第4四半期の売上高は89億9000万ドル（前四半期比8％増、前年同期比14％増）
第4四半期のGAAP 1株当たり利益は0.77ドル（前四半期比1％減、前年同期比4％増）
第4四半期の特別費用・利益を除く1株当たり利益は0.86ドル（前四半期比10％増、前年同期比21％増）
第4四半期の営業活動によるキャッシュフローは30億2000万ドル、フリーキャッシュフローは22億8000万ドル
取締役会は10％の増配を承認し、1株当たり0.275ドルの四半期現金配当を実施
通期の売上高は331億4000万ドル（前年比18%増）
通期のGAAP 1株当たり利益は2.91ドル（前年比22%増）
通期の特別費用・利益を除く1株当たり利益は2.98ドル（前年比37%増）
通期のSLBに帰属する純利益は42億ドル（前年比22%増）
通期の調整EBITDAは81億1000万ドル（前年比25%増）
通期の営業活動によるキャッシュフローは66億4000万ドル、フリーキャッシュフローは40億4000万ドル
ヒューストン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --SLB（NYSE：SLB）は本日、2023年第4四半期と通期の業績を発表しました。
第4四半期業績
| （単位：100万、ただし1株当たりの金額を除く） | |||||||||
| 四半期 | 変化率 | ||||||||
| 2023年12月31日締め | 2023年9月30日締め | 2022年12月31日締め |
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| * これらは非GAAP財務指標です。詳細は「特別費用・利益」、「部門別」、「補足情報」の項をご覧ください。 | |||||||
| n/m = not meaningful（非適用） |
| （単位：100万） | |||||||||
| 四半期 | 変化率 | ||||||||
| 2023年12月31日締め | 2023年9月30日締め | 2022年12月31日締め | 前四半期比 | 前年同期比 | |||||
| 部門別売上高 | |||||||||
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| n/m = not meaningful（非適用） | |||||||||
通期業績
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| 2023年12月31日締め | 2022年12月31日締め |
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| * これらは非GAAP財務指標です。詳細は「特別費用・利益」、「部門別」、「補足情報」の項をご覧ください。 | |
| n/m = not meaningful（非適用） |
| （単位：100万） | |||||||
| 通期 | |||||||
| 2023年12月31日締め | 2022年12月31日締め | 変化率 | |||||
| 部門別売上高 | |||||||
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| 貯留層挙動 |
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| 全社など |
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| n/m = not meaningful（非適用） | |||||||
| （単位：100万） | |||||||
| 通期 | |||||||
| 2023年12月31日締め | 2022年12月31日締め | 変化率 | |||||
| 地域別売上高 | |||||||
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| 海外部門 |
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| 北米部門 |
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| その他 |
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| その他 |
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| 海外部門 |
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| 全社など |
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| 調整EBITDA利益率 |
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| 海外部門 |
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| 北米部門 |
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| その他 |
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| 全社など |
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| * ロシアおよびカスピ海地域を含みます |
| n/m = not meaningful（非適用） |
第4四半期および通期で好調な業績
