GfK Japanは、日本、英国、米国、インドの4カ国でChatGPTの認知度やAIが及ぼす仕事への影響など、ChatGPTをはじめとした生成AIに関する意識調査*を2023年12月に行い、GfKのアナリストによる分析結果を2024年2月1日に発表した。
概要
・日本では約10人に6人（62％）がChatGPTを知っているが、これは米国83％、英国89％、インド95％よりはるかに低く、日本での知名度はまだ低いと言える。
・ChatGPTを利用したことが無い人は米国23%、英国24％、インド5%と少数だが、日本では67%と過半数以上で利用の経験が無い。
・ChatGPTも人間と同様に間違える可能性がある、と回答した人は米国、英国そしてインドでは30%近くいたが、日本ではわずか14%と認識にも大きな差異が見られた。
【ChatGPTの日本での認知は6割と4か国中最も低い】
日本におけるChat GPTの認知度は62%で、今回調査を行った4か国の中で最も低かった。
世代別に認知度をみると、ミレニアル世代*1が米国85%、英国90%、インド96%の割合で最も高いのに対し、日本ではZ世代*269%とX世代*363%が他の世代より高かった。また、男女別では男性のほうが認知率が高く、日本69%、英国92%、米国89%という結果であった。一方、インドでは男性94%、女性97%と性別にかかわらず高い認知率となった。
ビジネスパーソンに限ってみても、日本は67％しかChatGPTを認知しておらず、米国90％、英国92％、インド96％との大きな開きがあることが分かった。
*1.24-41歳、 *2.24歳以下、 *3.42-56歳
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【日本では67%がChatGPTを利用したことが無い】
ChatGPTは教育や仕事に役立つツールだと考える人もいれば、あくまで娯楽に使う人もいる。しかし、日本ではChatGPTを「使ったことがない」という回答が67%を占め、そもそも利用するまでに至っていないという現状が明らかとなった。
日本の回答者の内、回答率が最も高かった利用目的は「遊び目的」で23％、次いで「学習目的」で10％だった。この2つの目的は、他3か国の結果でも多く挙げられており、インド人の「学習目的」での利用は78%と群を抜いて高い。
世代別では、日本ではZ世代とミレニアル世代など比較的若い層での利用が多い様子がうかがえた。特に「遊び目的」での利用が、Z世代30%、ミレニアル世代32%と高かった。
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【AIは仕事の脅威になるか？】
米国、英国、インドにおいては約3人に1人が、「ChatGPTや関連するAIが一部の仕事の脅威となる可能性がある」に賛同した。反面、日本においては賛同者が12％のみにとどまっており、その反応に大きな違いが見られた。
別の調査設問をみると、「AIは自分の仕事に影響を与えない」というステートメントに対して、日本人で賛同した回答者は11%だった。これはインド25%、米国19%、英国13%より低かった。
日本以外の3か国は、ChatGPTは一部の仕事の脅威になると考えている一方、自身の仕事には影響しないという理解を示していると言えるだろう。対して日本は、雇用の脅威への認識が弱く、かつ自身の仕事への影響についても明確に認知していないように思える。前述の利用目的でも、日本人のビジネス目的での利用は9％にとどまっており、利用率の低さが認識の違いになっていると推察される。
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【ChatGPTは間違えるのか？】
米国、英国そしてインドでは30%近くがChatGPTが間違えることに賛同した。一方、日本では「賛同する」がわずか14%にとどまっている。仕事の脅威や影響と同じく、ChatGPTの回答精度に対しての認識も他国と差がある状態だ。
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※ 「ChatGPTをはじめとした生成AIに関する意識調査」概要
■調査期間：2023年11/29（水）～12/8（金）
■調査対象国：日本、英国、米国、インド
■調査対象者：一般消費者
■回答者属性：男女16-99歳
■サンプル数：日本557名、インド551名、アメリカ558名、イギリス539名
■調査方法：インターネット調査
■調査内容：ChatGPTをはじめとした生成AIについて、認知と利用経験、活用意向、イメージなど
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