マンハッタン・アソシエイツ企業ロゴ
流通・小売業界のお客様に、フリクションレスな顧客体験を提供するためのユニファイドコマース実現を支援するManhattan Active(R) Omniを、デモを交えてご紹介いたします。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/386728/LL_img_386728_1.jpg
マンハッタン・アソシエイツ企業ロゴ
■フリクションレスな顧客体験を提供するためのユニファイドコマースの実現を支援するManhattan Active(R) Omni
PC・モバイル経由のオンラインと、店内における商取引を一元化させ、フリクションレスな顧客体験を提供し、在庫と売上データを高度に可視化させることで、顧客ロイヤルティの向上につなげることができるようになります。
【Manhattan Active(R) Omni機能概要】
● 注文管理
全フルフィルメント拠点にわたる在庫の可視性、納期約束とフルフィルメントの最適化、インテリジェントな返品処理をサポート
● ポイント・オブ・セールス(POS)
直感的で簡単なUIを用いたオムニチャネルプロモーション、RFID対応のチェックアウト、様々な形態のデバイスから利用可能な支払・決済機能を提供
● 店舗在庫管理と注文フルフィルメント
同一アプリ内で販売と顧客エンゲージメントを制御し、店舗にて倉庫オペレーション並みの効率で在庫の引当て・管理と商品発送をサポート
● 顧客サービスとエンゲージメント
小売業向けコンタクトセンター、フルサービスサポート、セルフサービスのすべての機能を単一のシームレスなソリューションに一元化
【Manhattan Active(R) Omni最新リリース概要】
最新リリースのManhattan Active(R) Omniでは、店舗スタッフが顧客対応により集中できるよう、POSと顧客エンゲージメントの機能を更に強化しました。
ポイント・オブ・セールス(POS)：
店舗スタッフのエクスペリエンスを向上させる新技術、Iris(アイリス)をリリース。これにより、店舗スタッフは、直感的なナビゲーション、少ないクリック数、素早いトランザクション処理、シームレスなオフラインサポート、各店舗におけるエンゲージメントにパーソナライズされた感触、刷新されたユーザーインターフェイスを体験することができます。
オンライン予約の店舗での受け取り(Reserve Online Pickup in Store / ROPIS)：
どの注文がROPISで支払いが必要かを明確に把握することができるようになりました。Manhattan Active(R) Omni POSをご利用のお客様は、POSワークフローを使用して、ピックアップ時に支払い処理をシームレスに行うことができます。外部のPOSソリューションを利用している場合、店舗スタッフはピックアップ確認プロセス中に支払い処理を行う必要があることを通知されます。
Manhattan Active(R) Omniの詳細については下記をご参照ください。
https://www.manh.com/ja-jp/solutions/omnichannel-software-solutions
マンハッタン・アソシエイツの最新の製品情報や顧客、パートナーに関するニュースは、X (旧Twitter) および Facebook からご覧ください。
●マンハッタン・アソシエイツについて
マンハッタン・アソシエイツは、サプライチェーンとオムニチャネル分野のテクノロジーリーダー企業(本社：米国ジョージア州)です。フロントエンドの販売プロセスとバックエンドのサプライチェーンの統合によって企業内外の情報を集約するとともに、先進のソフトウェア、プラットフォーム技術、および豊富な実績と経験が、お客様の成長と収益の確保を強力に支援します。
そして、最先端のクラウドならびにオンプレミス環境をベースに開発されたソリューションを、店舗、流通ネットワーク、物流センターに提供することで、オムニチャネル市場におけるビジネスを成功へと導きます。
詳細については https://www.manh.co.jp をご参照ください。
【リテールテックJAPAN2024開催概要】公式ホームページより抜粋
＊名称 ：リテールテックJAPAN2024
＊公式ホームページ：リテールテックJAPAN | 小売・流通業をデジタルで変革する
( https://messe.nikkei.co.jp/rt/ )
＊会期 ：2024年3月12日(火)～3月15日(金)＊4日間
午前10時～午後5時(最終日のみ午後4時30分終了)
＊会場 ：東京ビッグサイト 東展示棟(東京都江東区有明3-10-1)
＊主催 ：日本経済新聞社
＊特別協力 ：GSI Japan(一般財団法人流通システム開発センター)
＊後援 ：経済産業省、総務省、中小企業庁、日本商工会議所、
東京商工会議所、全国商工会連合会(予定)
＊協賛 ：関連31団体(予定)
＊協力 ：テレビ東京・日経BP
