概要
◆2014年度の環境ビジネスは、26兆4,350億円となった。今回、対象とした13社の同ビジネスの総売上は、前年度比8.3％増の7,629億円となった。1社当たりは、約587億円の売上となる。領域別内訳では水処理が53.6％、廃棄物・リサイクルが35.2％、クリーンエネルギーが8.0％、土壌・大気浄化が2.2％、その他が0.9％となっている。
◆最近の環境ビジネスの動きとしては、新製品の販売や海外展開強化、新規プラント・設備の受注等の動きが活発である。オルガノでは、新規非塩素系酸化剤含有スライムコントロール剤の販売を開始。栗田工業については、中国現地の子会社を通じた周辺アジア国への水処理装置の製品出荷を開始した。また、JFEエンジニアリングは、バイオマス発電プラント設計・建設・調整及びバイオマス資源利活用施設の運営・整備事業を受注している。
◆2015年度では、各社商品の受注を軸に環境ビジネスの拡大を推進中。具体的には、タクマが国内企業向けのバイオマス発電設備を受注、神鋼環境ソリューションが基幹的設備改良工事の受注等を行い、更なる受注拡大に向け、取り組みを図っている。
◆本調査レポートでは、環境ビジネスを展開している注目メーカー13社を取り上げ、各社の環境ビジネス（土壌・大気浄化、水処理、廃棄物・リサイクル、クリーンエネルギー等）事業戦略について調査・分析を行っている。
【調査対象】
環境ビジネス（土壌・大気浄化、水処理、廃棄物・リサイクル、クリーンエネルギー等）
TPC市場調査レポート
「2015年 環境ビジネスにおける注目企業の事業戦略調査」
―独自のターゲット戦略で成長市場に挑む主要各社の動向を探る―
詳細はこちら＞＞http://www.tpc-osaka.com/fs/bibliotheque/mr410150260
資料体裁：A4判106頁
発 刊 日：2015年10月22日
頒 価：87,000円（税抜）
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