複数の一方的提案を受けた後、株主価値の最大化を約束
これまでに得られた提案は、U.S.スチールの戦略と好調な実績の証明
ピッツバーグ--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --ユナイテッド・ステーツ・スチール（NYSE：X）（「U.S.スチール」）は、取締役会が外部の財務・法律アドバイザーの協力を得て、戦略的代替案を評価するための正式な検討プロセスの開始を決定したと発表しました。取締役会および経営陣は、当社と株主、そしてステークホルダーが最善の利益を得るよう尽力します。U.S.スチールは、戦略的市場で勝利をおさめ、コスト曲線を下げ、人材を向上させることで、顧客中心で世界的に競争力のある「Best for All®」鉄鋼メーカーへと大きな変革を遂げてきました。
U.S.スチールの社長兼最高経営責任者（CEO）で取締役会のメンバーであるデビッド・B・ブリットは、「U.S.スチールの取締役会と経営陣は、株主価値の最大化に尽力しており、そのために戦略的代替案の包括的かつ徹底的な検討を開始しました」と述べました。「今回の決定は、特定の生産資産の調達から当社全体に係る検討にわたる、複数の一方的提案がなされたことを受けたものです。取締役会は、継続的なデューデリジェンスと検討の対象となる予備的な提案を評価するためにより多くの情報を求めるなど、これら提案の検討には慎重なアプローチを取っています。」
さらにブリットは次のように述べました。「U.S.スチールは、カーボンフットプリントを削減しながら、クラス最高のEAF製鋼と仕上げ能力を構築し、注目すべき変革を実行する戦略的な行程を進めています。当社のバランスシートはかつてないほど強固になり、株主への直接的な利益還元を優先しながらも、キャッシュフローは堅調に推移しています。これまでに寄せられた一方的提案から見て取れる関心の高さは、U.S.スチールの戦略と好調な実績を証明するものです。取締役会がこれまでに受け取った提案や今後も出されると思われる提案を検討していく一方、当社の全チームが、すべてのステークホルダーのために成果を上げ続けながら、当社の全事業において安全かつ責任ある業務を遂行し、Best for All®戦略を推進することに引き続き注力していきます。」
戦略的代替案の検討プロセスの完了に期限や確定的なスケジュールは設定されておらず、このプロセスによって当社が取引やその他の戦略的成果を追求することになるという保証はありません。U.S.スチールは、戦略的代替案の検討が完了するまで、または開示することが法律により必要と判断されるか、その他適切と判断されるまで、戦略的代替案の検討に関してこれ以上公表する予定はありません。
アドバイザー
バークレイズ・キャピタル・インクとゴールドマン・サックスがU.S.スチールの財務アドバイザーを務めています。ミルバンクLLPとワクテル・リプトン・ローゼン・アンド・カッツが法律アドバイザーを務めています。
1901年に設立されたユナイテッド・ステーツ・スチール・コーポレーションは、鉄鋼のトップメーカーです。確固とした安全性を重視する同社の顧客中心の「Best for All®」戦略は、U.S.スチールとそのステークホルダーにとって、より安全で持続可能な未来を推進します。U.S.スチールは、イノベーションに改めて重点を置き、自動車、建設、家電、エネルギー、容器、包装業界に、U.S.スチール独自のXG3®先進高張力鋼などの付加価値が高い鉄鋼製品を提供しています。同社はまた、競争力に優れた鉄鉱石生産を維持しており、年間2,240万純トンの原鋼生産能力を備えています。U.S.スチールの本社はペンシルバニア州ピッツバーグにあり、米国全土および中央ヨーロッパで世界クラスの事業を展開しています。詳しくは、www.ussteel.comをご覧ください。
将来の見通しに関する記述について注意事項
このリリースには、1933年証券法第27A条（改正）および1934年証券取引法第21条E（改正）の意味における「将来の見通しに関する記述」に該当する可能性のある情報が含まれています。当社は、将来の見通しに関する記述が、これらのセクションの将来の見通しに関する記述に係るセーフハーバー規定の対象となることを意図しています。一般に、当社は、このような将来予想に関する記述を、「信じる」（believe）、「期待する」（expect）、「意図する」（intend）、「見積もる」（estimate）、「予想する」（anticipate）、「計画する」（project）、「目標とする」（target）、「予測する」（forecast）、「目指す」（aim）、「すべきである」（should）、「計画する」（plan）、「目標」（goal）、「未来」（future）、「意図がある」（will）、「可能性がある」（may）またはその他類似の表現を用いたり、将来の日付を用いたりして識別します。ただし、これらの言葉または類似の表現がないことは、その記述が将来の見通しではないことを意味するものではありません。将来の見通しに関する記述は歴史的事実ではなく、将来の出来事に係る当社の確信のみを表しており、その多くは本質的に確定しておらず、当社の制御が及ばないものです。当社の実際の業績、財政状態、展開は、これらの将来の見通しに関する記述に示された予想される業績、展開、財政状態と、場合によっては大きく異なる可能性があります。経営陣は、これらの将来の見通しに関する記述は、作成された時点で妥当であると考えています。ただし、かかる将来予想に関する記述は、作成された時点のものであるため、かかる将来予想に関する記述を過度に信頼しないようご注意ください。当社は、法律で義務付けられている場合を除き、新たな情報、将来の出来事、その他の結果にかかわらず、将来予想に関する記述を公に更新または修正する義務を負いません。また、将来の見通しに関する記述は、実際の結果が当社の過去の経験や現在の予想または予測と大きく異なる原因となりうる、特定のリスクや不確実性の影響を受けます。このようなリスクや不確実性には、次のようなものがありますが、それらに限定されません。戦略的代替案の検討プロセスの目的が達成されるかどうか。あらゆる戦略的取引の条件、構造、利益、コスト。何らかの取引のタイミング、何らかの取引が少しでも完了するかどうか。戦略的代替案の検討およびその発表が、当社の顧客を維持する能力、主要人材を維持および雇用する能力、顧客・サプライヤー・従業員・株主およびその他の取引関係者との関係維持、ならびに全体的な業績や業務に悪影響を及ぼすリスク、戦略的代替案の検討により、当社の経営陣の注意や時間が散漫になるリスク、検討の結果予期せぬ費用や経費が発生するリスク、検討に関する訴訟のリスク。2022年12月31日に終了した年度のフォーム10-Kの年次報告書「項目1A.リスク要因」に記載されているリスクと不確実性、ならびに証券取引委員会に随時提出される将来の報告書に記載されているリスクと不確実性。
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