東京--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- WSJインテリジェンスは、テクノロジーとビジネス・ソリューションを提供するグローバル企業のNTTとともに、新たなグローバルCEO調査を実施しました。WSJインテリジェンスは、世界の大企業350社のCEOを対象にオンライン定量調査を実施し、ビジネスが社会の目標にどのように貢献すべきか、あるいは貢献すべきでないかについての見解を明らかにしました。
調査対象となったCEOは、社会における自組織の役割、自組織の社会的インパクト戦略、ステークホルダー、そしてこうした戦略がパンデミック後の時代にどのように発展してきたかについて回答しました。今回の調査は、白書として報告されたNTT向けの過去2回の同様の調査（2020年の目的のある再構築と、2021年の持続可能な未来に向けたイノベーション）に続くものです。過去2回の報告書の結果と比較することで、進展や新たな傾向をつかむことができます。
今回の調査では、すべての人々と文化の繁栄を向上させるためには、イノベーションとテクノロジーへの投資が不可欠だという深い理解が示されました。変化のみが唯一継続する不安定な世界では、技術的な解決策を強化し、対立的ではなく協調的な考え方を採用することが極めて重要です。
主な調査結果：
- 3分の2近く（65%）のCEOが、カーボン・ニュートラルの達成を持続可能性の使命の一部として認識しており、同様の割合で、地球を守るために人と自然が調和すべきだと回答しています。
- 83%のリーダーが、持続可能性の目標は組織の社会的目的と完全に合致しており、その一部であると回答しています。
- 聞き取り調査の対象となったCEOのうち19%を除く全員が、新興技術への備えができていると感じています。
- 新興技術の用途としては、顧客体験の向上が最も多く（64%）、それに近い割合の59%が、よりスマートなコミュニティーや経済の構築に役立つツールだと考えています。
- 全体として、回答者の59%が正式な多様性・公平性・包摂性の目標や計画を持ち、うち72%のリーダーがこうした方針を採用しています。
結果的に、大企業は社会的目的の明確化とそれに関連する戦略の策定と実施に向けた取り組みを継続していることが、今回の調査から明らかになりました。CEOの大多数は、過去3年間の出来事によって社会的目的の重要性が高まり、より良い未来のために人々と地球を支える持続可能な利益への最善の道として、目的を認識して行動する企業が注目されるようになったと述べています。
本調査について
WSJインテリジェンスはNTTのスポンサーシップを受け、2022年8～9月に世界16カ国の大企業のCEO350人を対象にオンライン定量調査を実施しました。対象となったCEOの企業は、主要7業種にわたります。最新の調査結果をご覧になるには、こちらから白書をダウンロードしてください。
WSJインテリジェンスについて
WSJインテリジェンス（WSJI）は、ウォール・ストリート・ジャーナル／バロンズ・グループのブランドと顧客ブランドのために、特注調査や二次調査を行っています。WSJインテリジェンスは厳密な分析を通じて、適切で時宜を得た信頼性の高い洞察を提供します。報道機関であるウォール・ストリート・ジャーナルは、本コンテンツの作成に関与していません。
NTTについて
NTTは、イノベーションと事業活動を通じて社会に貢献することを信条としています。当社は、人々、顧客、コミュニティーが自信を持ってデジタルの未来に進み、より良い世界を形成できるよう支援します。当社のサービスには、サイバーセキュリティー、アプリケーション、ワークプレイス、クラウド、データセンター、ネットワークのためのデジタル・ビジネス・コンサルティング、技術、マネージド・サービスが含まれます。世界トップ5のテクノロジーおよびビジネス・ソリューション・プロバイダーとして、33万人を超える当社の多様なチームは190カ国・地域でグローバル・フォーチュン100社の80%以上を含む数千社にサービスを提供しています。
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