業務用冷凍食品の市場について調査を実施、その結果を発表した。
【調査結果】
◆業務用冷凍食品市場は、コロナ禍の影響から20年に大きく落ち込んだが、22年は回復し、21年比6.4％増の9,308億円（2022年1月～12月実績）となった。
◆カテゴリー別では、行動制限の解除から全般に需要が復調傾向にあり、コロッケや水産フライ、唐揚げ、ハンバーグ、うどん、焼成パンなどの主要カテゴリーで軒並み前年を上回った。チャネル別でみると、2022年は「ホテル・宿泊施設」「レジャー施設」「飲食店その他（和・洋・中のレストランや各種専門店など）」といった外食チャネルで需要が顕著に回復した。
◆直近では、慢性的な人手不足と物価高騰から、現場の負担軽減や単価アップにつながる冷食のメリットがますます大きくなっており、外食・中食・給食問わず、業務用冷凍食品の需要が広がる傾向にある。
◆参入各社は、マルチオペレーションや自然解凍等といった「現場のオペレーション軽減」に加えて、「健康志向への対応」、「経時耐性」、「ひと手間アレンジ」、「フードロス削減」、「インバウンド対応」など、多様な課題を解決するため、きめ細かな提案活動に注力し、需要開拓につなげている。また、現場の人手不足の解決をポイントとした「冷食自販機」といった新チャネルや、植物性原料の「プラントベースフード」といった新カテゴリーへの取り組みも進められており、今後の市場成長が期待されている。
◆2023年は前年比4.4％増の9,716億円となる見込み。人手不足の深刻化に伴い、従来、冷食を使用してこなかったお店での新規採用なども見られ、今後さらに需要が増加することが予測されている。また、直近の物価高騰に対しては、高騰する原材料への代替提案や、メニュー単価アップといった利益が取れる提案がますます重要となっている。
◆こうした中、本調査は、業務用冷凍食品市場をカテゴリー別・チャネル別で分析し、主要参入企業の売上動向、商品戦略・販売戦略を分析することで、「何がどのチャネルでどのくらい売れているのか」や「各業態の課題に対応した主な販売ポイント」などを明らかにし、業務用冷凍食品ビジネスのさらなる拡大に資することを目的としている。
【調査要覧】
＜調査対象＞
調査対象分野は、農産物、水産物、畜産物、調理食品、デザート類、介護食の6分野に分類。
このうち、調理食品は、水産フライ、コロッケ、カツ、唐揚げ類、串揚げ・串カツ、天ぷら・かき揚げ、ハンバーグ、
肉団子・ミートボール、焼鳥・つくね、ハム・ソーセージ、焼魚・煮魚、丼の具、卵焼き・だし巻き、餃子、焼売、春巻、洋風野菜、和風野菜、豆腐惣菜、グラタン・ドリア、たこ焼・お好み焼、米飯、ピラフ類、おにぎり、うどん、日本そば、ラーメン、焼そば、スパゲッティ、焼成パン、未焼成パンなど52カテゴリーに分類している。
また、デザート類は、洋風デザート、和風デザート、中華デザート、その他に分類している。
さらに、チャネル別では外食（ファーストフード、ファミリーレストラン、カフェ・喫茶、居酒屋、ホテル・宿泊施設、
レジャー施設など）、給食（学校給食、高齢者施設・病院給食、事業所給食など）、中食（スーパー惣菜、CVS惣菜、弁当・惣菜店など）に分類している。
＜調査対象企業＞
味のちぬや、味の素冷凍食品、アンデルセン、オカフーズ、キユーピー、極洋、ケイエス冷凍食品、
ケンコーマヨネーズ、敷島製パン、シマダヤ、大冷、テーブルマーク、ニチレイフーズ、日清製粉ウェルナ、
ニッスイ、日東ベスト、ノースイ、八ちゃん堂、宝幸、マルハニチロ、ヤヨイサンフーズ、ライフフーズなど（五十音順で表記）
【調査実査日】
2023年5月～2023年7月
【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000284493&id=bodyimage1】
＜資料名＞
2023年 業務用冷凍食品の市場分析調査
―深刻な人手不足と物価高騰に対応！チャネル別の販売ポイントを探る―
https://www.tpc-osaka.com/c/food/mr110220584
発刊日：2023年7月14日 頒価：108,900円（税込）
【会社概要】
会社名：TPCマーケティングリサーチ
設立：1991年8月
所在地：大阪市西区新町2-4-2 なにわ筋SIAビル
事業内容：マーケティングリサーチおよびコンサルティング、調査資料の作成・販売
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