世界全体の売上高は75億ドル（前四半期比9%減、前年同期比5%減）
海外の売上高は51億ドル（前四半期比10%減、前年同期比2%贈）
北米の売上高は23億ドル（前四半期比7%減、前年同期比17%減）
GAAPベースの1株当たり損失は5.32ドル（1株当たり5.57ドルの特別費用を含む）
1株当たり利益（特別費用を除く）は0.25ドル
営業活動によるキャッシュフローは7億8400万ドル、フリーキャッシュフローは1億7900万ドル
取締役会は1株当たり0.125ドルの四半期現金配当を承認
ヒューストン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- シュルンベルジェ・リミテッド（NYSE: SLB）は本日、2020年第1四半期の業績を発表しました。
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シュルンベルジェのオリビエ・ル・プェッシュ最高経営責任者（CEO）は、次のように述べています。「第1四半期の売上高は75億ドルで、前四半期比で9%、前年同期比で5%減少しました。当四半期は、COVID-19の世界的流行による前例のない世界的な健康および経済危機が業界の活動にますます大きな影響を及ぼすようになりました。当四半期の終わり頃には、世界最大の石油生産国の間で市場シェアをめぐる新たな戦いが起こり、この影響はさらに拡大しました。この2つの予測不可能な出来事が石油需給に同時に衝撃をもたらし、当業界にとっては何十年もの間で最も厳しい環境となりました。」
「北米では顧客企業の支出が減少し、掘削活動が低調になりました。当四半期の初めに原油価格が下落し、その後3月には急落しました。そのため、北米の売上高は前四半期比で7%減少して23億ドルとなりました。当社はポートフォリオの質的向上を図る陸上事業の戦略を推し進め、事業規模を修正しました。海外の活動は、季節的に前四半期比で低下すると予想されていましたが、COVID-19に関連する活動の中断と原油価格の下落に応じて初期に顧客企業が支出を削減したことで、厳しい状況となりました。海外の売上高は51億ドルで、前四半期比10%減となりました。」
「海外の売上高が前四半期比で減少した要因は、欧州／CIS／アフリカ地域、特にロシア・中央アジア地域市場と英国・大陸欧州地域市場での冬季の活動低下です。中南米地域の売上高も減少しました。これは主に、ウェスタンジーコ・マルチクライアント地震探査ライセンスの売上高が減少したためです。中東・アジア地域では、年度末の売上高が好調だったことから当四半期には製品売上高が減少し、季節的に活動が低下したこともあり、売上高は減少しました。当四半期に、COVID-19に関連する活動の中断は、特に中国、マレーシア、イラク、イタリア、ルーマニア、英国、ガボン、モザンビーク、コンゴ、ナイジェリア、アンゴラ、および北米沖合での当社の事業に影響を及ぼしました。」
「当四半期の業績は前四半期比で落ち込んだものの、海外事業はある程度の対抗力を示し、事業環境がますます厳しくなる中で、売上高は前年同期比で2%増加しました。この伸びを後押ししたのは、ロシア・中央アジア、サウジアラビア・バーレーン、極東アジア・オーストラリア、中東北部、中南米北部、ノルウェー・デンマークの6つの地域市場でした。厳しい環境の中、当四半期のキャッシュフロー業績は好調で、営業活動によるキャッシュフローは7億8400万ドルでした。これは、前年同期比で2倍以上です。」
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「事業セグメント別では、第1四半期の油層定義の売上高は前四半期比で20%減少しました。その要因は、ソフトウエアとマルチクライアント地震探査ライセンスの売上高が季節的に減少したことと、北半球で冬季の活動が減少したことです。顧客企業は当四半期末に向けて裁量支出と活動の双方を削減し始め、いくつかの地域市場では探鉱活動が大幅に減少しました。掘削の売上高は前四半期比で6%減少しました。これは主に北半球の季節的影響によるものです。生産の売上高も前四半期比で6%減少しました。その要因は、海外市場で坑井サービスの活動が低下し、人工採油ソリューションの売上高が減少したことです。しかし、ワンスティム（OneStim®）の売上高は前四半期比で2%増加しました。キャメロンの売上高は前四半期比で10%減少しました。これは主に、北米陸上活動の低下により、坑口システムおよびバルブ・プロセス・システムの売上高が減少したためです。ワンサブシー（OneSubsea®）では、前四半期の年度末の売上高が好調だったことから、当四半期はプロジェクトの実施が低調となり、売上高は減少しました。」
