
市場調査会社SNS Insiderによると、世界の緑茶市場は2025年に161億3,000万米ドルと評価され、2035年には308億2,000万米ドルに達すると予測されている。2026年の推定市場規模は172億2,000万米ドルで、2026~2035年の年平均成長率(CAGR)は6.73%と報告されている。
特に日本産の抹茶、玉露、煎茶などは、品質、産地、製法、文化的価値を重視する海外消費者に訴求できる製品として注目されている。食品・飲料メーカーにとっても、緑茶は従来の飲用市場にとどまらず、ラテ、菓子、アイスクリーム、食品原料などへ展開できる素材となっている。
日本の茶生産者、飲料メーカー、食品原料企業、輸出商社にとって、世界市場の拡大は販路開拓と製品の高付加価値化を進める機会となる一方、原料調達、品質の安定化、国際認証、供給能力の確保が重要な経営課題となっている。
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抹茶の国際的な普及と健康志向が緑茶市場を牽引
緑茶は、茶葉の酸化を抑える製法によって製造され、カテキンやL-テアニンなどの成分を含む飲料として広く親しまれている。日本や中国では日常的な飲料として長い歴史を持つ一方、欧米では健康志向や日本文化への関心を背景に、新たな消費者層へ浸透している。
特に抹茶は、伝統的な茶道用途から、抹茶ラテ、冷たい飲料、ベーカリー製品、菓子、デザートなどに用途を拡大している。カフェや外食チェーンを通じて抹茶を体験した消費者が、家庭用製品や高級茶葉を購入する動きも、販売チャネルの多様化につながっている。
日本の茶産業にとっては、単純な輸出数量の増加だけでなく、産地ブランド、品質管理、茶葉の等級、加工技術、トレーサビリティを活用した差別化が重要になる。
ただし、緑茶に含まれる成分に関する研究結果は、すべての製品の疾病予防や治療効果を保証するものではない。飲料と高濃度抽出物では摂取条件も異なるため、健康関連の表示には科学的根拠と各国の規制への適合が求められる。
無香料緑茶が55.28%で最大、抹茶は年率7.20%で成長
製品タイプ別では、無香料緑茶が2025年に55.28%の市場シェアを占め、最大セグメントとなった。
無香料緑茶は、日本や中国を中心とした日常消費に加え、海外でも伝統的な茶葉製品として安定した需要を持つ。煎茶やその他の非フレーバー製品では、味わい、産地、製法、品質の違いが購買判断に影響する。
一方、抹茶緑茶は2026~2035年に年平均7.20%で成長し、製品タイプ別で最も高い成長率を示すと予測されている。
抹茶の需要は、飲料だけでなく、製菓、製パン、乳製品、食品原料など多様なB2B用途へ広がっている。食品メーカーにとっては、色調、香味、溶解・分散性、原料価格、供給安定性が製品開発上の重要な評価項目となる。
日本の生産者には、用途に応じた製品仕様の開発や、海外食品メーカーとの長期的な原料供給契約を検討する機会がある。
ティーバッグが42.58%で首位、RTD緑茶は年率8.50%で拡大
製品形態別では、ティーバッグが2025年に42.58%の市場シェアを占めた。
ティーバッグは、抽出の手軽さ、購入しやすい価格帯、安定した品質、スーパーマーケットでの入手のしやすさなどを背景に、幅広い消費者層に支持されている。
一方、RTD緑茶は2026~2035年に年平均8.50%で成長する見通しである。ペットボトルや缶などの容器に入った緑茶に加え、冷蔵抹茶ラテ、水出し緑茶、フレーバー付き飲料などが新しい消費機会を生み出している。
SNS Insiderのレポートでは、2026年3月にスイスの乳製品企業Emmiが日本の抹茶とスイス産牛乳を組み合わせたRTD製品「Emmi Matcha Latte」を発売した事例が紹介されている。
こうした製品展開は、緑茶が伝統的な温かい飲料から、冷蔵飲料、カフェメニュー、外出先での消費へと市場を広げていることを示す。
飲料メーカーにとっては、風味の安定性、保存性、包装技術、糖分設計、流通網の確保が今後の競争力を左右する。
飲料用途が75.10%、サプリメント分野は年率7.51%で成長
