【矢野経済研究所プレスリリース】国内時計市場に関する調査を実施（2018年） 2017年の国内時計市場は大きく縮小した前年から一転、プラス成長で推移！

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内時計市場を調査し、製品セグメント別の動向、注目すべき動向、将来展望を明らかにいたしました。

1.市場概況
一般社団法人日本時計協会データによると、2017年の国内時計市場規模は小売金額ベースで前年比101.9％の8,572億円であった。分野別にみると、国内ウォッチ市場規模は小売金額ベースで前年比101.7％の8,004億円、また国内クロック市場規模は同104.0％の568億円であった。

2022年の国内時計市場規模は2017年比で105.9％の9,075億円を予測する。このうち国内ウォッチ市場規模は2017年比106.2％の8,500億円、国内クロック市場規模は同101.2％の575億円を予測する。

2.注目トピック～インポートブランドによるスマートウォッチに期待
インポートウォッチブランドによるスマートウォッチは、機能面ではモバイル機器メーカーの商品と大きく変わらないものの、時計のムーブメントをはめ込むケースや外装の細工等から価格帯は10万円超の商品が主流となっており、モバイル機器メーカーの一般需要を想定した価格設定とは異なるものである。
大手スマートフォンメーカーのスマートウォッチが発売された2015年からすでに4年ほど経過したことになるが、現状ではインポートウォッチブランド市場への大きな影響はないものとみる。

このようななか、インポートウォッチブランドのスマートウォッチは機能や外装を選択できるセミオーダー商品や機械式時計と交換できるオプションを付けるなど、機械式時計を愛好するユーザー層からも支持される商品が誕生している。また一般ユーザー層を含め、日々の健康管理データや決済機能など、生活に密着した機能を有する商品を展開することでユーザーのライフスタイルに組み込まれることに成功しつつあり、インポートウォッチブランドによるスマートウォッチの今後の拡大が期待される。

3.将来展望
国内時計市場はインバウンド需要の回復や、時計メーカーやブランド各社における顧客層拡大も活発化するとみられることから、今後も底堅く推移するものと予測する。

国内ウォッチ市場は、従来のインバウンド（訪日外国人客）需要の中心であった中国人から、台湾、韓国、インドネシア、タイなどの東南アジアの顧客獲得や、女性層や次世代の顧客として期待されるミレニアル世代※など、新たな顧客層の拡大に向けた施策が活発化するものとみる。

ブランドの会員組織やSNSでの情報発信など、ブランドと顧客の間の接点がこれまで以上に近しいものとなっていることもあり、時計メーカーやブランドにおいては、繫がりの強いファン層をいかに獲得し、長期的に維持していけるかがポイントになるものと考える。

※ミレニアル世代とは諸説あるが、本調査では1980年代～1990年代後半に生まれ、2000年あたりに社会に出てきた世代とし、2018年時点では、20代前半から30代後半くらいの若者世代をさす。

※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2073

調査要綱
1.調査期間： 2018年10月～12月
2.調査対象： 時計関連企業（メーカー・卸売業・小売業）、関連団体等
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、郵送アンケート調査ならびに文献調査を併用
4.発刊日：2018年12月25日

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