外資系などのグローバル人材、4人に1人「年15日以上」の有給消化 「周囲が有給取得しないから休めない」は１％以下 人材紹介会社 ロバート・ウォルターズ、会社員の「休み方」を徹底調査

グローバル人材の転職を支援する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 （本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：ジェレミー・サンプソン）は3月19日、英語力と専門スキルを活かして働く会社員を対象に「休み方」の実態を調査したアンケート結果を発表しました。

昨年度の有給消化、4人に1人は「15日以上」―国際水準に近い「休み方」
来月からの有給義務化に先駆けて、554人の回答者に昨年度の有給消化日数を聞いたところ、「15日以上」（26％）、「10日以上」（36％）、「5日以上」（21％）、「5日未満」（16％）という結果になりました。外資系企業やグローバル展開の進む国内企業で働く日本人正社員を対象に行ったこのアンケート結果では、その6割以上が10日以上、8割以上が5日以上有給を消化できていたことが分かりました。更に、4人に1人は世界ランキングなどでボリュームゾーンとされてきた「15日以上」を既に取得できています。年齢グループ別では、30代が最も消化日数が多いことが分かりました。

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「周囲も有給取得しないから休めない」は１％のみ
消化が5日未満だった理由では、過半数が「仕事が忙しかった（体制・業務量の都合）」と回答。「非難されたことがある」は0％、「休みたいと思わなかった」は17％でした。有給取得の文脈で頻繁に懸念される「周囲が有給取得しないから」も9％と少なく、これを理由に5日未満の取得に留まったのは回答者554人のわずか1％でした。

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有給休暇の過ごし方、1位「用事・手続き」、2位「バケーション」
昨年度に消化した有給休暇の用途では、1位「用事・手続き」（69％）、2位「バケーション」（41%）、3位「心身メンテナンス」・「ステイケーション」（ともに25％）が上位を占めました。免許・パスポート更新、役所・公的機関・銀行での手続きなど、デジタル化が進んでいても平日でないと済ませられない用事が多くあるため、会社員のほとんどは有給を充てて対処していると考えられます。また有給消化のメリット（※）を聞いた質問では、海外など遠方への旅行に加えて心身のメンテナンスやステイケーションを上手く取り入れて、多くの回答者が賢く「リフレッシュ」し、「オン・オフのスイッチを活用」することで「翌日からの仕事に意欲的に取り組めている」ことも分かりました。
※質問：有給取得してよかったことは？（フリー回答）、「」内：多数だった回答から引用

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上司vs部下：上司のほうが休みづらい
部下を持つ「上司」と持たない「部下」で比べると、部下グループのほうが「10日以上」休んだ人の割合が高く、上司グループのほうが「5日未満」の消化に留まった割合が高い結果に。消化日数が少なかった理由でも上司グループの場合は7割近くが「仕事が忙しかった（体制・業務量の都合）」ことを挙げています。これらの結果は、上司のほうが仕事量・役割の都合で休みづらさを感じていることを示唆します。



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グローバル人材は「オン・オフ切り替え」意識も高い
有給取得してよかった事として多数の回答者から挙げられた「気分転換」、「リフレッシュ」、「心と頭をリセット」、「オン・オフを切り替え」、「職場から離れた時間を持つ」、「仕事に意欲的に取り組める」といった前向きなキーワードからも、戦略的に休みを活用して仕事の生産性・生活の充実を両立させていることが覗えます。来月から有給取得が義務化される中、グローバルスタンダードな「休み方」をいち早く実現させているグローバル人材とグローバル企業のこうした実績から、「生産性」と「生活の充実」を両立させる術が学べるかもしれません。

（実施期間：2019年3月5日～2019年3月12日、対象：外資系企業やグローバル展開の進む国内企業で働く日本人正社員　n=554人）

ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社について （ https://www.robertwalters.co.jp/ ）
ロバート・ウォルターズは1985年に英国・ロンドンで設立され、世界30カ国/地域の主要都市に拠点を持つ、スペシャリストのためのグローバル人材紹介会社です。ロバート・ウォルターズ・ジャパンは同社の日本オフィスで、バイリンガル人材に特化しています。2000年に東京オフィスを、2007年には大阪オフィスを開設。グローバル企業、日系企業ともに世界有数のトップ企業から新規参入企業、中小企業に至るまで、多岐に渡る業種・職種、正社員および派遣・契約社員と幅広い採用ニーズに応えた人材紹介をおこなっています。ラグビー日本代表のオフィシャルスポンサー、各種NPOの支援など日本社会への貢献にも積極的に取り組んでいます。

＜本件に関するお問い合わせ＞
ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社　広報
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