「第1四半期の業績には、主にのれん、無形資産、およびその他の長期性資産の減損に関連する85億ドルの税引前費用が含まれています。この費用はほとんどが非現金性のもので、2020年3月の市場評価の大幅な下落によるものです。」
「現在の事業環境は、需要と供給の両面での同時のショックが特徴です。COVID-19の蔓延により、50カ国以上がロックダウン措置を実施し、30億人に影響が及びました。世界全体で経済活動が急激に低下しており、石油需要の崩壊により、2000万～3000万バレル/日という前例のない需給不均衡が生じています。そのため、活動と予算の予測は短期的には不確実になっています。」
「現時点では、顧客企業の見解と当社の分析から、2020年には世界の設備投資支出は約20%減少すると予想され、削減の最も大きな部分が北米に影響を及ぼし、北米では約40%減少すると予想されます。一方、海外のE&P設備投資は約15%減少すると予想されます。これは顧客企業との関連では、独立系石油会社はIOCより早く支出を削減すると予想され、NOCは現時点では削減を最も抑えていますが、最近のOPEC+合意に従って調整する可能性があります。FIDの認可は2015年の底レベルにまで落ち込むと予想されます。そのため、プロジェクトの遅延は2021年以降まで続くと考えられます。」
「このような環境がいつまで続くのかは分かりませんが、当社はさまざまなシナリオに備えて計画を立て、多くの対策を講じています。COVID-19発生を受けて従業員を守るため、影響を受けた人々をサポートし、できる限り多くの従業員と請負業者が在宅で仕事をするよう要請し、在宅勤務ができない人や出社が必要な人たちを監視するなど、従業員の安全を確保するため必要な対策を講じています。コスト管理と現金規律を強化するため、構造的コストと変動コストを削減し、従業員の一時帰休、給与の削減、人員の削減、施設の閉鎖など、必要に応じて活動に合わせて組織を再編しています。また、当社の取締役会および執行役員は、現金報酬の削減に自主的に同意しています。資本投資プログラムを30%以上削減し、より対抗力のある市場に資源を割り当てつつ、資本管理に注力し、健全な財務状況に向けた取り組みを維持していきます。」
「当社はまた、市場差別化の3つの要素を活用しています。北米では、陸上事業の戦略を推し進め、ポートフォリオの質的向上を図り、事業規模を修正しています。世界的に、当社は執行能力、事業の対抗力、組織の俊敏性を重視しています。新しい技術では、すでに開発した機能を最大限に活用して遠隔操業をサポートし、デジタル戦略に注力しています。」
「COVID-19の世界的流行による石油需要減退の深刻さと規模が不確実であることや、下落傾向の商品価格環境を鑑み、当社は戦略的焦点を現金保存とバランスシートの保護に向けました。そのため、配当を75%削減するという慎重な決定を下しました。配当を変更することで、株主分配と内部投資のバランスのとれたアプローチを通してシュルンベルジェの価値提案をサポートすると同時に、不確実な環境を乗り切る柔軟性が得られます。この決定は、当社が資本管理プログラムに注力していること、ならびに強力な流動性ポジションと金融市場に有利にアクセスできる健全な投資適格信用格付けの双方を維持できるよう取り組んでいることを示しています。」
「今後の大きな課題には、まだ完全には実現されていないレベルの対応と対抗力の深さが必要となるでしょう。当社の即座の行動は、不確実な業界および世界的環境において事業を保護する上で当社が管理できることに重点を置いています。当社は引き続き、従業員の安全と健康を守るために必要な措置を講じ、お客さまにとって最適な業績パートナーになるという熱意を追求していきます。当業界の未来は、人にとっても環境にとっても難しい課題を提示していますが、困難の中に機会もあります。従業員の対抗力と遂行能力、技術におけるリーダーシップ、財務健全性に支えられ、業界がこの前例のない不況から回復する際には、当社は成功に向けた有利な立場にあると考えています。」
その他の出来事
