ミネラルウォーターに関する調査1
紙容器ミネラルウォーターの採用例
再生可能資源
330mlのロングライフ紙パックと340mlのペットボトルのプラスチック使用量比較
■8月1日は『水の日』、この日から1週間は『水の週間』
毎年8月1日は、水循環基本法により、国民の間に広く健全な水循環の重要性についての理解や関心を深める日として『水の日』と定められ、この日を初日とする1週間は『水の週間』となりました。
近年、温暖化による降水量の変動幅の増大などの影響によって渇水や洪水のリスクが高まる可能性や、新たな課題が発生することも懸念されています。水循環を健全に保つために、環境問題へ意識をむけることも重要になってきています。
■環境に配慮された紙容器ミネラルウォーターの認知度は約4割
購入したことがある人はそのうちの半分
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ミネラルウォーターに関する調査1
ミネラルウォーターを購入している20代から40代の男女300名に、紙容器のミネラルウォーターを知っているかを聞いたところ、ミネラルウォーター飲用者の61.0％が「知らない(初めて聞いた)」と回答しました。「知っている」と回答した方は39.0％で、そのうち「購入したこともある」と回答した方は、23.0％の結果となりました。
紙容器ミネラルウォーターの認知はまだ半数以下ではありますが、日本テトラパックの予想よりも高い結果でした。環境意識が高くなってきている昨今、紙容器ミネラルウォーターの今後の広がりが期待できる結果となりました。
■日本でもペットボトルに代わり徐々に広がってきている紙容器のミネラルウォーター
紙容器ミネラルウォーターの認知度は、「週1回以上ミネラルウォーターを購入している方でも約4割程度」という結果からみると、日本では紙容器は広がりにくいように思えるかもしれません。しかし、その状況は変わりつつあります。
2023年5月19日から21日に開催されたG7広島サミットの各会場のテーブルウォーターとして紙容器のミネラルウォーターが採用され、各国首脳を招いたワーキングランチ・ワーキングディナーのほか、各国と日本との首脳会議などの場でも使用されました。
またSDGsに取り組む大企業や行政機関、サステナビリティを目標に掲げるブランドやホテルを中心に、ホテル客室やイベントで提供する飲料や、企業での来客用・社内用など日常的な用途のミネラルウォーターを紙容器にするなど、企業での採用が続々と進んでいます。他にもスポーツの国際大会で選手が飲んでいたり、テレビドラマで使用されるなど、ペットボトルに代わって紙容器のミネラルウォーターが使用されているところを目にする機会も多くなってきています。
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紙容器ミネラルウォーターの採用例
◇環境に配慮したロングライフ紙パックのミネラルウォーター
ペットボトルのミネラルウォーターとはどこが違う？
■ロングライフ紙パックの紙容器は再生可能資源が原材料
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再生可能資源
ロングライフ紙パックの紙容器がペットボトルと違うところは、「再生可能資源」が原材料に使用されているところです。紙の原材料である木材は、使用しても植林すれば再生産できる再生可能な資源で、かつ、その木材は適切に管理された森林やその他の管理された供給源 ※1 から資源を調達しています。現在は紙容器のキャップもサトウキビ由来の素材に切り替わってきています。キャップに植物由来の素材を配合することで、化石由来のプラスチック使用量の削減につながります。
環境のことを考えて行動するときには、どうしてもモノを使用した後の“リサイクル”に意識を向けてしまいがちですが、環境を考えていく上では、「モノのライフサイクル」※2 全体を意識することが大切です。
※1…適切に管理された森林やその他の管理された供給源＝FSC(R)認証(FSC(R)CoC認証取得)を取得
FSC(R)森林認証システムは、森林管理協議会により、持続可能で適切な森林管理を世界に広めることを目的に、持続可能的に森林管理や生産が行われているかを審査・認証する制度です。FSC(R)認証は社会的、経済的、環境的にも価値があると認められています。
※2…「モノのライフサイクル」とは
(1) モノの原料
石油など枯渇する原料ではなく、森林資源など枯渇しない再生可能な原料を使用しているか
(2) 製造工程
省エネ・省資源を意識したモノつくり、輸送負荷を減らす配慮がされているか
(3) 商品を使った後のモノのゆくえ
商品を使い終わったら、できるだけ環境負荷が少ない方法でリサイクルやリユースされているか
■同容量のペットボトルと比べてプラスチック使用量 56％削減
2022年4月1日から、プラスチックに係る資源循環の促進についての法律が施行され、環境配慮への取り組みはより活発化しています。環境負荷を低減する取り組みとして脱プラスチック製品に注目が集まっています。ミネラルウォーターを購入するときに、あまり意識せずにペットボトルのミネラルウォーターを選んでいるという方も多いかもしれませんが、ペットボトルからロングライフ紙パックの紙容器へ切り替えることでプラスチック使用量を56％削減できます。紙容器のミネラルウォーターを選ぶことで、脱プラスティックの取り組みを行っていることになるのです。
