せっかく作った手料理が無駄に……食材代はいくらかかった？
例えば、母の好物である煮物や魚料理などを作るため、肉や魚、野菜などを購入し、食材代として3000円かかったとします。自宅で食べる予定の料理であれば問題ありませんが、「母に届けるため」に購入した食材であれば、施設で受け取ってもらえなかった時点で、予定していた目的には使えなくなります。
さらに、施設が自宅から離れている場合は、交通費やガソリン代もかかります。例えば食材代3000円に加え、往復の交通費が1000円かかっていたなら、今回の差し入れのために使った金額は合計4000円です。
料理を家族で食べたり、別の用途に回したりできれば、4000円すべてが失われるわけではありません。それでも、「母に食べてもらう」という目的に使えなかったことを考えれば、無駄な出費だったと感じるのも無理はないでしょう。
だからこそ、施設へ食品を持っていく場合は、食材を購入する前に持ち込みルールを確認することが重要です。
なぜ家族の手料理でも受け取ってもらえないことがある？
「家族が自宅で作ったものなのだから問題ないのでは」と思うかもしれません。しかし、介護施設では多くの高齢者が生活しており、食中毒や感染症が発生した場合には施設全体への影響も考える必要があります。
厚生労働省は、養護老人ホームや介護老人福祉施設などについて、感染症や食中毒の発生・まん延を防止するための体制整備や衛生管理を求めています。
家族が自宅で作った料理は、施設側が調理過程や保存温度、調理後の経過時間などを確認しにくいため、施設独自のルールとして持ち込みを制限することがあります。
また、衛生面だけでなく、入居者本人の身体状況も重要です。厚生労働省は、指定介護老人福祉施設の食事について、入所者ごとの栄養状態、摂食・嚥下機能、身体状況、食形態、嗜好などに配慮することを求めています。
例えば、かむ力や飲み込む力が低下していれば、食材の大きさや硬さを調整した食事が必要になることがあります。糖尿病や腎臓病などで栄養管理が必要な場合もあります。家族にとっては「昔から好きだった料理」であっても、現在の本人の状態に合っているとは限りません。
そのため、施設が手料理を断ったとしても、単に融通が利かないという話ではなく、食中毒予防や本人の健康管理という理由が背景にある可能性があります。
食材代を無駄にしないため、持っていく前に何を確認すればいい？
今回のようなケースで一番避けたいのは、料理を作り終わってから「持ち込み禁止だった」と知ることです。食材代3000円を使う前に施設へ確認しておけば、予定外の出費を防げた可能性があります。
まず確認したいのは、「家族が自宅で作った料理を持ち込めるか」です。施設によっては、手料理は不可でも、未開封で賞味期限や原材料を確認できる市販品なら条件付きで認めることがあります。反対に、市販品であっても本人の食事制限などから持ち込みが難しい場合もあります。
そのため、「食べ物を持っていってもよいですか」と大まかに聞くのではなく、「自宅で作った料理は渡せますか」「市販品なら可能ですか」「本人に避けるべき食品はありますか」と具体的に確認するとよいでしょう。
本人の食事形態についても確認が必要です。現在は普通食なのか、刻み食などに変更されているのか、塩分や糖分などに制限があるのかを事前に聞いておけば、せっかく買った食材が無駄になるリスクを減らせます。
手料理に3000円使う前の「確認」が無駄な出費を防ぐ
家族に好きなものを食べてもらいたいという気持ちは、お金だけでは測れません。だからこそ、「せっかく作ったのに食べてもらえなかった」という結果は避けたいところです。
今回、仮に食材代3000円と交通費1000円を使っていたとすれば、合計4000円をかけたにもかかわらず、母には料理を届けられなかったことになります。これは、施設へ事前に確認することで防げた可能性のある支出です。
介護施設で家族の手料理を受け入れるかどうかは、施設の運用や本人の健康状態などによって異なります。したがって、「家族が作ったものだから大丈夫だろう」と自己判断せず、買い物や調理の前に確認しておくことが大切です。
まとめ
介護施設では、食中毒や感染症への対策、入居者の栄養状態や嚥下機能などへの配慮から、家族が作った料理でも持ち込みを制限する場合があります。
せっかく3000円程度の食材を購入して料理を作っても、施設で受け取ってもらえなければ、予定していた目的には使えません。無駄な出費を防ぐためには、食材を買う前に、手料理を持ち込めるか、本人に食事制限や食形態の指定がないかなどを施設へ確認しておきましょう。
母の好物を食べてもらうことが目的なら、「手料理を持っていくこと」そのものにこだわる必要はありません。施設と相談し、本人が安全に食べられる方法を探すことが、結果としてお金も気持ちも無駄にしない方法といえるでしょう。
出典
厚生労働省 厚生労働大臣が定める感染症又は食中毒の発生が疑われる際の対処等に関する手順
厚生労働省 指定介護老人福祉施設の人員、設備及び運営に関する基準について
厚生労働省 指定介護老人福祉施設の人員、設備及び運営に関する基準
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