1月にシュルンベルジェは、アルゼンチンのバンドゥリア・スール鉱区の49%の利権をシェル・アージェンティーナS.A.とエクイノールに売却完了しました。この取引による正味受取現金と、小規模APSプロジェクトの売却による受取金は合計で2億9800万ドルになりました。
2月にシュルンベルジェは、満期2027年利率0.25%の債券を4億ユーロ、満期2031年利率0.50%の債券を4億ユーロ発行しました。これらの債券はその後、加重平均利率2.04%で米ドルに交換されました。
4月にシュルンベルジェの取締役会は、ニューヨーク証券取引所の上場基準とシュルンベルジェ自社の取締役独立性基準に基づき、取締役会長のマーク・G・.パパが「独立した」取締役であると判断しました。取締役会のこの判断は、パパがセンテニアル・リソース・デベロップメントの会長兼最高経営責任者（CEO）を退任後、4月1日付けで有効となります。
4月、シュルンベルジェは12億ユーロの確約回転信用枠を契約しました。この1年間の信用枠は、シュルンベルジェの判断で最大1年間延長できます。シュルンベルジェは、シンジケーションを通じてこの信用枠を拡大する可能性があります。この信用枠からまだ現金は引き出されていません。
2020年4月16日、シュルンベルジェの取締役会は、流通普通株式1株当たり0.125ドルの四半期現金配当を承認しました。この配当金は、2020年6月3日現在の登録株主に対し、2020年7月9日に支払われます。
地域別連結売上高
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第1四半期の売上高は75億ドルで、前四半期比9%減となりました。北米の売上高は23億ドルで、前四半期比で7%減少し、海外の売上高は51億ドルで、前四半期比10%減となりました。
北米部門
北米の連結売上高は23億ドルで、前四半期比7%減となりました。当四半期の初めに原油価格が下落し、その後3月に急落したことから、顧客企業の支出と掘削活動が減少しました。米国陸上のリグカウントは前四半期比で6%減少し、3月の最後の2週間で15%減少しています。北米陸上事業の売上高は前四半期比で4%減少しました。当社はポートフォリオの質を高める陸上事業の戦略を推し進め、事業規模を修正しました。また、人工採油ソリューションの売上高が減少し、APSの売上高も減少しました。ワンスティム（OneStim）では適正規模戦略が功を奏して設備の利用度が高まり、売上高は前四半期比で2%増加しましたが、3月半ばには顧客企業が支出を削減したために活動は急激に減少しました。これに応じてより多くの破砕設備を待機させることになり、3月には稼働中の設備は27%減少しました。
北米沖合事業では、マルチクライアント地震探査ライセンスの売上高減少により、売上高は14%減少しました。キャメロンでは、坑口システムとバルブ・プロセス・システムの売上高が減少したことから、売上高は減少しました。
海外部門
中南米地域の連結売上高は前四半期比8%減の9億4500万ドルでした。これは主に、メキシコでウェスタンジーコ・マルチクライアント地震探査ライセンスの売上高が減少したためですが、メキシコ湾カンペチェでの沖合探鉱活動が活発だったことから影響は部分的に相殺されました。メキシコ陸上での統合プロジェクト活動は前四半期比で横ばいでした。中南米南部地域市場の売上高は横ばいでした。ブラジルでは深海リグが追加されたことから売上高が増加し、アルゼンチンでは破砕活動が活発になりましたが、アルゼンチンで坑口システムの売上高減少によりキャメロンの売上高が減少したことから、その効果は相殺されました。中南米北部地域市場の売上高は前四半期比で横ばいでした。エクアドルではAPSプロジェクトで生産が増加したため売上高が増加しましたが、コロンビアではCOVID-19関連のロックダウンにより売上高が減少し、その効果は部分的に相殺されました。
欧州／CIS／アフリカ地域の連結売上高は17億ドルで、前四半期比13%減となりました。その主な要因はロシア・中央アジア地域市場での冬の到来によるもので、すべての技術に影響がおよびました。英国・大陸欧州地域市場とノルウェー・デンマーク地域市場では、ソフトウエアと製品の売上高が減少したこと、掘削活動が低調だったこと、厳しい冬季の気候、ならびに特に沖合プロジェクトでのCOVID-19関連の混乱で、売上高は季節的に減少しました。サハラ以南アフリカ地域市場の売上高は前四半期比で減少しました。これは、ガボン、アンゴラ、西アフリカでIOCの支出が減少したことで製品売上高が減少し、探鉱活動が低下したためです。COVID-19関連の混乱でさらに状況は悪化しました。キャメロンの売上高も減少しました。イタリアではCOVID-19関連の混乱で製造施設が一時的に閉鎖され、バルブ・プロセス・システムに影響が及びました。