SLBのオリビエ・ル・プッシュ最高経営責任者（CEO）は、次のように述べています。「当社は、広範にわたる収益の伸び、利益率の拡大、並外れたフリーキャッシュフローをハイライトとする、素晴らしい1年を締めくくりました。前年同期比で売上高は18％増、EBITDAは25％増となり、40億ドルのフリーキャッシュフローを生み出しました。その結果、純負債が14億ドル減少し、本年は配当と自社株買戻しを通じて20億ドルを株主の皆様へ還元することが可能となりました。このような結果は、高い収益性の確保、素晴らしいキャッシュフローの創出、堅牢なバランスシートの維持を実現する当社の継続的な実力を示しています」
「前四半期比では、第4四半期の売上高は8%増加し、1株当たり利益（特別費用・利益を除く）は10%増の0.86ドル、調整EBITDA利益率は四半期ベースの過去最高を再び更新しました。特筆すべき点は、買収したアーカーのサブシー事業が前四半期比の増収のおよそ70％を占めた一方で、レガシーポートフォリオが国際マーケットにおける成長軌道を維持したことです」
「前年同期比では、北米部門がどちらかというと横ばいであったのに対し、海外部門の売上高が北米部門を上回り、18％の伸びとなりました。買収したアーカーのサブシー事業を除くと、海外部門の売上高は前年同期比10％増となり、10四半期連続の2桁成長を達成したことになります。全体の税引前セグメント営業利益率は、年率換算した値が12四半期連続で前年同期を上回り、さらに海外部門の四半期ベースの利益率が過去最高を更新して1年締めくくりました」
弾力性と持続力のある幅広い成長が際立った1年
「当社の今年度のEPS（特別費用・利益を除く）は37%増加、調整EBITDA利益率は1.47ポイント上昇しました。さらに、営業活動によるキャッシュフローは66億4000万ドル、ROCEは16%となり、これは2014年以来で最高の水準です。これは、当社のリターン重視の戦略の結果と言えます」
「通期の好調な業績をけん引したのは、海外部門の大幅な伸びでした。当社海外部門のGeoUnit事業部の約90％が前年同期比で業績を伸ばし、北米部門における業績の維持がそれを補完しました」
「海外部門の売上高は前年同期比で20%増、40億ドル以上の伸びとなりました。税引き前営業利益率は2.39ポイント拡大しました。特に、サウジアラビア、アラブ首長国連邦、エジプト・東地中海のGeoUnitの目覚ましい伸びに牽引され、中東では過去最高の収益を達成しました」
「オフショア堆積盆の事業では、ブラジルとアンゴラにおける著しい伸びと、米国メキシコ湾、ガイアナ、ノルウェーにおける非常に堅調な伸びに支えられ、長期サイクルの開発、生産能力の増強、探鉱・鑑定業務の恩恵を受けました」
「北米部門では、当初の予想通り下半期に活動が減速したものの、売上高は前年同期比で12％増加し、リグカウントを上回りました。この好調の原動力となったのは、米国の陸上およびメキシコ湾におけるテクノロジーのレバレッジが効いたポートフォリオでした」
「部門別では、貯留層挙動、坑井建設、生産システムで構成される中核事業が加速し、売上高は前年同期比20%増、税引き前セグメント営業利益率は2.77ポイント拡大しました」
「デジタル＆統合の売上高は、前四半期比4%増となりました。この増収を牽引したのはデジタル事業で、APS事業が減収となるなかデジタル事業が成長の勢いを維持し、20億ドル超の売上を計上しました。デジタル事業における成功は、Delfi™テクノロジーの導入が進んだことと、当社のコネクテッド自律掘削・データ・AIソリューションを採用するお客様が増えたことが原動力となりました」
「また、効率向上と排出量削減を目指すお客様による『Transition Technologies™』ポートフォリオの継続的な採用も目を引きました。持続可能な事業運営に対する責務は、お客様による実際の投資に反映され、その結果、当ポートフォリオは10億ドル以上の収益を生み出しています」
「さらに、顧客中心主義に重点を置いた戦略的取り組みが引き続き顧客満足につながっており、当社の業績と価値創造がさまざまな業界調査において評価されていることも非常に喜ばしく思っています」
「この通期の業績を非常に誇りに思うと同時に、このような素晴らしい業績をもたらしてくれたSLBのチーム全体に感謝したいと思います」
さらなる国際的な成長と今後の株主還元について
「世界的なエネルギー需要の増加が続くなか、国際的な生産は2020年代末までの供給を満たす上で重要な役割を果たすと予想されます。注目は、サウジアラビア、アラブ首長国連邦、イラク、クウェートにおける大幅な拡大に伴い、中東では2025年以降も記録的な投資水準が予想されている点です。オフショアは、この持続性のある成長サイクルのもう一つの特徴的な属性であり、生産拡大と生産能力増強の重要な源となっています。また、ブラジル、西アフリカ、東地中海、中東、東南アジアでも力強い活動が続くと予想しています」
「国際的な環境ではさまざまな地域で地政学的緊張が高まっているものの、何らかの激化が起こらない限り、業界全体の活動に大きな影響はないと当社では予想しています。さらに、中東、グローバルオフショア、ガス資源の事業における長期サイクルの投資は、短期的なコモディティ価格の変動から概ね切り離されると予想しています」
「2024年もまた、国際市場を原動力とする力強い成長の1年となると考えられます。このような市場動態の恩恵を受けて当社では、OneSubseaの合弁事業から得られるサブシー事業の機会の追加によって強化された生産システム部門を中心として、さらなる成長を見込んでいます。坑井建設部門の活動の拡大に伴い、貯留層挙動部門の持続的な勢いも期待されます。さらに、特に新しいテクノロジーのプラットフォームにおいて、お客様による当社のデジタル部門の採用が続くものと見込んでいます」
「業績とリターンを重視する当社の戦略は、差別化された市場での当社の位置づけとデジタル機能との組み合わせで、収益力のある成長と利益率のさらなる拡大を推進し、長期的なアウトパフォームに向けた強固な基盤を作り上げます」
「当社では、今回のサイクルの強さと長期化を確信し、力強いキャッシュフローの持続を見通しており、取締役会において四半期配当の10％増配を承認したことをお知らせします。さらに、2024年は自社株買いを増額する予定であり、通年の株主還元を目に見える形で強化していきます」
