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【矢野経済研究所プレスリリース】フィットネス施設に関する調査を実施(2024年)~2024年8月の全国フィットネス施設総数は12,543施設、24時間型施設数は4,348施設、全体の3割を超える~


矢野経済研究所は2024年8月時点での日本国内のフィットネス施設数を12,543と発表しました。特に24時間型施設の数が4,348と最も多く、市場全体の34.7%を占めることがわかりました。2023年9月から2024年8月にかけて1,152の新規施設が開設され、そのうち24時間型が826施設と大部分を占めました。この成長はRIZAPの「chocoZAP」などの影響が大きいとされています。また、ヨガ型施設も増加傾向にあり、女性の間で根強い人気を誇るマシンピラティスが特に注目されています。今後の展望として、24時間型はライトユーザーを取り込むことによってフィットネス人口の増加が期待され、ヨガ型施設はさらに拡大すると見込まれています。

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内の民営フィットネス施設経営企業および施設を調査し、2024年8月時点のフィットネス施設数、及び業態別の施設動向、フィットネス業界の将来性を明らかにした。

1. 市場概況

全国のフィットネス施設経営企業および施設を対象として調査したところ、2024年8月時点での全国フィットネス施設数は12,543施設であった。
また、施設を業態別に分類すると、総合型が1,142施設、小規模型が2,145施設、24時間型が4,348施設、ヨガ型が1,334施設、その他が3,574施設であった。
24時間型の施設数が4,348施設と最も多く、全体の34.7%を占めている。24時間型はコロナ禍でも施設数を増やし、業態別構成比の比率は上昇し続けている。次いで、パーソナルトレーニングジム等を含むその他のフィットネス施設が28.5%となった。一方、従来主流であった、プール、ジム、スタジオを兼ね備えた総合型は9.1%とヨガ型を下回り、最も少なくなった。

【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000307356&id=bodyimage1

2.注目トピック~2023年9月~2024年8月の新規施設数は1,152施設

2024年8月時点での全国フィットネス施設12,543施設のうち、新規のフィトネス施設数(2023年9月~2024年8月にオープンした施設)は1,152施設であった。新規施設を業態別に分類すると、総合型が8施設、小規模型が24施設、24時間型が826施設、ヨガ型が124施設、その他が170施設になった。
業態別では24時間型が圧倒的に多く、構成比で71.7%を占めた。これは全国で急拡大しているRIZAP株式会社によるライト層向け24時間型「chocoZAP」による影響が大きいが、他の24時間型ブランドでも数十店舗を出店している。次いで、その他(14.8%)、ヨガ型(10.8%)が多い。その他ではパーソナルトレーニングジムが多く新規出店しており、ヨガ型はマシンピラティススタジオが増加している。ピラティスについては、コロナ禍で新たなブランドが登場したほか、既存のブランドも施設数を拡大している。一部の施設では定員オーバーで入会待ちが出るほど、人気が高まっている。

【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000307356&id=bodyimage2

3.将来展望

業態別に今後のフィットネス施設の動向をとりまとめた。
総合型は既存の施設設備を活かし、総合型ならではの魅力を時代のニーズに合わせて提供することで、会員数の拡大・維持が図られていく見込みである。
小規模型ではこれまで「カーブス」が市場を牽引し、全国的に店舗数を拡大してきたが、成熟期へ入ったとみられ、これまでの勢いはなく、小規模型の市場は微増で推移すると予測する。
24時間型は新規出店ペースは中期的には鈍化するとみられるが、「chocoZAP」の拡大に伴い、今までフィットネス施設に定期的に通わなかったライト(初心者)層が取り込まれ、それによりフィットネス人口が増加すると考える。
ヨガ型は、近年は人気がホットヨガからマシンピラティスにシフトしており、経営企業各社はコロナ禍でもマシンピラティススタジオの出店を進めてきた。ピラティスは女性の口コミでも広がっており、人気は一時的なものではなく、根強いものと思われ、今後新規出店も全国へと拡大することが見込まれる。

※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3651

調査要綱
1.調査期間:2024年7月~9月
2.調査対象:全国の民営フィットネス施設経営企業および全国の民営フィットネス施設
3.調査方法:当社専門研究員による直接面談(オンライン含む)・電話によるヒアリング、ならびに文献調査併用
4.発刊日: 2024年9月30日

お問い合わせ
⇒プレスリリースの内容や引用についてのお問い合わせは下記までお願いいたします。
株式会社矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム
https://www.yano.co.jp/contact/contact.php/press

株式会社矢野経済研究所
https://www.yano.co.jp/



配信元企業:株式会社矢野経済研究所
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