【矢野経済研究所プレスリリース】国内インポートブランド市場に関する調査を実施（2018年）-2017年は富裕層を中心とした日本人需要の安定とインバウンド需要の回復-

矢野経済研究所（代表取締役社長：水越 孝）は、日本国内におけるインポートブランド市場を調査し、現況、ブランド動向、将来展望を明らかにいたしました。

2017年は富裕層を中心とした日本人需要の安定とインバウンド需要の回復
～ブランド側のミレニアル戦略の拡大により、マーケットの活性化が続く～

1.調査期間：2018年4月～7月
2.調査対象：欧州、米国の衣料品・服飾雑貨、ウォッチ、ジュエリー、クリスタル製品・陶磁器、アイウェア、筆記具ブランドを輸入販売する商社、メーカー、小売事業者、また各インポートブランドの日本法人等
3.調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング、ならびに文献調査併用
4.発刊日：2018年7月31日

＜インポートブランド市場とは＞
本調査におけるインポートブランド市場とは、従来から算出していたインポートブランド市場規模（主要10アイテム分野）に5アイテムを追加し、主要15アイテム分野とした。主要15アイテム分野とは、（1）「レディスウェア」、（2）「メンズウェア」、（3）「ベビーウェア」、（4）「バッグ・革小物」、（5）「シューズ」、（6）「ネクタイ」、（7）「スカーフ・ショール・ハンカチ類」、（8）「レザーウェア」、（9）「ベルト」、（10）「手袋」、（11）「ウォッチ」、（12）「ジュエリー」、（13）「クリスタル製品・陶磁器類」、（14）「アイウェア」、（15）「筆記具」である。尚、いずれも欧州、及び米国からの輸入品に限られる。

プレスリリースの詳細は以下をご参照ください。

■プレスリリース
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/1962
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