用途別では、飲料が2025年に75.10%の市場シェアを占め、最大の用途分野となった。
緑茶飲料には、家庭で淹れる茶葉製品、ティーバッグ、外食向け製品、RTD飲料などが含まれる。日常的に飲まれる飲料としての市場基盤に加え、抹茶ラテや機能性を訴求する飲料の広がりが新しい需要を支えている。
一方、栄養補助食品分野は2026~2035年に年平均7.51%で成長すると予測されている。
同分野では、緑茶抽出物やカテキンを含む原料がサプリメント製品に利用されており、成分の標準化、品質保証、安定した原料供給が重要となる。
ただし、濃縮された緑茶抽出物については安全性への配慮が必要である。欧州食品安全機関(EFSA)は、飲料としての緑茶と高用量のカテキンを含むサプリメントを区別して評価しており、高用量摂取では肝臓への影響が懸念されるとしている。
サプリメント事業者には、機能性の訴求だけでなく、安全性、表示、適切な摂取量、各国の食品規制への対応が求められる。
スーパー・大型小売店が48.34%、オンライン小売は年率12.40%で最速成長
流通チャネル別では、スーパーマーケットおよびハイパーマーケットが2025年に48.34%の市場シェアを占めた。
これらの店舗は、一般消費者が日常的に緑茶を購入する主要な販売拠点であり、幅広い価格帯と製品形態を取り扱っている。
一方、オンライン小売は2026~2035年に年平均12.40%で成長すると予測され、流通チャネル別で最も高い成長率となる。
電子商取引の発展により、日本の茶生産者や専門ブランドは、海外の消費者や法人顧客へ直接製品情報を届けやすくなっている。
特に、産地、品種、栽培方法、製茶工程、味わいの特徴を詳しく説明できるオンライン販売は、高付加価値製品との親和性が高い。
今後は、多言語の商品情報、海外配送、安定した在庫管理、食品表示への対応、顧客との継続的な関係構築が重要になる。
日本の緑茶輸出拡大が示す海外市場の商業的可能性
日本の緑茶輸出は、世界的な抹茶需要の高まりを背景に拡大している。
伊藤園が2026年5月に公表した決算関連資料では、財務省貿易統計に基づく2025年の日本の緑茶輸出額は721億円、輸出量は1万2,612トンと示されている。2024年の輸出額364億円、輸出量8,798トンから大きく増加した。
また、同資料では、伊藤園の抹茶関連製品の2025年5月~2026年4月の売上高が前年同期比41%増加したことが示されている。
これらの数字は、日本茶が海外の飲料・食品市場で重要な輸出商品へ成長していることを示す一方、原料価格や供給体制への対応が必要であることも意味している。
茶生産者にとっては、碾茶の生産能力、加工設備、品質管理、海外認証などへの投資が重要になる。食品メーカーや商社にとっては、原料の安定調達、契約栽培、生産者との協業が中長期的な調達戦略の要素となる。
競争環境:伊藤園、コカ・コーラ、Tata Consumer Productsなどが市場に参入
SNS Insiderの調査では、伊藤園、The Coca-Cola Company、Tata Consumer Products、Associated British Foods傘下のTwinings、Bigelow Tea、Harney &Sons、The Republic of Teaなどが緑茶市場の関連企業として挙げられている。
日本企業では、伊藤園に加え、丸久小山園、一保堂茶舗などの専門茶事業者が調査対象に含まれる。
これらの企業は同一の市場セグメントで競合するとは限らず、量販向け飲料、ティーバッグ、高級茶葉、抹茶原料など、それぞれ異なる分野で事業を展開している。
競争環境を考えるうえでは、量販向け緑茶とプレミアム抹茶を区別することが重要である。前者では流通網、価格、ブランド認知度が大きな意味を持つ一方、後者では品質、産地、製法、供給の安定性が差別化要因となる。
日本企業にとっては、国内市場で培った製茶技術と品質管理を生かしながら、海外の飲料メーカー、食品加工企業、外食チェーンとのB2B取引を拡大することが重要な成長戦略となる。