「明確な戦略、独自の位置づけのポートフォリオ、適切なチーム運営により、今後複数年にわたりお客様と株主の皆様のためになる価値を提供していく見通しです」
その他の出来事
当四半期中、SLBは普通株式180万株を1株当たり平均54.46ドル、総額1億ドルで買い戻しました。
2024年1月18日、SLBの取締役会は、SLBの四半期現金配当を流通普通株式1株当たり0.250ドルから0.275ドルに10%増額することを承認しました。この増配は、2024年2月7日現在の登録株主に対して2024年4月4日に支払われる配当金から開始されます。
第4四半期の地域別売上高
| （単位：100万） | |||||||||
| 四半期 | 変化率 | ||||||||
| 2023年12月31日締め | 2023年9月30日締め | 2022年12月31日締め | 前四半期比 | 前年同期比 | |||||
| 北米部門 |
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| 中南米 |
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| n/m = not meaningful（非適用） |
海外部門
中南米の売上高は17億2000万ドルで、前四半期比2%増となりました。主にアーカーのサブシー事業の買収がブラジルの成長をけん引したためです。第4四半期の売上高は、生産システム部門の売上増と買収したアーカーのサブシー事業の影響により、前年同期比6％増となりました。アルゼンチンにおける坑井介入、坑井刺激、掘削活動の増加も前年同期比増収に貢献しました。
欧州・アフリカの売上高は24億3000万ドルで、前四半期比16%増となりました。これをけん引したのは主に買収したアーカーのサブシー事業で、スカンジナビアを中心に前四半期比での増収の大部分を占めました。アンゴラ、中央・東アフリカで展開するGeoUnitでは、海底探査、掘削、生産活動が充実し、成長のさらなる後押し要因となりました。第4四半期の売上高は前年同期比18％増となり、アフリカオフショアの売上高は探査、掘削、生産活動の活発化によりほぼ倍増しました。スカンジナビアGeoUnitにおけるアーカーのサブシー事業も前年同期比の増収に貢献しましたが、ロシアにおける減収によりその一部が相殺されました。
中東・アジアの売上高は31億4000万ドルで、前四半期比11%増となりました。サウジアラビア、アラブ首長国連邦、カタール、エジプト・東地中海、東アジア、オマーンのGeoUnitにおける堅調な活動の伸びがこれをけん引しました。この増加は、陸上と海上の両方における掘削、坑井介入、坑井刺激、評価活動の拡大によるものです。第4四半期の売上高は前年同期比25％増で、サウジアラビア、アラブ首長国連邦、エジプト・東地中海、クウェート、オマーン、東アジアのGeoUnit事業の顕著な伸びが後押し要因となりました。
北米部門
北米の売上高は16億4000万ドルで、前四半期比で横ばいとなりました。米国陸上事業とカナダ事業で掘削活動が減少したものの、米国メキシコ湾におけるオフショア事業の増収によって相殺されました。オフショア事業は、サブシー生産システム業務の売上増加およびアーカーのサブシー事業買収の結果、増収となりました。前年同期比では、北米の売上高は横ばいとなりましたが、これは米国陸上事業での掘削活動の減少およびカナダのAPSプロジェクトにおける減収が、オフショア事業での増収によって相殺されたためです。
第4四半期の部門別業績
デジタル＆統合
| （単位：100万） | |||||||||
| 四半期 | 変化率 | ||||||||
| 2023年12月31日締め | 2023年9月30日締め | 2022年12月31日締め | 前四半期比 | 前年同期比 | |||||
| 売上高 | |||||||||
| 海外部門 |
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| n/m = not meaningful（非適用） | |||||||||
デジタル＆統合の売上高は10億5000万ドルで、前四半期比7%増となりました。これは、北米における探査データの売上増加をはじめ、中東・アジアおよび欧州・アフリカを筆頭に、全地域でデジタル収入が増加したためです。前年同期比では、売上高は4%増加しました。これは、米国メキシコ湾における探鉱データの売上がライセンスラウンドの遅延により減少したものの、デジタル収入が国際的に大きく伸びたことによるものです。ただし、カナダにおけるAPS収入の減少は部分的な相殺要因となりました。
デジタル＆統合の税引き前営業利益率は34%で、前四半期比1.97ポイントの上昇となりました。これはデジタル事業の収益性の向上によるものです。前年同期比では税引き前営業利益率は3.75ポイントの減少となり、これはカナダのコモディティ価格下落の影響を受けたAPSの収益性低下によるものです。
貯留層挙動
| （単位：100万） | |||||||||
| 四半期 | 変化率 | ||||||||
| 2023年12月31日締め | 2023年9月30日締め | 2022年12月31日締め | 前四半期比 | 前年同期比 | |||||
| 売上高 | |||||||||
| 海外部門 |
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| その他 |
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| 税引き前営業利益 |
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| n/m = not meaningful（非適用） | |||||||||
