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社員・管理者・IT担当者の立場別に「情報セキュリティで気をつけること」を解説する特設ページを公開/日本防犯カメラセンター(株式会社トライゲート・旧株式会社トリニティー)


AIカメラ・防犯カメラやUTMをはじめとするセキュリティソリューションを提供する日本防犯カメラセンター(運営:株式会社トライゲート/旧株式会社トリニティー、本社:愛知県名古屋市、代表取締役:兼松拓也)は、9月25日(金)、社員・管理者・IT担当者がそれぞれ情報セキュリティトラブルを避けるために気をつけることと具体的な対策を解説する特設ページを公開しました。

▼詳細はこちら
https://www.trinity4e.com/internet-security/column-13.html?utm_source=dreamnews&utm_medium=release&utm_campaign=20260925

【画像 https://www.dreamnews.jp/press/363049/images/bodyimage1】

■情報セキュリティで押さえておきたい3要素
情報セキュリティとは、会社や組織が持つ「情報資産」を、さまざまな脅威から守り、安全な状態を保つことです。
その土台となるのが、機密性・完全性・可用性の3要素です。

・機密性:許可された人だけが情報にアクセスできる状態
・完全性:情報が改ざんや誤りなく正確に保たれている状態
・可用性:必要なときにシステムや情報を問題なく使える状態

権限のない社員が顧客情報を閲覧できる状態は機密性が、システム障害で必要な情報にアクセスできない状態は可用性が損なわれた例です。
3要素のうち一つでも欠けると、情報漏えいや業務停止につながりかねません。

近年は、なりすましや不正操作といったリスクに対応するため、真正性・責任追跡性・否認防止・信頼性の4つを加えた「情報セキュリティ7要素」という考え方も広がっています。

■情報セキュリティ対策の基本は4つの大枠
情報セキュリティ対策は、ツールの導入だけで完結しません。
社員一人ひとりの行動から組織としての指針づくりまで、やるべきことは多岐にわたります。
特設ページでは、これを4つの大枠に整理して解説しています。

・技術的対策:ウイルス対策ソフトやUTMの導入
・人的対策:社員教育、社内ルールの周知
・組織的対策:セキュリティ方針の策定、対応体制の整備
・物理的対策:サーバールームの入退室管理、防犯カメラの設置

いずれか一つだけを強化しても、抜けている部分から被害が発生する可能性が残ります。
4つをバランスよく組み合わせることが、対策の基本です。

■社員・管理者・IT担当者、立場ごとに異なる注意点
情報セキュリティ対策は、担当者だけが取り組んでも実効性が上がりません。
特設ページでは、社員・管理者・IT担当者の3つの立場に分けて、それぞれが気をつけるべきことを解説しています。

・社員:パスワードの使い回し防止、フィッシング詐欺への対処、端末や個人情報の取り扱い
・管理者:方針・ルールの策定、定期的な社員教育、インシデント発生時の対応体制づくり
・IT担当者:ソフトウェアの更新、シャドーIT・シャドーAI対策、テレワーク・クラウド利用時の設定、ウイルス対策ソフトとUTMによる防御

たとえばIT担当者向けの解説では、警察庁の調査でランサムウェアの侵入経路の6割以上をVPN機器が占めることを挙げ、ファームウェア更新の重要性を説明しています。

それぞれの具体的な対策は、特設ページでご確認いただけます。

▼詳細はこちら
https://www.trinity4e.com/internet-security/column-13.html?utm_source=dreamnews&utm_medium=release&utm_campaign=20260925

■専任の担当者がいない企業にこそUTM
やるべきことは多いものの、専任のIT担当者を置ける企業ばかりではありません。
警察庁の調査でも、セキュリティの専従部署や担当者を設置できている企業は3割弱にとどまっています。

そうしたケースにおすすめなのが、UTMです。
ファイアウォールやWebフィルタリングなど複数の機能が1台にまとまっており、ネットワークの出入口で危険な通信をブロックできます。

導入費用がネックになる場合には、サクサ製・Check Point製のUTMを初期費用0円で導入できるレンタルサービスをご用意しています。
月額のみ・サポート付きのため、専任の担当者を置かずに費用を抑えて対策を始められます。

▼UTMレンタルの詳細はこちら
https://www.trinity4e.com/internet-security/?utm_source=dreamnews&utm_medium=release&utm_campaign=20260925

また、日本防犯カメラセンターでは、情報セキュリティとあわせて、防犯カメラ・AIカメラ・入退室管理システムなど物理的な防犯対策についてもご相談いただけます。現地調査・お見積りは無料です。

■プリンターや社用携帯にもリスクはある
特設ページでは、情報セキュリティと聞いて思い浮かべがちなパソコンやサーバーだけでなく、オフィスにあるプリンターや社用携帯など、見落とされがちな機器のリスクと対策についても解説しています。

たとえば複合機やプリンターは、初期パスワードのまま使い続けると、ネットワーク経由で外部からアクセスされ、保存データが流出するおそれがあります。

自社のセキュリティを見直すきっかけとして、ぜひご覧ください。

▼詳細はこちら
https://www.trinity4e.com/internet-security/column-13.html?utm_source=dreamnews&utm_medium=release&utm_campaign=20260925


日本防犯カメラセンターを運営する株式会社トライゲートは今後も、UTMや防犯カメラをはじめとするセキュリティソリューションの提供と情報発信を通じて、企業が無理なく対策に取り組める環境づくりを支援してまいります。





■このリリースに関するお問い合わせ先
株式会社トライゲート(TRIGATE)/日本防犯カメラセンター
※2026年9月1日付で「株式会社トリニティー」より社名変更いたしました。

本社所在地:愛知県名古屋市中区錦2-14-21 円山ニッセイビル1F

公式サイト:https://www.office-trinity.com/?utm_source=dreamnews&utm_medium=release&utm_campaign=20260925

お電話でのお問い合わせ:052-684-7110(月~金 9:00~18:00 土日祝・夏季休業日・年末年始等を除く)
メールでのお問い合わせ:https://www.trinity4e.com/contact/?dreamnews

-事業内容-
・法人・個人向け防犯カメラの製造・販売・設置・メンテナンス
・AIカメラ・IoTサービスの開発
・サイバーセキュリティ
・その他各種防犯システムの販売・設置・メンテナンス



配信元企業:株式会社トライゲート
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