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日経平均は大幅に3日続落、終値ベースの年初来安値維持を慎重に見極め


 日経平均は大幅に3日続落。356.49円安の20631.43円(出来高概算7億8768万株)で前場の取引を終えた。前日の米国市場では、注目のFOMC(連邦公開市場委員会)において、大方の予想通り利上げが実施され、発表後に株式相場は下落に転じた。また、2019年の利上げ予想回数を2回へ引き下げ、パウエルFRB議長も将来のデータ次第で金融政策変更の可能性にも言及したが支援材料とはならず、引けにかけて下げ幅を拡大する展開となった。シカゴ日経225先物清算値は大阪比290円安の20630円となり、東京市場には朝方から売りが先行した。加えて、上海総合指数の軟調なスタートが嫌気され、日経平均は3月23日に付けた終値ベースの年初来安値20617.86円を一時割り込んだ。

 東証1部の値下がり銘柄数は1900銘柄を超えており、全体の90%超に達している。全面安商状のなか、指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>やソフトバンクG
<9984>などが下落し、2銘柄で日経平均約59円分の押し下げ要因となった。セクターでは、海運業や証券・商品先物取引業、機械などの下落が目立つ一方で、石油石炭製品や鉱業はプラスに。

 前場の東京市場では、前日に東証1部に上場したソフトバンク<9434>が朝方は8%を超える下落となった後、じりじりと下げ幅を縮小し、一時プラスに転じる場面もみられた。しかし、市場のセンチメント好転には至らなかった。FOMCを受けた米国市場の反応や国内最大級のIPOの不調な出足を受けて、日米の重要イベントを通過したことによるあく抜けを想定していた市場のメインシナリオが崩れたことで、相場の戻りの鈍さは否めない。

 3月23日に付けた日経平均の年初来安値(終値ベース)20617.86円を割り込むと下値を拾う動きもみられているとはいえ、海外投資家による冬期休暇入りが本格化し、市場も薄商いであるなか、引き続き海外短期筋による売買に一段と大きく振らされやすいだろう。中国をはじめとしたアジア市場は寄り付きから下げ幅を広げており、後場にかけて、これに反応した短期筋が先物主導で売りを入れる可能性には注意が必要だ。本日の終値ベースにて、前述した日経平均の年初来安値を維持できるかを慎重に見極める必要がある。
(雲宮 祥士)


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