貯留層挙動の売上高は17億3000万ドルで、前四半期比3%増となりました。主に、中東とアフリカを中心として、評価、坑井介入、坑井刺激の活動が国際的に増加したことによるものです。カタールとサウジアラビアでは、それぞれ評価と坑井刺激の活動が活発化したことを背景に、力強い成長が見られました。
前年同期比では、中東およびアジアを筆頭に、評価、坑井介入、坑井刺激の活動の伸びを背景に、売上高は海外部門全体で12%増加しました。
貯留層挙動の税引き前営業利益率は21%となり、前四半期比で0.88ポイント、前年同期比では3.19ポイントの上昇となり、今サイクル最高レベルの税引き前営業利益率となりました。これらの増加は主に、アクティビティの増加、価格設定、および評価と坑井刺激にわたる営業レバレッジの改善によってもたらされました。また、新たな技術の導入も、特に中東と欧州での利益拡大に貢献しました。
坑井建設
| （単位：100万） | |||||||||
| 四半期 | 変化率 | ||||||||
| 2023年12月31日締め | 2023年9月30日締め | 2022年12月31日締め | 前四半期比 | 前年同期比 | |||||
| 売上高 | |||||||||
| 海外部門 |
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| 北米部門 |
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| その他 |
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| 税引き前営業利益 |
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| 税引き前営業利益率 |
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| n/m = not meaningful（非適用） | |||||||||
坑井建設の収益は34億3000万ドルで、前四半期比では横ばいとなりました。海外部門の成長に牽引されたものの、北米での収益の減少に相殺されました。海外部門の収入は、主に中東・アジアおよびアフリカでの力強い成長を背景に2%増加しました。前年同期比では、主に測定器、流体、機器の販売が好調だった中東・アジアおよびアフリカにおける強い伸びに支えられ、売上高は6%増加しました。この増収は、北米、中南米、ロシアでの収益の減少により部分的に相殺された格好です。
坑井建設の税引き前営業利益率は22%で、前四半期比で0.35ポイントの増加となりました。中東・アジアおよびアフリカでの活動拡大により収益性が改善したことに後押しされました。北米、中南米、ロシアでの収益の減少により部分的に相殺された格好です。北米における活動の減少と北半球における季節的影響の発生が部分的な相殺要因となりました。前年同期比では、税引き前営業利益率は1.43ポイント上昇しました。中東・アジアおよびアフリカにおける活動が増加した結果、測定器と流体で収益が改善しました。
生産システム
| （単位：100万） | |||||||||
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| 2023年9月30日締め | 2022年12月31日締め | 前四半期比 | 前年同期比 | |||||
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生産システムの売上高は29億4000万ドルで、前四半期比24%増、前年同期比では33%増となりました。主に買収したアーカーのサブシー事業が要因です。アーカーのサブシー事業を除いた売上高は、好調な海外部門の売上に牽引され、前四半期比4％増、前年同期比11％増となりました。既存事業は、坑井仕上げの減収による部分的な相殺はあったものの、中流生産システム、人工採油、海底生産システムの海外売上高が好調だったことにより、前年同期比で増加しました。前年同期比の既存事業売上高の増加は、海底生産システム、坑井仕上げ、人工採油の海外売上の好調に後押しされました。
生産システムの税引き前営業利益率は前四半期から1.53ポイント拡大して15%となり、今サイクル最高水準となりました。この拡大は主に、中流生産システム、人工採油、および海底生産システムの売上高の増加によって後押しされました。前年同期比では、坑井仕上げ、地上生産システム、人工採油、海底生産システムの収益性の向上と、活動構成の改善、価格設定、サプライチェーンにおける制約の緩和によって牽引され、税引き前営業利益率は4.26ポイント拡大しました。
四半期ハイライト
中核事業
契約獲得
SLBは、特に海外部門およびオフショア盆地において、SLBの中核的な強みと一致する新たな契約を獲得し続けています。当四半期に、SLBは以下の注目すべきプロジェクトを獲得しました。
カナダでは、セノバス・エナジーがSLBに対して、ニューファンドランド・ラブラドール州沖の坑井建設と関連サービスの5年契約を発注しました。SLBはウェストホワイトローズ油田で掘削・仕上げ流体作業を行います。
メキシコでは、主要なメキシコ企業の顧客から2年以上にわたる2つの契約を受注しました。1つ目はウェルヘッドと海底ツリーに関する契約、2つ目はマッドラインシステムに関する契約です。
アルゼンチンでは、エネルヒア・アルヘンティーナ社よりプレシデンテ・ネストル・キルチネル・ガスパイプライン（GPNK）向けのバルブを受注しました。GPNKパイプラインは、バカ・ムエルタ・ガス田からアルゼンチン北部の消費地までのガス輸送能力を増強します。さらに、好調な業績を背景に、エネルヒア・アルヘンティーナは北部ガスパイプライン返還の現行契約を延長することとしました。このパイプラインは、年間24億立方メートルの輸入液化天然ガスと液体燃料をアルゼンチン産燃料に置き換えることになります。
