日経平均は大幅続伸、調整トレンドではあるが、新年度入り後の先高観は高まる

　日経平均は大幅続伸。213.27円高の21372.35円（出来高概算4億8000万株）で前場の取引を終えた。海外株高の流れが好感された。また、米国市場では足元で売られていたフェイスブックやテスラが上昇したほか、エヌビディアやアドバンスト・マイクロ・デバイシズなど半導体関連も買い戻されており、これが指数インパクトの大きい値がさハイテク株へのインパクトにつながっている。これにより、寄付き直後には21403.42円と21400円を回復する場面をみせている。ただし、週末の海外市場は聖金曜日（グッドフライデー）の祝日となるため海外勢のフローは限られており、買い一巡後はこう着感が強まっている。

　東証1部の騰落銘柄は、値上がり数が1300を超えており、全体の6割を占めている。セクターでは海運、非鉄金属、不動産、鉱業、電気機器、ガラス土石、その他製品、鉄鋼、金属製品が堅調。半面、電力ガス、銀行、その他金融、空運、陸運が小安い。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、ソフトバンクＧ<9984>、ファナック<6954>、コナミHD<9766>が牽引する格好。

　日経平均はギャップ・アップで始まった後はこう着感が強まっており、日中値幅は90円程度にとどまっている。チャート上では200日線を突破し、25日線とのレンジに挟まれた格好となっている。パラボリックはSAR値にタッチしたことから、陽転シグナルを発生させたほか、MACDはシグナルとの交差によって、こちらも陽転シグナルを発生させた。祝日の影響から海外勢のフローは限られるものの、底堅さが意識されるなか、テクニカルシグナルも好転してきており、調整トレンドではあるが、新年度入り後の先高観は高まりそうである。

　新年度による資金流入のほか、売り越し基調が続いている海外勢においても、例年4月は買い越す傾向にある。韓国と北朝鮮の両国は、南北首脳会談を4月27日に開催することで合意したことから、朝鮮半島の非核化などについて協議するとみられ、地政学リスクの後退がリスク選好に向かわせることも期待される。国内政治リスクについてはいったん目をつぶり、押し目買いスタンスを強めておきたいところである。
（村瀬智一）


＜AK＞