中東・アジア地域の連結売上高は24億ドルで、前四半期比で9%減少しました。これは主に、極東アジア・オーストラリア地域市場で中国の冬季の気候により売上高が減少したためです。COVID-19関連の混乱により状況はさらに悪化し、陸上の活動に影響が及びましたが、沖合事業は比較的影響を受けずにすみました。オーストラリアでは沖合活動が活発で売上高は増加しましたが、沖合ではサイクロンにより、また陸上では山火事により活動が低下したため、その効果は部分的に相殺されました。中東東部地域市場の売上高は前四半期比で減少しました。ソフトウエアと製品の売上高が減少し、イラクでは同じくCOVID-19関連の混乱により坑井建設サービス（WCS）プロジェクトの活動が減少しました。サウジアラビアでの一括請負（LSTK）プロジェクトによるWCSの売上高は、第4四半期に活動が活発になり追加の坑井を引き渡したことから減少しました。インドでのWCSの売上高も掘削活動の減少により減少しました。キャメロンでは、主に中東北部地域市場と東南アジア地域市場で売上高が減少しました。これはワンサブシー（OneSubsea）と掘削システムの売上高が減少したためで、COVID-19関連の混乱によりマレーシアで製造施設が一時的に閉鎖されたために状況はさらに悪化しました。
油層定義
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油層定義グループの売上高は前四半期比20%減の13億ドルとなり、その84%は海外市場の売上高でした。その主な要因は、ソフトウエアおよびマルチクライアント地震探査ライセンスの売上高が季節的に減少したことと、北半球で冬季の活動が低調だったことですが、顧客企業は当四半期末に向けて裁量支出と活動を共に削減し始めました。そのため、いくつかの地域市場で探鉱活動に影響が及びました。ワイヤーラインでは、ロシア・中央アジア地域市場と北海での季節的な冬季の活動低下の影響で売上高は減少しました。中国、モザンビーク、ガボン、アンゴラ、米国メキシコ湾では沖合探鉱活動が減少しました。活動はCOVID-19関連の混乱による影響も受けました。マルチクライアント地震探査ライセンスの売上高は、メキシコ湾カンペチェおよび米国メキシコ湾の両方で減少しました。ソフトウエア統合ソリューション（SIS）のソフトウエアの売上高は、主に欧州／CIS／アフリカと中東・アジア地域で季節的に減少し、これも売上高減少の要因となりました。
油層定義の税引き前営業利益率は前四半期から8.39ポイント低下して14%となりました。これは、ロシア・中央アジア地域市場と北海でワイヤーラインの売上高が季節的に減少したことと、いくつかの地域市場で探鉱活動が減少したためです。SISソフトウエアおよびウェスタンジーコ・マルチクライアント地震探査ライセンスの売上高減少も前四半期比で利益率が低下した要因となっています。
掘削
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掘削グループの売上高は前四半期比6%減の23億ドルで、その75%は海外市場の売上高でした。その主な要因は北半球での季節的な影響です。米国陸上のリグカウントは前四半期比で6%減少し、3月の最後の2週間で15%減少しています。特にビット・掘削ツールでは売上高が減少しました。これは、事業ポートフォリオの質的向上を目指す当社の資本管理戦略に沿って、DRILCO、トーマス・ツールズ、採揚・補修サービス（掘削ツールの事業）の事業と関連資産を売却したためです。サウジアラビアでの一括請負（LSTK）プロジェクトによるWCSの売上高は、第4四半期に活動が活発になり追加の坑井を引き渡したことから減少しました。インドでのWCSの売上高も掘削活動の減少により減少しました。
掘削グループの税引き前営業利益率は12%と底堅く、売上高は前四半期比で減少したものの、前四半期比でほぼ横ばいでした。ロシアと北海では利益率は季節的に低下しましたが、米州で利益率が向上したことから、その影響は相殺されました。中南米および北米陸上での利益率向上は、これまで利益率を低下させていた掘削ツール事業の売却によりさらに高まりました。中東とインドを合わせたWCS契約の利益率は堅調でした。