リビアでは、レプソルがSLBとSLBのパートナーであるナショナル・オイル・ウェルズ・ドリリング＆ワークオーバー・カンパニーに対して、総合坑井建設事業を発注しました。契約の範囲にはプロジェクト管理、SLBのコアサービスおよびリグサービスと製品を含むすべての掘削・坑井試験業務が含まれます。この契約は、2坑の探査坑井と1坑のオプション坑井を対象とするもので、SLBは、探査坑井のデリバリーにおけるリスク回避と、レプソルの探査・鑑定成功率向上を目的として、統合に関する専門的および技術的なワークフローの展開を行います。
同じくリビアにおいてSLBはNafusahより、3年間のEPC（設計・調達・試運転）契約と、SLBのProduction ExPRESS™による迅速生産対応ソリューションの1つを利用した初期生産設備の立ち上げ・操業を受注しました。ノースハマダエリア47で操業するこの事業は、最大で日量10,000バレルの液体を処理する能力を有します。Production ExPRESSの設計は、移動式の効率的な目的適合型ソリューションであり、これによりNafusahはキャッシュフローと継続的な坑井供給能力を維持しながら、EPC事業の設計を追加で行う場合よりも少ない設備投資で追加の貯留層情報を取得し、炭化水素生産を迅速に進めることが可能となります。
サウジアラビア王国では、サイペムより高圧浅海用トップエントリーボールバルブGrove™、スイングチェックバルブRING-O™、アクチュエータLEDEEN™を、カティーフ、マルジャン、アブ・サファ、サファーニーヤの各油田向けに発注しました。これらのバルブとアクチュエータは坑内の常時監視に不可欠で、浅海の海底ラインに設置されます。
カザフスタンでは、国営石油会社の子会社であるOzenMunaiGasと、オゼン油田の150箇所の坑井に導入する電動水中ポンプ（ESP）のレンタルとその関連サービスに関するパフォーマンスベース契約を結びました。SLBは枯渇油層、スケーリング、腐食、パラフィン析出などの課題に対処する技術的ソリューションを提供しながら、生産量と装置性能の向上を目指します。
マレーシアでは、ペトロナス・チャリガリ（PCSB）の事業におけるコイルドチュービング掘削業務の5年契約を締結しました。PCSBは、効率と生産量の向上を目指すと同時に、排出量とコストを削減に取り組みます。この契約の開始当初は、PCSBとSLBの共同によりコイルドチュービング掘削の作業が可能な坑井の候補調査が行われます。
中国北西部では、中国石油化工集団（シノペック）から3箇所の拡張リーチ坑井の工学的分析とロータリーステアラブル掘削ソリューションの一式を受注しました。これは、10,000メートルの高温高偏位坑井での成功を受けての実現です。
オーストラリアでは、ウッドサイド・エナジーが総合油田開発を手がけるSLBのグループ会社OneSubseaと契約を結び、ジュリマー＝ブルネロ・プロジェクトのフェーズ3に適した開発コンセプトの特定を行いました。この協力的なアプローチにより、プロジェクトを前進させるうえで必須であるビジネスケースの迅速な成立が可能となりました。ウッドサイドとOneSubseaの協力は、海底生産システム向け開発アプローチOneSubsea Agile SPSの一例であり、この導入により効率的な意思決定の促進と海底開発を最適化が可能となります。
テクノロジーと業績
当四半期における注目すべきテクノロジーの導入と展開には次のようなものが含まれます。
トルコでは、SLBとゾルル・エナジーが、ポンプ設置深度1,700メートル、坑底温度230℃という、ESPとしては最も深く最も高温の条件下で、電力効率に優れた地熱ESP「Reda Thermal™」を導入しました。このESPの展開により、これまで未開発だった地熱井で2.98メガワットのゼロカーボン発電が可能になりました。これは、ゾルル・エナジーとSLBがReda Thermal™のESP技術を活用して10箇所以上の高エンタルピー地熱井を完成させたクズルデレ地熱発電事業に、さらなる成果をもたらすものです。
リビアでは、メリタ・オイル＆ガス社が、巨大なブ・アティフェル油田の3箇所の坑井において、効率的で低リスクの砂岩刺激ソリューションOneSTEP EF™を応用した坑井刺激の新事業をSLBに発注しました。3箇所の坑井の刺激後、石油およびガスの総生産量はそれぞれ180％および140％増加しました。OneSTEP EF™によるオペレーションの簡素化により、従来の刺激に比べて刺激作業に要する流体量が50％減少し、その結果、オペレーションによるフットプリントの縮小と廃棄される流体量の減少により安全性が向上し、環境への影響が抑えられました。
インドネシアでは、マカッサル海峡に位置する試掘井「ゲン・ノース1」の坑井建設および貯留層挙動の事業、ならびに海中ランディングストリングの提供を行いました。複数のSLB技術を導入することで、巨大な貯留層の試掘を正確かつ効率的に実施することが可能になり、従来の技術と比べて最大88％の時間短縮が実現しました。過酷な高圧深海環境での展開により、リアルタイム坑内流体分析システムInSitu Fluid Analyzer™に導入された3DラジアルプローブSaturn™や、それに続きインドネシアで初めて複数が導入されたライブ坑内貯留層テストインターフェイスSymphony™など、ハイエンド技術の堅牢性と価値が証明されました。
脱炭素化
SLBは、中核事業と隣接産業の両方において、実用的で定量的に証明されたソリューションを活用した排出量と環境への影響を削減するテクノロジーの開発および導入に焦点を当てています。例としては次のようなものがあります。
総合エネルギー企業であるEniの世界各地の操業施設向けに、メタンのフュージティブエミッションの包括的な測定および報告計画を提供する事業者に、SLBエンド・ツー・エンド・エミッション・ソリューションズ（SEES）が選定されました。すでに進行中のこの事業は、国連環境計画の主要な取り組みであるメタン報告・緩和プログラムの「石油・ガス・メタン・パートナーシップ2.0」の報告基準に沿ったものです。この契約は、Eniに対してメタン排出量の正確な情報を提供し、透明性のある報告を行うとともに、Eniによるメタンのフュージティブエミッション削減の戦略的な取り組みを支援することが狙いです。メタンは強力な温室効果ガスであり、20年のタイムスケールでは、その気候変動に対する影響力は二酸化炭素の最大84倍に及びます。また、石油・ガス部門の操業時の排出量の約半分を占めています。
