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9月1日は「防災の日」。そして9月は「防災月間」となっています。地震や台風、水害など、さまざまな災害に対し、自分の身は自分で守れるようにしっかりと備え、いざというときの対処法などを確認しておくことが大切です。また、新型コロナウィルス感染症の蔓延は、交通事故や自然災害に加えて「現代災害」として私たちの生活に大きな影響を与えています。特に医療現場におけるひっ迫は、救急隊の到着の遅れや搬送先が見つからないなど、新型コロナウィルス感染者のみならず、その他の様々な救急救命ケアを必要とする人たちにとても厳しい現実を突きつけています。
「EFR（エマージェンシー・ファースト・レスポンス）」は、日常での緊急時における救急法を身につけるプログラム。知識やスキルを身につけるだけでなく、現実的なシナリオ練習を通して、日常での緊急時における実践的な対処法を学びます。最新の医学的基盤に基づいた信頼性の高いプログラムで、世界中のさまざまな機関から承認されています。
【主なコース】
●「一次ケア二次ケア」コース
「一次ケア」では、主にCPR（心肺蘇生法）を中心にコースが展開され、「二次ケア」で、ケガや病気の対応であるファーストエイド（応急手当）を学びます。
●「子供のためのケア」コース
「一次ケア二次ケア」コースの内容を踏まえたうえで、小児と乳児特有の違いを中心にコースが展開されます。
●「CPR ＆ AED」コース
「一次ケア」と「子供のためのケア」を踏まえたうえで、AED（自動体外式除細動器）をどのように使用するかを中心にコースが実施されます。
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EFR のプログラムは、どなたでも受講することができるので、家族や友人と一緒に受講するのもおすすめです。緊急時のケアの方法など、日常で役立つ知識・スキルが数多く含まれているので、身につけておいて損はありません。「子供のためのケア」コースもあり、受講しておけば、いざというときに大いに役立つことでしょう。
▼「EFR（エマージェンシー・ファースト・レスポンス）」詳細はこちら
https://www.padi.co.jp/scuba-diving/padi-courses/course-catalog/emergency-first-response-（EFR）-courses/
弊社も全社員がコースを受講しました！
弊社では、「EFR（エマージェンシー・ファースト・レスポンス）」プログラムの啓蒙を強化すべく、まずは9月1日の「防災の日」と9月の「防災月間」に先立ち、8月12日～27日にかけて全社員（すでにインストラクター資格整備者を省く）を対象としたEFRコース（一次ケア、二次ケア）を実施しました。コースの内容をしっかりと理解し、自らも応急手当を身につけることで、その価値をより多くの人に広めていくことを目的としています。
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EFRコースはPADIダイビングショップで受講することが可能です。PADIダイビングショップで開催されるEFRコースは、現在のコロナ禍に配慮して感染防止対策や衛生面と安全面に配慮して開催されています。例えば、開催時には少人数制で実施し、一人につき一つの練習用マネキンを使用し、消毒や除菌などの新型コロナウィルス対策のガイドラインに従い開催しています。
ぜひ、お近くのPADIダイビングショップにEFRコースについてお問い合わせください。
▼日本全国のPADIダイビングショップ一覧はこちら
https://www.padi.co.jp/scuba-diving/dive-shop-locator/
【会社概要】
社名：株式会社パディ・アジア・パシフィック・ジャパン
代表：代表取締役 中野 龍男
本社所在地：東京都中央区晴海1-8-10 晴海アイランド トリトンスクエア オフィスタワーX 40F
URL：https://www.padi.co.jp/
資本金：4,600万円
事業内容：スクーバダイビングの普及、ダイバーの育成を目的とするスクーバダイビング教育機関
【世界最大のスクーバダイビングの教育機関PADI（パディ）とは】
PADIは本部をアメリカ・カリフォルニアに置き、日本をはじめ世界に7ヶ所のエリアオフィスを配し、メンバーへのCカード（Certification Card＝認定証）発行、教材・商品の開発や店舗運営のビジネスサポートを行っています。世界186ヶ国で12万8千人以上のインストラクターを含むプロフェッショナルメンバーと6,600以上のダイブセンター/ダイブリゾートからなる世界規模な組織で、世界最大のスクーバダイビング教育機関です。
1966年設立以来、2,800万枚以上のCカードを発行しており、全世界で年間約100万人のダイバーが、PADIの教育カリキュラムによる認定を受けています。つまりおよそ30秒ごとに世界中のどこかで誰かがPADIの認定を受け、その割合は世界中のダイバーの約60％以上にも及んでいます。
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社パディ・アジア・パシフィック・ジャパン
担当：マーケティング部 岩本（いわもと）
電話：03-6372-7234（代表） E-mail：planning@padi.co.jp
配信元企業：株式会社パディ・アジア・パシフィック・ジャパン
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