ロサンゼルス--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --30か国のEV（電気自動車）ドライバー2万6,000人超を対象とした画期的な調査において、実に77%が、自国におけるEV普及の最大の障害は電気自動車に関する根強い誤解であると回答しています。
83%が、自国でのEV販売を増やすには政策措置が必要だと考えていると回答しています。
「EVに関する誤情報は深刻な課題です。気候変動や地域の大気汚染に対する実行可能な解決策として電気自動車を位置づけることへの、政策立案者の自信を損なう可能性があります」と、GEVA（Global EV Alliance）の議長でありプラグ・イン・アメリカのディレクターであるジョエル・レビンは述べています。
多くの国でよくある誤解の1つに、電気自動車は火災の危険があるというものがあります。今回の調査に参加したEVドライバーの88%は、自分のEVが火災の危険になることを心配していないと回答しています。
「既存のEVドライバーは、自らの経験からこれらの誤解が事実ではないことを理解しているため、明らかに影響を受けていません。これは、こうした誤解に対抗するには、公共の議論でEV消費者が声を上げられるようにすることが重要であることを強調しています」とレビンは述べています。
複数の調査結果は、EVの普及を加速するためには、化石燃料車に代わる手頃で経済的に魅力的な選択肢としてEVを位置づけることが重要であることを示しています。
回答者の45%は、EVを選んだ理由の1つとしてエネルギーコストの低さを挙げています。同時に、58%は自国でEVが普及する上で車両の購入価格が障壁になると考えています。
「これはEV普及を後押ししたい政策立案者への明確なメッセージです。EVを最も手頃な選択肢にするための、消費者重視の政策を実施する必要があります」と、オランダEVドライバー協会（Dutch EV drivers’ association）のエレン・ヒープ氏は述べています。
調査データはhttps://survey.globalevalliance.comで確認でき、グローバル全体の集計値および各国レベルの結果が掲載されています。ウェブサイトでは、充電状況、ドライバーの意識、人口統計プロファイルなど複数のトピックについて、国別データとグローバルデータを比較できます。
グローバルEVドライバー調査2025（The Global EV Driver Survey 2025）について：本調査は、42か国の70の国内EV協会から成る非営利ネットワークであるGlobal EV Allianceによって実施されています。調査は、オンラインのオープンフォームを通じて世界中のEVドライバーを対象に行われました。主な配信元は各国のEV協会です。
グローバルの結果がEVドライバーの意見を正確に反映するよう、各国のEV保有台数の割合に基づいて回答に重みづけを行っています。
調査は9月と10月に実施されました。
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