デジタル
SLBは、大規模なデジタルテクノロジーを導入し、お客様と連携してテクノロジーとワークフローをクラウドに移行し、AI対応の新機能を採用し、洞察を活用してパフォーマンスを向上させています。当期の注目すべきハイライトは以下のとおりです。
SLBとジェミナスAIは、石油・ガス事業を対象とした初の物理情報AIモデルビルダーを展開するための投資と技術提携に関する合意を発表しました。ジェミナスのモデルビルダーは、物理学ベースのアプローチをプロセスデータと融合させ、従来のAIアプローチよりもはるかに速く、低コストで、大規模に展開できる高精度のAIモデルを作成します。このプラットフォームを利用することで、データサイエンティストやモデリングエンジニアは複雑な貯留システムの挙動予測や、情報に基づいたリアルタイムの意思決定を行うことができるようになります。
SLBとネイバーズ・インダストリーズは、石油・ガス事業者と掘削請負業者を対象とする自動掘削ソリューションの採用を拡大するための提携を発表しました。この合意により、お客様は両社の掘削自動化アプリケーションとリグ操作システムをシームレスに統合し、坑井建設のパフォーマンスと効率を向上させることができるようになります。この新しい統合で、お客様はより広範な掘削自動化技術群を利用できるようになります。また、既存のリグ制御システムや機器をSLBのPRECISE™とネイバーズのSmartROS®のいずれでも利用できるようになり、柔軟性が高まります。
bpとEniアンゴラの合弁会社で、アンゴラ最大の独立系エネルギー生産会社であるアズール・エナジーは、デジタルプラットフォームDelfiを導入する契約をSLBと結びました。契約の範囲は、地下のワークフローのクラウドへの移行をはじめ、探査・生産業務全般におけるアズールのデジタルトランスフォーメーションが網羅されます。アズールは、AIと機械学習を活用してデータから得られる洞察を増やし、ワークフローと意思決定を加速することで、事業のオペレーションと生産性の向上を目指しています。
コロンビアでは、デジタルプラットフォームDelfiを導入する3年間のSaaS契約をルイス・エナジー・コロンビアと締結しました。ルイス・エナジーは、E&PナレッジソフトウェアStudio™のデータをDelfiのプラットフォーム上のデジタル地下ワークフローに移行および統合し、オペレーションのパフォーマンスと効率を向上させます。これにより、日々の課題へ効果的な対応が可能になります。
クウェートでは、クウェート・ドリリング・カンパニー（KDC）の方向性掘削業務向けのプランニング環境として、Delfi上で展開する坑井設計エンジニアリングソリューションDrillPlan™を導入する契約を同社と結びました。DrillPlanソリューションは、AI、機械学習、クラウド上の高性能コンピューティング環境を利用することで、KDCがより高度な掘削プランを迅速かつ効率的に作成することを可能にします。
クウェートではまた、クウェート・オイル・カンパニー（KOC）がSLBイノベーション・ファクトリと提携し、データイク社のAIプラットフォームとサブサーフェスソフトウェアSLB Petrel™および坑井ソフトウェアTechlog™を活用し、同社の複数の資産を対象としてAIおよび機械学習ベースの掘削、生産、地下ワークフローの開発および展開を行います。SLBとKOCは共同で、機械学習を利用して泥水損失分析を自動化し、計画坑井における潜在的な損失とその深刻度を予測する斬新なプロセスを開発しました。この予測能力により、非生産的な時間が削減され、リグの費用、循環材料の損失、セメントプラグなど、坑井管理に関連するコストが減少します。
ニュー・エナジー
SLBは、以下の活動を含む革新的技術と戦略的パートナーシップを通じて、低炭素エネルギーシステムへの世界的な移行に引き続き取り組みます。
北海では、ノーザン・ライツ・ジョイント・ベンチャーとSLBが、国境を越えた炭素回収・貯留（CCS）のための初のCO2輸送・貯留プロバイダーの1つであるノーザン・ライツの運営に、統合されたクラウドベースのワークフローを最適化するための覚書をマイクロソフトと交わしました。この提携は、新興のCCS産業向けの拡張可能でコスト効率の高いデジタルソリューションの開発に貢献します。提携の初期段階では、SLBのデジタルCCSワークフローと数値シミュレーションシステムを、ノーザン・ライツの地下ワークフローを合理化するために2022年に導入されたDelfi上に拡張します。
アラブ首長国連邦では、シャルジャ国営石油公社が、成熟期に入っているシャルジャの陸上ガス田にCO2などのガスを注入することを目的としたCCSコンサルティング事業をSLBに発注しました。測定、モニタリング、検証プランニングが組み込まれたSLBの貯留サイト評価ソリューションを活用し、貯留層管理と地下技術におけるSLBの技術的専門知識と経験を活用して、容量、注入性、封じ込めの評価を行います。この事業では、信頼性、経済性、持続可能性の観点から炭素貯留の潜在性を評価し、注入とモニタリング戦略に関するコンサルティングを提供します。
日本では、株式会社INPEXと独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構（JOGMEC）が、枯渇した南阿賀油田・ガス田における炭素回収・利用・貯留パイロット試験を完了し、この事業においてSLBが2つの圧入井と1つの短期圧入試験の技術サポートを提供しました。掘削段階では、音響スキャニングプラットフォームのSonic Scanner™とMDT™モジュール式地層力学試験データが封じ込め評価に役立ちました。また、常設監視システムWellWatcher™が配備されました。圧入試験では、SLBはCO2圧入の設計および実施を担当し、コイルドチュービング、表面テスト、ケースドホールワイヤライン検層の統合サービスを提供しました。坑井近傍でのCO 2モニタリングには、多機能分光法サービスのPulsar™が採用されました。CO2圧入の前後には光ファイバーソリューション・ワークフローのOptiq™を採用し、温度・音響モニタリングを行いました。
