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現在、さまざまなヘルスケア関連製品やサービスが普及していますが、医薬品や治療・診断等の医療機器に比べ、科学的エビデンスに基づいたヘルスケアサービスはまだ少ないのが実情です。そこでAMEDは、経済産業省と連携し、ヘルスケアサービスの信頼性確保を目指して、2022年度より「予防・健康づくりの社会実装に向けた研究開発基盤整備事業(ヘルスケア社会実装基盤整備事業)」を開始し、取り組みを進めています。その一環として、医学会を中心にエビデンスを整理し、サービス開発に役立つ「指針」を策定しています。
本調査からは、医師たちがこの医学会発「指針」に基づくヘルスケアサービスの開発に期待を寄せており、ウェアラブルデバイスやスマートフォンを活用した健康管理の新たな可能性が広がることが分かりました。
また、一般生活者を対象にした調査も同時期に実施しました。その結果、生活者のヘルスケアサービスの利用率は依然として低く、限られた水準にとどまっていることが分かりました。しかし、調査結果からは、「指針」がヘルスケアサービスの利用促進に寄与する可能性も明らかになっています。
◆医師向け調査
【実施概要】
調査タイトル:「ヘルスケアサービスの利用と課題に関する調査2024」
調査対象: 現役医師
調査手法: Web調査
実査期間: 2025年1月8~9日
有 効 票: 2573件
調査主体: AMED、日経BP 総合研究所
【調査概要】(ダイジェスト)
グラフ(1):医師の8割強が、患者が電子媒体を使って収集したデータを診療や治療へ活用する意向を持つ
Q あなたは、患者が自身のウェアラブルデバイスやスマートフォンなどの電子媒体を用いて、保有する健康記録を診療や治療の補助として活用したことはありますか。
出所:AMED・日経BP 総合研究所「ヘルスケアサービスの利用と課題に関する調査 2024」(2025年1月実施)
【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000314050&id=bodyimage1】
グラフ(2):医師の6割が「指針」に基づいて開発されたデジタルヘルスケアサービスの活用に前向き
Q医学会が作成した「指針」に基づいて開発された「デジタル技術を活用した、予防・健康づくりのためのヘルスケアサービス」であれば、診察や治療の補助として活用する可能性が高まると思いますか。
出所:AMED・日経BP 総合研究所「ヘルスケアサービスの利用と課題に関する調査 2024」(2025年1月実施)
【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000314050&id=bodyimage2】
◆生活者向け調査
【実施概要】
調査タイトル: 「デジタルヘルスケアサービスに関するアンケート」
調査対象: 調査会社の登録モニター(一般生活者)
調査手法: Web調査
実査期間: 2025年1月6~7日
有 効 票: 2000件
※20代~60代(10歳刻み)×男女で10セル、各セル200件、総計2000件
調査主体: AMED、日経BP 総合研究所
【調査概要】(ダイジェスト)
グラフ(3):調査時点でデジタルヘルスケアサービスを利用している回答者は1割に満たない。
デジタルヘルスケアサービスの利用意向・可能性がある層は、現利用者を含めて約4割
Qあなたは普段、デジタル技術(IT)を活用した予防・健康づくりのためのヘルスケアサービスを利用していますか。(複数回答可)
出所:AMED・日経BP 総合研究所「デジタルヘルスケアサービスに関するアンケート」(2025年1月実施)
【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000314050&id=bodyimage3】
★メディアセミナーのご案内★
AMEDは、医学会と連携して、予防・健康づくりの非薬物的介入手法を整理した「指針」の策定を各疾患領域で進めています。今回、本「指針」の活用が想定される医師向け、一般生活者向け、サービスの開発や提供を行う事業者、自治体、企業、健保組合などのサービス利用者向けに、予防・健康づくりに関するヘルスケアサービスの利用意向およびそれに関連した「指針」に対する調査を実施し、大変、興味深い結果が出てきています。メディアセミナーでは、そのうち医師向け、一般生活者向け調査結果を報告させていただき、参加された方には、調査結果のサマリーレポートを提供いたします。また、医学会が策定する「指針」の活用について、AMED「予防・健康づくりの社会実装に向けた研究開発基盤整備事業(ヘルスケア社会実装基盤整備事業)」のプログラムスーパーバイザーを務める、京都大学大学院医学研究科、中山健夫教授に解説いただきます。皆様のご参加をお待ちしております。
●主 催 : 国立研究開発法人 日本医療研究開発機構(AMED)
事務局 : 日経BP 総合研究所
<日 時> 2025年2月19日(水) 13:30~15:00
※現地開催のみですが、ご希望者は後日アーカイブ動画が視聴できます。
<会 場> トラストシティカンファレンス・神谷町 カンファレンスルーム2
〒105-6902 東京都港区虎ノ門4-1-1 神谷町トラストタワー 2階
https://www.tcc-kaigishitsu.com/tcc-w/access.html
<プログラム>
1) 医師2500人・生活者2000人調査から見えてきたデジタルヘルスサービスへの関心と
活用意向のギャップ ~調査結果サマリーのご説明~
2) 京都大学大学院 中山健夫教授による医学会発「指針」の中味とその活用ポイント
3) 質疑応答
※イベント終了後、本セミナーに関連した内容のみ、登壇者への追加質問、取材にも対応させていただきます。
<申し込み用URL>
https://forms.gle/DX7CeCaBfQQ48oLf7
●京都大学大学院医学研究科(健康情報学) 中山健夫教授
AMED「予防・健康づくりの社会実装に向けた研究開発基盤整備事業(ヘルスケア社会実装基盤整備事業)」
プログラムスーパーバイザー
【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000314050&id=bodyimage4】
配信元企業:国立研究開発法人 日本医療研究開発機構(AMED)
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