【矢野経済研究所プレスリリース】ウェザープロテクションアイテム・サービス市場に関する調査を実施（2025年）～気候変動による社会的要請を背景に、市場は近年急速に拡大～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役：水越孝）は、国内のウェザープロテクションサービス・アイテム市場の調査を実施し、アイテム（商品）・サービス別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。

1．調査結果概要

地球温暖化に伴う気候変動の影響により、日本でも猛暑やゲリラ豪雨等が増加している。これらの気候・気象から身を守るためのアイテムやサービスの需要の高まりを背景に、ウェザープロテクションアイテム・サービス市場は年々拡大している。

とりわけ熱中症対策関連の市場拡大が目立つ。気象庁の観測データによると、日本では猛暑日（最高気温35 度以上）の年間日数が増加傾向にあり、特に2023 年、2024 年は記録的な猛暑となった。この気象変化に伴い熱中症リスクが深刻化している。近年の“災害級”とも言われる暑さを回避し、熱中症予防をすることや、快適性を追求することに関連する対策アイテムに関心が高まっている。

熱中症予防の観点で市場拡大がみられるアイテムの1つとして日傘が挙げられる。日傘を含む2024年の傘・レインウェア市場規模は、前年比13.0%増の拡大を見込む。同市場の伸長には日傘の需要拡大が大きく寄与している。日傘は、暑さ指数（WBGT）の低減効果が高く、熱中症予防アイテムとして周知されている。以前日傘は主に女性が使用するアイテムというイメージが強かったが、昨今は深刻化する猛暑を背景に、熱中症予防対策グッズとしての利用が促進されており、若年層や男性といった今までにない客層の広がりが追い風となっている。

そのほかにも、一般消費者に向けた電動ハンディファンやネッククーラー、冷感アイテムなど、比較的近年誕生した熱中症予防対策アイテム市場は、需要自体の拡大に連動するように参入企業数も増加傾向にあり、市場規模は急速に拡大している。また、2025年6月からは職場での熱中症対策が法的義務となることから、法人向けの熱中症対策に関連するアイテム・サービスへの新規参入企業も増加傾向にある。

なお、熱中症による身体への影響を受けやすいのは概して高齢者であることから、超高齢化社会の状況下においては、こうした対策需要は今後も高まっていくものと考える。さらに、上述の労働安全衛生に関する規制強化や企業における健康経営の推進も追い風になっている。特に建設業や製造業、農業など、高温環境での作業が多い業種では、熱中症対策が労働者の安全確保のための最重要課題となっている。

このような社会的要因等を背景に、熱中症対策を中心としたウェザープロテクション市場は今後も成長基調にあると予測する。

2．注目トピック～機能複合化が進むウェザープロテクションアイテム～

ウェザープロテクションアイテムにおいては、以前は日よけや雨よけなど単一機能が主流だったが、現在はUV カット機能と冷感機能を兼ね備えたアームカバーや、防水性と通気性を両立させた帽子など、一つの商品で複数の天候リスクに対応できる商品が近年増加し、人気を集めている。

技術の進歩により新素材開発が進んでいることが背景となっており、吸湿速乾性と紫外線カット機能を併せ持つ繊維なども開発され、異なる機能性の両立が実現している。参入企業においても、他社の商品との差別化を図るため、既存機能に新たな価値を付加する動きが活発となっており競争は激化している。

※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3825

調査要綱
1.調査期間： 2025年1月～4月
2.調査対象： ウェザープロテクションアイテム・サービスを取り扱う有力企業および業界団体、関連省庁等
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話によるヒアリング、アンケート調査ならびに文献調査併用
4.発刊日： 2025年04月30日

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