財務諸表
要約連結損益計算書
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要約連結貸借対照表
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| 資産の部 |
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| 現金および短期投資 |
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| 売掛金 |
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| 棚卸資産 |
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| 関連会社への投資 |
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| 負債および株主資本の部 | |||
| 流動負債 | |||
| 買掛金・未払負債 |
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| 概算所得税債務 |
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| 短期借入金・長期債務の1年以内返済分 |
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| 未払配当金 |
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| 長期債務 |
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流動性
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| 流動性内訳 | 2023年12月31日 | 2023年9月30日 | 2022年12月31日 | ||||
| 現金および短期投資 |
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| 短期借入金・長期債務の1年以内返済分 |
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| 長期債務 |
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| 純負債(1) |
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| 流動性増減の詳細を以下に示します。 | |||||||
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| 12月31日締め |
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| 特別利益・費用（税引き後）(2) |
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| 減価償却(3) |
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| 株式報酬費用 |
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| 運転資金の増減 |
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| 米国連邦税還付金 |
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| その他 |
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| 営業活動によるキャッシュフロー |
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| 設備投資 |
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| APS投資 |
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| 資産計上された探査データ |
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| フリーキャッシュフロー(4) |
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| 支払配当金 |
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| 株式買い戻し |
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| 従業員持株制度による受取金 |
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| 事業買収・投資（取得した現金と負担した負債を控除） |
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| リバティーの株式売却による受取金 |
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| ADCの株式売却による受取金 |
