日経平均は続伸、ソニーの下落影響をリバランス買いが相殺

　日経平均は続伸。109.46円高の20897.85円（出来高概算6億4000万株）で前場の取引を終えた。前週末に発表された米雇用統計が市場予想を上回る良好な結果となり、投資家心理が一段と改善した。統計結果を受けて為替市場で円安・ドル高が進行していることも安心感につながっている。また、トランプ大統領は「米中貿易戦争は近く合意に達する。プロセスは順調だ」と明らかにしたことも伝えられており、米中貿易摩擦に対してもやや霧が晴れてきた格好に。買い先行で始まった日経平均は、前場半ばには一時20922.58円まで上げ幅を広げる局面もみられた。

　東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1900を超えており、全体の9割を占める全面高商状。
セクターでは海運を除く32業種が上昇しており、任天堂<7974>のインパクトからその他製品が3％を超える上昇。石油石炭、鉄鋼が2％を超えた他、金属、保険、医薬品、サービス、機械の強さが目立つ。指数インパクトの大きいところでは、アステラス製薬<4503>、東エレク<8035>、キッコーマン<2801>、エーザイ<4523>がけん引。一方でソニー<6758>、ホンダ<7267>、ファーストリテ<9983>が重石になっている。

　東証1部の値上がり数は9割を超えているが、指数インパクトの大きいところではハイテク株の弱さが目立っているほか、ファーストリテ、ソフトバンクG<9984>の弱さもみられており、リバランスの域は脱していないとみられる。ソニーの下げに対して、先週末に売られていた任天堂が強い動きを見せている点ではセンチメントを明るくさせているが、積極的には上値を追いづらいところであろう。そのため、日経平均は21000円に接近する局面においては、一段高よりも達成感につながるリスクは警戒しておきたいところである。

　一方で、中小型株については、サンバイオ<4592>がストップ安売り気配で寄らずにいる。値幅制限が倍になっているが完全合致は厳しそうであり、需給懸念は根強い。とはいえ、好業績に対する物色がみられているほか、他のマザーズ銘柄への物色もみられており、全体の需給悪化懸念から、個別の需給懸念との見方に落ち着いてきているようである。ソニーの下落影響もリバランスの流れで相殺されている感はあり、上値は抑えられるとしても、押し目買い意欲は高まってきそうである。


＜AK＞