生産
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生産グループの売上高は前四半期比6%減の27億ドルで、その61%は海外市場の売上高でした。これは、海外市場で坑井サービスの活動が低調となり、人工採油ソリューションの売上高が減少したためです。北米陸上で、コイルドチュービング・サービス事業から撤退するなど、事業ポートフォリオの質的向上を目指す陸上事業戦略を推し進めたことも売上高減少の要因です。ワンスティム（OneStim）では適正規模戦略が功を奏して設備の利用度が高まり、売上高は前四半期比で2%増加しましたが、3月半ばには顧客企業が支出を削減したために活動は急激に減少しました。これに応じてより多くの破砕設備を待機させることになり、3月には稼働中の設備は27%減少しました。
生産部門の税引前営業利益率は、前四半期比で0.98ポイント低下して8%となりました。これは北米で利益率が低下したためですが、海外部門では売上高は減少したものの利益率は横ばいでした。ロシアと北海では利益率は季節的に低下しましたが、中南米で利益率が向上したことからその影響は完全に相殺されました。北米では、原油価格の低下によりAPSの利益率が低下しましたが、利益率低下の要因であるコイルドチュービング・サービス事業から撤退したことから、その影響は部分的に緩和されました。ワンスティム（OneStim）の利益率は前四半期比で横ばいでした。
キャメロン
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キャメロンの売上高は前四半期比10%減の13億ドルで、その58%は海外市場の売上高でした。その主な要因は、北米で、坑口システムおよびバルブ・プロセス・システムの短期サイクル事業による売上高が減少したことです。ワンサブシー（OneSubsea）では、前四半期に年度末の売り上げが好調だったことから、当四半期にはプロジェクトの実施が低調となり、売上高は減少しました。海外部門の売上高は前四半期比で12%減少し、北米では陸上での活動が低調で売上高は7%減少しました。海外では、COVID-19関連の混乱により、イタリアとマレーシアで製造施設が一時的に閉鎖され、売上高は減少しました。この施設閉鎖は、ワンサブシー、坑口システム、バルブ・プロセス・システムの活動に影響を及ぼしました。
キャメロンの税引前営業利益率は10%で、売上高は10%減少したものの、前四半期比で0.57ポイント改善しました。これは、ワンサブシーのポートフォリオが当四半期は有利な構成になったためですが、掘削システムおよび坑口システムの利益率が低下したため、その効果は部分的に相殺されました。
四半期ハイライト
シュルンベルジェは、デジタル・ソリューションの開発を主導し、E&Pバリューチェーン全体での成果向上を図っています。現在の厳しい業界環境でこのようなソリューションを展開することで、顧客企業が世界全体で自社チームのための事業継続を図ることに貢献します。当四半期におけるこのような実例を以下に示します。
COVID-19パンデミック時の遠隔作業を実現すべく、2019年8月に発表されたウッドサイド・エナジーとの7年間にわたる技術提携に基づき、DELFI *コグニティブE&P環境を全社的に導入する作業を前倒しで推進しました。英国を拠点とするウッドサイドの海外資産チームへの導入は、2020年末に予定されていましたが、3月20日に完了しました。ウッドサイドとシュルンベルジェのチームの密接な協力により、1週間足らずで完了させることができました。
シュルンベルジェとエジプト石油省は、エジプト・アップストリーム・ゲートウェイを共同で導入しました。これは、地下情報をデジタル化し、エジプトの地下データを常に最新に維持するデジタル・プラットフォームを提供する独自の革新的な国家プロジェクトです。エジプト・アップストリーム・ゲートウェイは、GAIA *デジタル地下プラットフォームを活用し、DELFI E&Pコグニティブ環境の機能と技術を用いて、デジタル技術と分野専門知識によって実現される追加の付加価値ソリューションとなります。
