カード本体がなくても、カード情報だけで決済できる場面がある
ネット通販や一部のサービスでは、カード番号などの情報を入力して決済します。そのため、カード本体が手元にあっても、第三者がカード情報を入手していれば不正利用が成立する可能性があります。
情報が漏れる経路は、フィッシングサイトへの入力、偽メール、加盟店側での情報流出、端末への不正アクセスなどさまざまです。「カードが手元にあるから不正利用ではない」と決めつけるのは危険です。
利用通知が来たら、まず正式な明細と利用先名を確認する
利用通知の店名が、自分の知っている店舗名と異なる「決済代行会社名」や運営会社名で表示されることもあります。家族カードやサブスクリプション、ホテルやレンタカーのデポジットなど、忘れていた利用の可能性も確認しましょう。
それでも心当たりがなければ、カード会社へ速やかに連絡します。一般社団法人日本クレジット協会も、利用覚えのない請求があった場合は、速やかに契約しているクレジットカード会社へ連絡するよう案内しています。
同じパスワードを使い回しているなら、関連アカウントも見直す
カード情報だけでなく、通販サイトのアカウント自体が乗っ取られていることもあります。同じメールアドレスとパスワードを複数サービスで使い回している場合は、重要なアカウントのパスワードを変更しましょう。
カードの再発行だけで終わらせず、どこから情報が漏れた可能性があるかを振り返ることも再発防止につながります。
フィッシングや偽サイトではカード情報がまとめて盗まれることがある
「本人確認が必要」「カードが停止されます」などと不安をあおるメールやSMSから偽サイトへ誘導し、カード番号やパスワードを入力させるフィッシングがあります。カード本体を盗む必要がないため、本人がカードを持っていても被害が発生します。
通知に驚いて、メール本文のリンクからカード会社へアクセスするのも避けましょう。カード会社へ連絡するときは、カード裏面の番号や公式アプリ、公式サイトを自分で開いて利用する方が安全です。
まとめ
クレジットカードが手元にあっても、カード番号などの情報が第三者に知られれば不正利用は起こり得ます。
8万5000円という身に覚えのない決済通知が来たら、利用先名や家族利用などを確認し、それでも心当たりがなければ速やかにカード会社へ連絡しましょう。早めのカード停止と調査依頼が被害拡大を防ぐポイントです。
出典
一般社団法人日本クレジット協会 カード利用明細を確認する
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
