40代の金融資産保有額は平均1486万円
金融経済教育推進機構が公開している「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」のデータによると、世帯主が40代である二人以上世帯全体の金融資産保有額の平均値は1486万円、中央値は500万円となっています。
また、金融資産を全く保有していない世帯の割合は18.8％おり、金融資産の保有状況や金額には世帯によって違いがあります。
1000万円という金額は、平均値である1486万円には少し届かないものの、中央値である500万円を大きく上回っており、同世代の中では十分上位の水準に位置しているといえます。
家計の状況や必要な貯蓄額は家庭によって異なるため、周囲と比較しすぎず、自分たちの生活や将来の目標に合わせて資産形成を続けることが大切です。
他の年代や年収別に見る日本の世帯の貯蓄状況
40代の貯蓄水準をより正確に把握するために、他の年代や異なる年収階層における金融資産の保有状況にも目を向けてみましょう。先ほど挙げた「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」のデータによると、世帯主の年代ごとの平均値と中央値には大きな開きがあることが分かります。
例えば、世帯主が20代の二人以上世帯では、金融資産非保有の割合が21.6％、平均値が525万円、中央値が125万円です。これが30代になると、金融資産非保有が17.6％、平均値が1096万円、中央値が311万円へと増加します。
さらに50代になると、金融資産非保有は18.2％、平均値は1908万円、中央値は700万円に達し、定年退職を見据える60代では金融資産非保有が12.8％、平均値は2683万円、中央値は1400万円と、50代よりも高い水準になっています。
このように、年代が上がるにつれて金融資産保有額の平均値や中央値も高くなる傾向が見られます。40代の時点で1000万円の貯蓄があることは、今後の資産形成に向けたひとつの基盤となり、さらに資産を増やしていくための着実な一歩と考えられるでしょう。
老後を見据えた家計収支の現実と高齢無職世帯のデータ
40代で1000万円の貯蓄を達成していても、将来の老後生活に向けてどの程度の資金が必要になるのか、具体的にイメージするのは難しいかもしれません。
将来の生活設計を考えるうえで参考になるのが、総務省統計局が発表している「家計調査報告［家計収支編］ 2025年(令和7年)平均結果の概要」に記載されているデータです。
65歳以上の夫婦のみの無職世帯においては、公的年金などの収入に対して、日々の生活を送るための消費支出や税金などの非消費支出が4万円ほど上回る構造になっており、月々の家計収支に不足が生じています。
この毎月の不足分を補てんするために、現役時代に蓄えた預貯金などの貯蓄を取り崩して補うことも考えられます。そのため、老後の生活に備えて、現役のうちから計画的に資産形成を進めておくことが大切です。
退職までの間に資産形成を進め、老後の収支バランスを見据えた生活設計を行うことで、将来の経済的な不安を軽減することにつながるでしょう。
まとめ
40代で貯金1000万円を確保できていることは、今後の生活や老後に向けた資産形成を考えるうえで、ひとつの基盤となります。ただし、必要な貯蓄額は家族構成や収入、住宅ローンの有無などによって異なるため、金額だけで家計の状況を判断することはできません。
友人や知人の貯蓄額と比較するだけでなく、公的な統計データも参考にしながら、自分たちの家計状況を客観的に把握することが大切です。
また、これまでに蓄えてきた資産は、将来の生活費や急な出費に備えるための資金として役立ちます。今後も家計の収支やライフプランを定期的に見直しながら、無理のない範囲で貯蓄を続けていくとよいでしょう。
出典
金融経済教育推進機構（J-FLEC） 家計の金融行動に関する世論調査 2025年 二人以上世帯 各種分類別データ（令和7年） 4 金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）
総務省統計局 家計調査報告［家計収支編］2025年(令和7年)平均結果の概要 II 総世帯及び単身世帯の家計収支＜参考4＞65歳以上の無職世帯の家計収支（二人以上の世帯・単身世帯） 図1 65歳以上の夫婦のみの無職世帯（夫婦高齢者無職世帯）の家計収支 －2025年－（18ページ）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