環境、社会、ガバナンス（ESG）事項および責任ある資源管理（自然、人、経済）への当社の取り組みは、シュルンベルジェ・グローバル・スチュワードシップ・プログラムで規定されています。これは、顧客企業が自社のESG目標を達成する上で役立つ盆地適合型技術によってサポートされ、CO2排出量を削減することでカーボン・フットプリントを削減することができます。当四半期中の実例は次のとおりです。
北米陸上では、ワンスティム（OneStim）が、すべての主要シェールプレイでStimCommander Pumps* 自動インテリジェント速度・圧力制御技術を採用しました。ステージ数は合計で6万9000を超え、ポンプ採油時間は14万時間を超えました。多くの顧客企業が効率的な操業によりポンプ採油の回数を減らし、その結果、燃料消費量が削減され、カーボン・フットプリントを低減することができました。2019年には、北米におけるワンスティムのすべての操業でStimCommander Pumps制御技術を用い、ディーゼル燃料の消費量は50万米ガロン削減することができました。これは、CO2 削減量として少なくとも5千トンに相当します。
シュルンベルジェはBPオマーン向けに盆地適合型ソリューションを開発しました。これにより、カザン油田で破砕後の坑内洗浄とガス生産でCO2 排出量を大幅に削減しました。修正と設計は、シュルンベルジェRapidResponse* 顧客主導製品開発プロセスにより実施しました。2019年に、このソリューションは、10本の坑井で生産および貯留槽試験のためのフローバック洗浄で採用されました。これにより、CO2 排出量は8万トン以上削減されました。これは、道路から1万8000台の自動車を1年間除去したことになります。
実績ベースのビジネスモデルと盆地適合型技術の導入により、シュルンベルジェは業界内でさらに差別化を進めています。いくつかの実例を以下に挙げます。
米国メキシコ湾では、WCSがシェル向けにヴィト・プロジェクトで8本の坑井を掘削して仕上げ、平均AFEを15%削減しました。この深海プロジェクトで採用された主要な技術には、PowerDrive Orbit* 回転操行性システム、AxeBlade* 条付きダイヤモンド・エレメント・ビット、RheGuard* フラット・レオロジー掘削流体システムがあります。この成果は統合的実績ベースの契約によるもので、プロジェクトは予定より早く完了しました。
英国沖合のシグナス油田では、掘削・計測がネプチューン向けに、抵抗率が極めて低く、抵抗率の変化がほとんどない薄い層状の環境で、GeoSphere HD* 高解像度掘削同時油層マッピング・サービスと、PeriScope HD* 多層地層境界検出サービスを採用しました。この盆地適合型技術により、ネプチューンはリアルタイムに油層の複雑さを把握し、最も生産性の高い間隔で水平坑井を配置して、貯留槽接触と採取を最大化しました。
ウィリストン盆地では、ワンスティム（OneStim）がライム・ロック・リソーシズ向けの多坑井キャンペーンで盆地適合型技術を採用し、負の坑井干渉を緩和しました。これにより、最初の5カ月で近隣の既存の親坑井に比べて石油生産量が41%増加しました。BroadBand Shield* 破砕形状制御サービスとWellWatcher Stim* 刺激監視サービスを最適化することで、負の坑井干渉の排除が確認され、坑井洗浄コストを210万ドル以上削減することができました。
当四半期の契約獲得には、世界のさまざまな盆地における当社のビジネスモデルの多様性が反映しています。これには、沖合海底統合、マルチクライアント地震探査、デジタル対応、国内価値との整合が含まれます。
エクイノール（Equinor）は、海底統合アライアンスと、ブラジル沖合でのバカリャウ（Bacalhau）（旧カルカラ）プロジェクトでフロントエンド・エンジニアリング設計（FEED）の専属契約を結びました。この契約は、2段階締結に基づいています。FEEDとプレ投資が間もなく開始され、一括請負設定に基づく執行段階のオプションが含まれています。これには、海中アンビリカル、ライザー、フローライン、海底生産システムの全範囲での設計・機材調達・建設・据付が含まれます。契約のオプションは、2020年後半にエクイノールが予定しているバカリャウ・プロジェクトの投資決定に基づきます。この油田開発には19本の坑井が含まれています。