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米国の緑茶市場、2035年に55億4,000万米ドルへ
米国の緑茶市場は、2025年に約29億米ドルと評価され、2035年には約55億4,000万米ドルに達すると予測されている。SNS Insiderは2026~2035年のCAGRを6.69%としている。
米国では、健康志向の飲料選択、カフェでの抹茶メニューの普及、高級茶葉の販売拡大が市場を支えている。
日本産の煎茶や抹茶は、専門茶小売店だけでなく、カフェ、食品メーカー、オンライン販売を通じて幅広い消費者へ届けられている。
特に抹茶ラテや冷たい抹茶飲料は、従来の日本茶に接する機会が少なかった消費者にも緑茶を紹介する役割を果たしている。
日本の茶生産者や飲料メーカーにとって、米国はプレミアム製品、食品原料、RTD飲料、業務用抹茶など複数の分野で事業展開を検討できる市場である。
北米市場では米国が83.60%を占有、プレミアム緑茶が成長を支える
北米は世界で2番目に大きい緑茶市場であり、2025年には米国が地域市場の83.60%を占めた。
北米では、健康志向の消費者、アジア系食品への関心、カフェや食品サービスを通じた抹茶の普及が需要の背景となっている。
カナダでも、専門茶販売店、食品小売店、カフェなどを通じて緑茶製品が販売されている。
地域全体では、単一産地の高級茶葉、オーガニック製品、機能性を訴求するRTD緑茶などへの関心が、製品の高付加価値化につながっている。
日本企業が北米市場を開拓する際には、消費者向け小売商品と業務用原料の双方を視野に入れた販売戦略が重要となる。
欧州市場ではドイツが24.30%、オーガニック緑茶と抹茶が注目
欧州の緑茶市場は、健康志向、有機食品への関心、高品質な茶葉製品の需要を背景に成長している。
SNS Insiderの調査によると、ドイツは2025年に欧州市場の24.30%を占めた。
英国、フランス、オランダなどでも、伝統的な紅茶に加えて緑茶や抹茶を取り入れる消費者が広がっている。
欧州の食品・飲料市場では、オーガニック認証、原産地情報、食品安全性、適切な製品表示が重要である。
日本の茶事業者にとっては、EU市場の規制や認証要件に対応しながら、業務用抹茶、高級茶葉、オーガニック緑茶などを展開する機会がある。
アジア太平洋地域が世界最大かつ最も成長する緑茶市場、日本の輸出産業にも機会
アジア太平洋地域は、2025年に世界最大の緑茶市場であり、SNS Insiderは同地域を予測期間中に最も成長する地域として位置付けている。
中国は2025年にアジア太平洋地域の緑茶市場の48.70%を占めた。
日本、中国、韓国などでは、緑茶が日常生活や食文化に根付いており、幅広い製品形態が市場を形成している。
日本は、煎茶、玉露、抹茶などの伝統的な茶製品に加え、RTD緑茶や食品原料としての抹茶を供給できる産業基盤を持つ。
海外需要の拡大は、生産者、製茶メーカー、食品加工企業、包装・設備メーカー、輸出事業者にとって新たな投資機会を生み出している。
一方、生産量や品質を安定的に確保するためには、茶園管理、加工能力、労働力確保、輸送体制の整備が重要となる。
なお、SNS Insiderの公開ページではアジア太平洋地域を最大かつ最速成長地域としているが、地域全体の具体的なCAGRは確認できないため、ここでは数値を記載していない。
原料価格、供給能力、カフェインへの対応が今後の課題
緑茶市場の成長には、原料の安定供給と製品の品質管理が欠かせない。
特に高級抹茶や日本産茶葉では、海外需要の増加が原料調達、価格設定、生産設備への投資に影響する可能性がある。
さらに、緑茶特有の苦味や渋味は、茶文化に馴染みのない消費者にとって購入の障壁となる場合がある。
そのため、水出し緑茶、低カフェイン製品、フレーバー付き緑茶、飲みやすいRTD製品などの開発が、新しい消費者層への展開に役立つと考えられる。
日本の茶産業にとっては、伝統的な品質と文化的価値を維持しながら、海外の飲用習慣や食品用途に対応する製品開発が重要となる。
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