アーサー・Ｄ・リトルの「デジタルトランスフォメーションインデックス」を用いた調査で、対象企業の80％がデジタライゼーションに追従できていないことが明らかになった
ロンドン--(BUSINESS WIRE)--物流・製造業、消費財・エンターテイメント業界等の全ての主要な産業界が、デジタライゼーションによりもたらされるオンデマンドやパーソナライズといった新市場への対応に取り組んでいる。各社のCEOは、デジタライゼーションの波に備えて、自社の再編に力を割いているが、アーサー・Ｄ・リトル（ADL）の実施したグローバルスタディでは、多くの企業は未だにデジタル化経済に取り残された場合のリスクを過小評価しており、本格的なデジタライゼーションの推進に対し準備不足であると感じていることが明らかになった。
本スタディによって、先進的な取り組みを始める企業が出始めている一方で、大多数の企業は未だにデジタル化について断片的なアプローチしかとっていないことが分かった。各社は、ビジネスモデルへの適応の遅延、人事的視点、データを活用した新たなパーソナライズサービスに対する経験不足からデジタライゼーションの推進に苦戦している。
調査対象の内、デジタライゼーションへの包括的なロードマップを保持している企業は17％のみであった。
ADLでは、各業界のデジタライゼーションに向けての包括的な準備度合いをランク付けした。その結果、技術基点型の重工業/機械工業では、デジタライゼーションへの対応が比較的進んでいることが分かった。（以下が産業ごとのランク）
1. 自動車
2. テレコミュニケーション＆メディア
3. エネルギー＆公益事業
4. 金融サービス
5. コンシューマー＆ライフサイエンス
6. EPC＆製造
7. 旅行＆輸送
また、この調査では、世界的なCEO達に向け、未だかつてない急速なデジタル化に対応する為の5つの鍵を示している。
1. デジタル化を戦略的義務と捉えること
2. デジタル化の推進はビジネス目標を達成するための新たな方法であると考え、デジタル変革を最終目的としないこと
3. 総合的で組織横断的なアプローチを取ること
4. 各自にあったデジタル戦略を構築すること
5. 現在のビジネス能力と適格性を十分に理解した上で始めること
ADLの「タイムプラクティス」創設者でありリーダーでもあるDr. Michael
Opitzは「世界中の顧客がオンデマンドサービス、パーソナライズなどの新しい市場を求める中で、デジタライゼーションの更なるニーズの高まりに影響を受けない業界はない」という。また、「我々は、この新しいデジタル市場に対応する必要性を認識しているCEOがあまりにも少ないのではないかと危惧している。新しいテクノロジーに投資するだけではなく、ビジネス全てを完全に再編成していく必要がある」とコメントした。
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