2019年にミシシッピ・キャニオンで取得したアメンドメント・フェーズ1プロジェクトの成功に続き、TGSとシュルンベルジェは、米国メキシコ湾での超長オフセットノード・プロジェクトの第2フェーズを発表しました。このフェーズでは、超長オフセット・データの範囲を北部グリーンキャニオンの延長地域にまで拡大します。これをエンゲージメント・プロジェクトと称します。プロジェクトでのデータ取得は、業界の事前資金で支援され、2020年第2四半期に開始される予定です。最終的なデータは2021年に利用可能になります。
OMVアップストリームとシュルンベルジェは、戦略的パートナーシップに向けたビデオ会議で覚書（MOU）に署名しました。これにより、DELFIコグニティブE&P環境を活用して、DigitUPと称するOMVのデジタル・プログラムをさらにサポートします。OMVは、2022年末までに生産井の計画時間を90%削減し、2025年までにプロジェクトの開発フェーズを現在の慣行の25%に削減することを目指しています。MOUには、2020年4月から11月までの適正評価段階で実施する12本の試掘井の技術的範囲と予定が詳しく記載されています。
シュルンベルジェは、キング・サルマン・エナジー・パークに世界クラスの製造センターを開設しました。これは、サウジアラムコの経済成長を促進するIn-Kingdom Total Value Add（IKTVA）プログラムを支援するものです。このセンターでは、ライナーハンガーやパッカーなどのさまざまな技術や、GROVE *バルブやORBIT *弁棒上昇式ボールバルブなどの遮断バルブの技術を製造し、サウジアラビアおよび近隣諸国での石油・ガス事業の効率向上を図ります。
サウジアラムコ、ランプレル・エナジー・リミテッド（LEL）、ナショナル・シッピング・カンパニー・オブ・サウジアラビア（Bahri）、および現代重工業の合弁会社であるインターナショナル・マリタイム・インダストリーズ（International Maritime Industries）は、利害関係者のLELを通して、サウジアラビア沖合の坑井を掘削する2つの完全なジャッキアップリグ掘削パッケージの契約をシュルンベルジェに付与しました。このリグは、バラリスとサウジアラムコの合弁会社であるAROドリリングが所有・運営します。世界全体でジャッキアップリグが発注されたのは5年ぶりです。納入は2021年第2四半期に予定されています。この契約は、経済成長を促進するサウジアラムコのIKTVAプログラムを支援します。
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特別費用・利益
2020年第1四半期業績発表では、米国で一般的に認められた会計原則（GAAP）に基づく財務業績に加え、非GAAPによる財務業績（SECの規則Gの定義による）を提示しています。「流動性」の項目に示された非GAAP財務指標に加え、特別費用・利益を除く純利益（損失）、ならびにこれに基づく指標（特別費用・利益を除く希薄化後EPS、特別費用・利益を除くシュルンベルジェの純利益（損失）、特別費用・利益を除く実効税率）は非GAAP財務指標です。財務指標から特別費用・利益を除外することで、期間ごとのシュルンベルジェの業務をより効果的に評価し、除外された項目で分かりにくくなる業務の動向を確認できると経営陣は考えています。これらの指標はまた、一定の奨励給を判断する上での業績指標として経営陣が用いています。上記の非GAAP財務指標は、GAAPに基づく財務業績の他の指標と併せて検討するものであり、そのような指標の代替あるいはそのような指標に優先するものと見なさないようしてください。これらの非GAAP財務指標と対応するGAAP指標の差異調整を以下に示します。
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以前の期間の項目は、現在の期間の表示に合わせて再分類されています。
補足情報
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Contacts
Simon Farrant – Vice President of Investor Relations, Schlumberger Limited
Joy V. Domingo – Director of Investor Relations, Schlumberger Limited
Office +1 (713) 375-3535
investor-relations@slb.com
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