そこで、業界初の個人向け総合不動産コンサルティング・ホームインスペクション（住宅診断）、マンション管理組合向けコンサルティングを行う "不動産の達人 株式会社さくら事務所"（東京都渋谷区／社長：大西倫加）では、お住まいのマンションの停電に備え知っておくべくポイントのチェックリストを2月25日（木）に公開しました。停電になったらマンションではどんなことが起きるのか？マンションの設備によって受ける影響も異なることから、お住まいのマンションの設備について知っておくことが重要です。あらかじめ起こり得る状況を予測しておくことで適切な備えや行動をとることができます。チェックリストではマンション管理コンサルタントが停電によりマンションに起こりうること、更に停電に備えあらかじめ確認しておきたいことについて解説しています。ご取材などご希望の方はお気軽にお問合せください。
【停電時、マンションでは何が起きる？どう備える？（一部抜粋）】
（1）マンションの給水方式によっては停電で断水の可能性も。給水方式を知っておこう
マンションの給水方法は主に３つの方式がありますが、増圧ポンプを用いて各住戸に供給する方式の場合、停電により各住戸に水が送れず、地域内で断水していなくても住戸で水が使用できなくなる可能性があります。あらかじめマンションの給水方式や、停電・断水によりどのような影響があるのかを確認しておきましょう。
（2）災害時に必要なデータ、電子保管では停電時に活用できません！必ず書類で保管を
停電時、ノートパソコンなどの充電されたPC以外は使用できません。災害時に優先的に救助すべき居住者の情報などを記した災害用居住者名簿を作成しているマンションは増えていますが、電子保管されている場合、停電で閲覧・利用ができなくなる可能性があります。災害時に必要な情報は書類で保管しておきましょう。
（3）マンション内は停電でもすぐに真っ暗にはなりません
建築基準法では一定以上の規模の建物について非常用照明の設置を義務付けており、住戸内の照明が落ちても共用部分は一定時間明るさを確保できます。いざというときのために、避難訓練などで非常照明の位置や停電時の実際の明るさについて、体験しておくことをおすすめします。
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■不動産の達人 株式会社さくら事務所■（東京都渋谷区／代表取締役社長：大西倫加）
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株式会社さくら事務所は「人と不動産のより幸せな関係を追求し、豊かで美しい社会を次世代に手渡すこと」を理念として活動する、業界初の個人向け総合不動産コンサルティング企業です。1999年、不動産コンサルタント長嶋修が設立。第三者性を堅持した立場から、利害にとらわれない住宅診断（ホームインスペクション）やマンション管理組合向けコンサルティング、不動産購入に関する様々なアドバイスを行なう「不動産の達人サービス」を提供、2021年1月末日現在で、51,100組を超える実績を誇る。
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