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| 不動産売却による受取金 |
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| ブルーチップ・スワップ証券の購入 |
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| ブルーチップ・スワップ証券の売却による受取金 |
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| 株式報酬の決済純額にかかる税金 |
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| その他 |
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| 為替レートの変動の影響を除く純負債の減少 |
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| 為替レートの変動が純負債に及ぼす影響 |
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| 純負債の減少 |
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| 純負債（期首） |
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| 純負債（期末） |
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特別費用・利益
2023年第4四半期および通期業績発表では、米国で一般的に認められた会計原則（GAAP）に基づく財務業績に加え、非GAAPによる財務業績（SECの規則Gに基づく）を提示しています。「流動性」の項目に示された非GAAP財務指標に加え、特別費用・利益を除く純利益、ならびにこれに基づく指標（特別費用・利益を除く希薄化後EPS、SLBに帰属するSLBの純利益（特別費用・利益を除く）、特別費用・利益を除く実効税率、調整EBITDAおよび調整EBITDA利益率）は非GAAP財務指標です。経営陣は、これらの財務指標から特別費用・利益を除外することで、SLBの基本的な業績と営業動向についての有用な視点が得られ、期間ごとのSLBの業務を評価する手段になると考えています。これらの指標はまた、一定の奨励給を判断する上での業績指標として経営陣が用います。上記の非GAAP財務指標は、GAAPに基づく財務業績の他の指標と併せて検討するものであり、これらの指標の代替あるいはこれらに優先するものと見なさないようにしてください。一部のそのような非GAAP財務指標と対応するGAAP指標の差異調整を以下に示します。調整EBITDAと対応するGAAP指標の差異調整は、「補足情報」の項（質問10）をご覧ください。
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| 2023年第4四半期 | ||||||
| 税引き前 | 税金 | 非支配持分 | 純額 | 希薄化後EPS | ||
| SLBに帰属する純利益（GAAPベース） |
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| 合併および統合(1) |
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| アルゼンチン通貨切り下げ(2) |
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| SLBに帰属する純利益（特別費用・利益を除く） |
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| 2022年第4四半期 | ||||||
| 税引き前 | 税金 | 非支配持分 | 純額 | 希薄化後EPS | ||
| SLBに帰属する純利益（GAAPベース） |
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| ADC持分投資による利益 |
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| リバティー株式の売却による利益 |
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| 債券買い戻しによる利益 |
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| ブルーチップ・スワップ取引による損失 |
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| SLBに帰属する純利益（特別費用・利益を除く） |
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Contacts
Investors
James R. McDonald – SVP, Investor Relations &Industry Affairs, SLB
Joy V. Domingo – Director of Investor Relations, SLB
Tel: +1 (713) 375-3535
Email: investor-relations@slb.com
Media
Josh Byerly – Vice President of Communications, SLB
Moira Duff – Director of External Communications, SLB
Tel: +1 (713) 375-3407
Email: media@slb.com
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