フリーランスのデザイナー、プランナー、ライター、エディター。
こうしたクリエイターと呼ばれている人々の中には、かなり以前から、いわゆる
「フリーランス」で活動している人が少なくありませんでした。
以前ならば、こうしたフリーランスの人々は、発注事業者に名刺を配り、受注した業務については紙の請求書を発送していたはずです。
しかし近年は、ネット上・オンライン上だけで成果物のやり取りや請求などが完結するようになってきました。
さらに近年は、様々な業務を発注する企業とフリーランスの人々を直接マッチングするプラットフォームが発達、こうしたプラットフォームを経由すれば、ビジネスネームやペンネームだけで業務を受発注できてしまう例も珍しくありません。
クリエイターにとって「名刺」は最強の営業ツール
では今後、フリーランスの世界では、リアルな名刺やリアルな住所は、全く必要なくなるのでしょうか。どうやら、そうはならないようです。
例えば、フリーランス・副業メディア「Workship」が2024年1月に実施したアンケート調査によると、「フリーランスに名刺は必要」と答えた人は81％。
「コロナ禍で必要性が薄れた」「SNSを交換すればいい」という声もあるようですが、大口の仕事になればなるほど、対面での折衝は避けて通れません。
「名刺」は言わば最強の営業ツールですから、「フリーランスに名刺は必要」という回答は不思議ではないでしょう。なおかつ、クリエイターと呼ばれる人々は、名刺のデザインやキャッチコピーそのものがある意味「商品サンプル」となる訳ですから、その重要度は高いかもしれ相手に信用と安心を与える「住所」とは言っても、名刺に個人の住所や電話番号を記載するのには、やはり抵抗はあります。
そこで大いに重宝するのが、ユナイテッドオフィスが提供しているバーチャルオフィスの住所や電話番号です。
バーチャルオフィスのユナイテッドオフィスアドレスは、銀座や南青山、渋谷や表参道など、言わばクリエイターの訴求力と高めるアドレスばかりなので、名刺がバリューアップすることは間違いありません。
また、スマホ全盛の現在でも、「03番号の固定電話」は、相手に与える安心感が違います。
なお、「フリーランスなのに、あまりにも立派すぎる住所は逆に疑われるのでは？」と心配される向きもありますが、今や、一定規模のベンチャー企業や一部の上場企業の中にも、シェアオフィスやコワーキングスペースを「本社」としている会社があるくらいです。もしかすると、フリーランスに業務を「発注」する企業の方が、バーチャルオフィスに対する理解度は高いかも知れません。
必ず直面する「請求書への記載」という問題
それでも、「ネット上やオンライン上で成果物のやり取りや請求などが完結するのだから、住所も名刺も必要ない」と考えるフリーランスの人もおられるでしょう。
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また昨今では、インボイス制度の導入により、これまで請求書は不要と言われていたのに、改めて請求書の発送を求められるようになった、という話も聞きます。
厳密には、請求書に住所や電話番号を記載する「義務」はありませんが、請求書を発行するようになって初めて個人情報を相手に通知せざるを得なくなった、という人も。
実は、ユナイテッドオフィスのバーチャルオフィス会員企業様の中には、ほぼ請求書の発行のためだけに利用されているという人もおられます。名刺は必要無い、というフリーランスの人も、請求書で個人情報を知られたくないのであれば、ユナイテッドオフィスのバーチャルオフィスはお勧めです。
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バーチャルオフィスの「ユナイテッドオフィス」が応援キャンペーン
バーチャルオフィスを利用する方は、新たに事業経営・会社設立を始めるにあたり、バーチャルオフィスを利用する傾向が見られます。
東京都内で14か所を展開する「ユナイテッドオフィス」、都心にオフィスを構えつつ、リゾート地などで余暇を楽しみながら働く人に向け、「ワーケーション＆バーチャルオフィス応援キャンペーン」を開始。
起業支援、ビジネスコンサルティングおよびシェアオフィス「ユナイテッドオフィス（商標登録第5955144号）」を展開する株式会社ユナイテッドコンサルティングファーム（東京都中央区、代表取締役：谷治 肇）は、リゾート地などで余暇を楽しみながら働く人に向け、「ワーケーション＆バーチャルオフィス応援キャンペーン」を開始します。
「ユナイテッドオフィス」は、人生100年時代を生きるなかで変化し続ける環境にどう対応していくべきなのか、その課題解決のための一助となり、みなの良きライフワークの実現に貢献したいという想いで活動しております。
起業にあたり固定のオフィスをもたずにオフィス機能が揃ったオフィスシステムで大幅にコストを削減して、法人登記可能なアドレス、郵便・宅配便転送、貸会議室、転送電話、電話秘書代行サービスなど「オフィスをもたずに都心の一等地でビジネスに必要な機能がすべてそろう」バーチャルオフィス・シェアオフィス、会議室の草分け的存在として2004年に展開を開始。
2024年4月現在、銀座・つなぐば・南青山・日本橋・虎ノ門・渋谷・西新宿・渋谷神宮前原宿の8オフィス（14ヶ所）を開設しており、現在までに延べ約1万8,983社（2024年1月末時点）の法人・個人事業主様に、6,878社（2024年3月時点）の会員様にご利用いただいております。
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■「ワーケーション＆バーチャルオフィス応援キャンペーン」について
ワーケーションとは
ワーケーションとはWork（仕事）とVacation（休暇）を組み合わせた造語で、テレワーク等を活用し、普段の職場や自宅とは異なる場所で仕事をしつつ、自分の時間も過ごすことです（観光庁HPより）。
近年は、インターネットやZoomなど、情報・通信が発達したことに加え、ワーク・ライフ・バランスを重視する動きなども重なり、リゾート地などに一定期間滞在もしくは移住しつつ、しっかりと仕事をこなすライフスタイルが珍しくなくなりました。
とは言え、情報・通信がいかに発達したとしても、仕事の発信源の多くが東京にある限り、東京の住所や電話番号は欠かせません。
ただ、東京に「常駐」する必要は無いので、賃貸オフィスやレンタルオフィスでは、無駄に賃料が嵩むことになります。そこでお勧めなのが、ワーケーション＋バーチャルオフィスという組み合わせです。
当オフィスの会員様の中にも、こうしたワーケーションをコロナ過前から実践している方が多くおられます。
中には、都心の賃貸オフィスを引き払い、都心の住所にはユナイテッドオフィスのバーチャルオフィスを利用し、リゾート地などに完全に移住した人も。今回の「ワーケーション＆バーチャルオフィス応援キャンペーン」は、ワーク・ライフ・バランスを重視し、ワーケーションで人生を謳歌する人を応援したい、という思いから企画しました。
「ワーケーション＆バーチャルオフィス応援キャンペーン」
詳しくは、ユナイテッドオフィスhttps://united-office.com/まで
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バーチャルオフィスとは
バーチャルオフィス（英語：virtual office）とは、事務所の住所や機能だけを借りられるサービスです。直訳すると「仮想事務所」となります。
一般的にバーチャルオフィスとは、物体としての事務所が存在するのではなく、事務所としてのさまざまな機能を借りられる仮想上の事務所のことを指します。そのため、バーチャルオフィスには通常の事務所のように、デスク・椅子・事務機器などの設備を設置するスペースは備わっていないケースが多いです。
バーチャルオフィスでは、物理的な部分でのオフィス機能をほとんど持たない代わりに、事務所を運営するために必要不可欠である住所・電話番号などが付与され、法人としての登記も可能です。
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配信元企業：株式会社ユナイテッドコンサルティングファーム
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