株式会社バズグラフ（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：西本 光治）は新しいソーシャルリスニングソリューション「BuzzGraphTM」の提供を、2017年6月15日より開始いたします。「BuzzGraphTM」の導入によりクライアント企業様は、自社の保有するブランド、競合のブランドなどに関する話題の変化をモニタリング、マーケティングアクションを迅速に実行することが出来るようになります。
■BuzzGraphTMとは
BuzzGraphTMは電子書籍販売の株式会社イーブックイニシアティブジャパンと当社が共同で開発した書籍タイトル解析システムから生まれました。30万書籍タイトルのネット上での出現を常時監視し、話題急上昇（バースト）の検知を行い、更に、話題急上昇の要因分析を行うというものです。BuzzGraphTMは、そのノウハウを継承し、従来難しかった大量のビジネスキーワードのビッグデータの「監視と解析」を低コストで実現しました。市場の動向やビジネスリスクの兆しを最速で捉えるために活用していただける新しいタイプのビジネスツールです。
■BuzzGraphTM を使い始めるには
お問い合わせ・ご要望に応じて無料のトラアルURLとアカウント（ID、パスワード）をお知らせいたします。（2017年6月15日以降）
導入価格：ASPサービス月額10万円～
【導入 / 開発 / 技術に関する お問い合わせ】
会社名：株式会社バズグラフ
（イーブックイニシアティブジャパン グループ）
所在地：〒101-0062 東京都千代田区駿河台2-9
担当者：西本 光治（にしもと みつはる）
E-Mail：support@buzzgraph.net
URL：http://www.buzzgraph.net
TEL：03-5577-6756
■BuzzGraphTMが提供する機能
BuzzGraphTMはビッグデータ解析を始めてみたいけれど・・・どのようにすれば良いかが今ひとつ分からないというユーザーのために、分かりやすく直感的なユーザーインターフェース（UI）と機能を備えています。
（1）キーワードのかんたん入力
気になるキーワードを入力するだけで解析を行うことができます。また再解析のためのキーワードの追加・変更も簡単にできます。
入力されたキーワードのブログ / Twitter / ネットニュースでの出現数や話題急上昇を監視し、出現要因などの解析を日々自動で行います。一旦キーワードをセットすると、システムが監視と解析を続け日々のレポートを作成します。また、話題急上昇（バースト）を検知（小規模・中規模・大規模）しメールで通知します。
（2）業種別のユーザー辞書作成機能
業種や業界に特有の単語を独自に辞書化できます。5万語までの追加登録、同時使用が可能で、従来難しかった業種別、業界別のリスク語分析を行うことができます。
（3）BuzzGraphカスタマーサーバーで大量解析
手軽なASPサービスからユーザー専用サーバーのカスタマーサーバーまで、ニーズに合わせたサービスを選択できます。カスタマーサーバーにおいては自社ブランド名のみならずライバルブランド名のすべてを常時監視、解析することも可能です。更にビジネスの意思決定に必要な業種・業界特有のリスク語、特徴語を監視・解析することもできます。
（4）使い慣れたBIツールとの連携
社内で使い慣れているBIツールは、そのまま活用したいものです。BuzzGraphTMは、そのような既存のBIツールが取り込み可能な形式の解析結果を出力します。BuzzGraphTMが出力する複数の解析結果を、使い慣れたBIツールに取り込み比較検証することで、より深い考察や分析が可能となります。また、BuzzGraphTMはソーシャルデータだけでなく、ユーザー所有の作業日報や顧客の要望記録などのローカルデータの取り込みも可能です。
■BuzzGraphTM無料セミナー開催のお知らせ
【日時】2017年6月28日（水）16:00～17:00 BuzzGraphTMの紹介
【場所】〒103-8360 東京都中央区日本橋蛎殻町1-31-1 日本橋公会堂 3号洋室
http://www.nihonbasikokaido.com/shisetsu#access
【定員】35名
【お申し込み】以下URLからエントリー（先着順）
http://www.buzzgraph.net/company/seminar.html
■BuzzGraphTM活用事例（株式会社イーブックイニシアティブジャパン）
電子書店「eBookJapan」を展開する株式会社イーブックイニシアティブジャパンにて、BuzzGraphTMを利用いただいております。書籍タイトルの話題出現数、出現数の急上昇、更にその要因分析を完全自動でレポートすることで書籍のレコメンドやキャンペーン、販売戦略の意思決定などにご活用いただいております。
