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情報セキュリティリスク一覧|企業が対策すべき脅威と具体的な対策を解説する特設ページを公開/日本防犯カメラセンター(株式会社トリニティー)


AIカメラ・防犯カメラを手掛ける日本防犯カメラセンター(株式会社トリニティー/[本社]愛知県名古屋市、代表取締役:兼松拓也)は、2026年7月17日(金)、企業の情報セキュリティリスク・脅威を種類別に一覧化し、企業がとるべき具体的な対策までわかりやすく解説した特設ページを公開しました。

▼詳細はこちら
https://www.trinity4e.com/internet-security/column-11.html?utm_source=dreamnews&utm_medium=release&utm_campaign=20260717

【画像 https://www.dreamnews.jp/press/355337/images/bodyimage1

■そもそも「情報セキュリティリスク」とは?
情報セキュリティリスクとは、企業が保有する情報資産が、漏えい・改ざん・消失などの被害を受ける可能性のことをいいます。

情報セキュリティの3要素とされる機密性・完全性・可用性(CIA)のいずれかが損なわれたときに生じるもので、企業規模を問わず備えておくべきリスクです。

■企業を狙う脅威は大きく3種類
こうしたリスクを引き起こす脅威は、その発生要因によって大きく3つに分類できます。
自社がどの脅威にさらされているかを把握することが、対策の第一歩となります。

・意図的脅威…不正アクセスなど、悪意を持った人物によって引き起こされる脅威
・偶発的脅威…従業員のうっかりミス(ヒューマンエラー)によって生じる脅威
・環境的脅威…自然災害・設備トラブルなど、人の意図とは関係なく発生する脅威

■脅威の種類ごとに、とるべき対策も異なる
3つの脅威は性質が異なるため、対策もそれぞれに合わせて講じる必要があります。
特設ページでは、種類別の具体的な対策を紹介しています。

◎意図的脅威への対策
・UTM・ファイアウォールの導入
・ウイルス対策ソフト(エンドポイントセキュリティ)の導入
・防犯カメラ・入退室管理システムなど物理防犯設備
・OS・ソフトウェアの更新 など

◎偶発的脅威への対策
・UTM・ウイルス対策ソフトによる被害の食い止め
・入退室管理システムによる記録
・メール誤送信対策
・端末の管理(MDM) など

◎環境的脅威への対策
・データのバックアップ
・システムの冗長化
・クラウドの活用
・BCP(事業継続計画)の策定 など

■これからの企業に求められるのは「多層防御」
サイバー攻撃の手口は年々巧妙化し、「出入りの業者が不正プログラム入りのUSBを持ち込んだ」「関係者を装ったメールにマルウェアが仕込まれていた」など、あらゆる角度から企業の情報が狙われています。

こうした多様な脅威に備えるには、一つの対策に頼るのではなく、複数の防御を組み合わせる「多層防御」の考え方が重要です。

多層防御では、ネットワークの入口・内部・出口の3段階でそれぞれ対策を講じます。
攻撃を「入れない・広げない・出さない」という3段構えで、情報資産を守ります。

■まずは取り入れたい「UTM」が初期費用0円で導入可能
企業を狙うサイバー攻撃は、メール経由の攻撃やWebサイトを介したウイルス感染など多岐にわたり、総合的な対策が欠かせません。
そこでおすすめなのが、社内ネットワークを多角的に守る「UTM」です。

日本防犯カメラセンターでは、サクサ・チェックポイントなど人気のUTMを、初期費用0円・月額定額でご提供。
導入コストを抑えられるうえ、専門スタッフがしっかりサポートするため、専任のIT担当者がいない中小企業でも安心して始められます。

▼UTMレンタルの詳細はこちら
https://www.trinity4e.com/internet-security/?utm_source=dreamnews&utm_medium=release&utm_campaign=20260717

■企業のセキュリティ対策におすすめの定番機器もご紹介
特設ページでは、UTMやウイルス対策ソフトといった情報セキュリティ機器に加え、防犯カメラや入退室管理システムなど、物理セキュリティの定番機器もあわせて紹介しています。

日本防犯カメラセンターでは、サイバーセキュリティから物理セキュリティまでまとめてお任せいただけます。
自社に最適なセキュリティ対策をお探しの企業様は、ぜひお気軽にご相談ください。

▼詳細はこちら
https://www.trinity4e.com/internet-security/column-11.html?utm_source=dreamnews&utm_medium=release&utm_campaign=20260717


日本防犯カメラセンターは今後も、UTMなどのサイバーセキュリティと防犯カメラなどの物理セキュリティの両面から、お客様の安全を支える情報とソリューションを提供してまいります。





■このリリースに関するお問い合わせ先
株式会社トリニティー(日本防犯カメラセンター)
本社所在地:愛知県名古屋市中区錦2-14-21 円山ニッセイビル1F
公式サイト:https://www.office-trinity.com/?utm_source=dreamnews&utm_medium=release&utm_campaign=20260717
お電話でのお問い合わせ: 052-684-7110
(月~金 9:00~18:00 土日祝・夏季休業日・年末年始等除く)

メールでのお問い合わせ:https://www.trinity4e.com/contact/?dreamnews

-事業内容-
・法人・個人向け防犯カメラの製造・販売・設置・メンテナンス
・AIカメラ・IoTサービスの開発
・サイバーセキュリティ
・その他各種防犯システムの販売・設置・メンテナンス



配信元企業:株式会社トリニティー
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