環境負荷を低減するために何をすればよいか分からないという方は、はじめの一歩として、紙容器のミネラルウォーターを選ぶことから始めてみてはいかがでしょうか。
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330mlのロングライフ紙パックと340mlのペットボトルのプラスチック使用量比較
■ロングライフ紙パックの紙容器はペットボトルと比較してCO2排出量も大きく削減
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330mlのロングライフ紙パックと300mlのペットボトルのCO2排出量の比較
現在、CO2をはじめとした温室効果ガスの排出削減への取り組みは、世界中の課題になっています。日本でも、2050年までに温室効果ガスの排出を実質的にゼロにすることを目指し、さまざまな活動がスタートしています。地球上の「水循環」を健全に保つうえでも、温室効果ガスの排出削減は重要です。
ノルウェーのライフサイクルアセスメント(環境影響評価)に基づくと、ロングライフ紙パックの紙容器330ml(TPA330)はペットボトル300mlと比較した際のGlobal warming potential index(※3)が40％低減されることがわかっています。
普段購入しているペットボトルのミネラルウォーターを紙容器に変えるだけでもCO2削減につながります。
※3…ミネラルウォーターを両容器で1,000l分製造した際に排出されるガスをCO2換算した数値を指数化
■ミネラルウォーターを購入するときに重視するポイントは「価格」が最多
紙容器のミネラルウォーターを購入してみたいと思ったミネラルウォーター飲用者は65％
ミネラルウォーターを購入するときに重視するポイントを聞いたところ、「価格(64.7％)」が最多の回答となりました。「品質(安全性)(41.0％)」や「味(39.0％)」よりも「価格」が重要視されていることがわかる結果となりました。
一方で、紙容器ミネラルウォーターの原材料には再生可能資源が使用されていること、プラスチック使用量やCO2が削減できることといった特徴を説明したうえで紙容器ミネラルウォーターの購入意向をお聞きしたところ、ミネラルウォーター飲用者の65.0％が「購入してみたいと思った」と回答しています。
依然として価格面での壁はあるかもしれませんが、環境への意識が高くなってきている昨今、紙容器のミネラルウォーターを目にすることや手にする機会がこれまで以上に増えていくことで、紙容器ミネラルウォーターの認知も、今後更に広がっていくのではないでしょうか。
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ミネラルウォーターに関する調査2
■日本で最初に製造・販売されたミネラルウォーターは瓶詰め
現在では飲食店などに限らず、家庭でも水を飲むためにミネラルウォーターを購入することが当たり前になってきていますが、私たちはいつ頃から飲料用の水を購入するようになったのでしょうか。
一般社団法人 日本ミネラルウォーター協会が公開している「日本のミネラルウォーターの歴史」によると、日本で最初にミネラルウォーターが販売されたのは1880年代で、スパークリングミネラルウォーター(天然炭酸鑛泉水)が瓶詰めされ、横浜・神戸の居留地の外国人やホテルに販売されていたようです。
その後、1929年に堀内株式会社(現 富士ミネラルウォーター株式会社)が日本で初めてミネラルウォーターの製造・販売を開始。1967年頃からはウィスキーの水割りが流行したことで業務用のミネラルウォーターの消費が増え、各社が次々にミネラルウォーターを商品化していくようになりました。この当時はテーブル容器としてガラス瓶入りが主流だったようです。1993年になると海外製の500mlペットボトルの輸入が増加し、徐々に家庭用のミネラルウォーターも増えていったようです。現在はペットボトルのミネラルウォーターが主流となっていますが、環境に配慮した紙容器のミネラルウォーターが主流となる日もそう遠くないかもしれません。
(※出典：一般社団法人 日本ミネラルウォーター協会「日本のミネラルウォーターの歴史」より)
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日本で初めて製造・販売されたミネラルウォーター「日本エビアン」当時のラベル
■環境にやさしい紙容器のミネラルウォーター4選
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富士ミネラルウォーター 紙パック
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三井農林 ナチュラルウォーター
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Hapisui「ハピスイ」ミネラルウォーター
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ゴールドパック Azumino Mineral Water
《調査概要》
期間 ：2023年3月13日～15日
対象・条件：週1回以上ミネラルウォーターを購入している20代から40代の男女
回答数 ：300人
エリア ：全国
手法 ：インターネット調査
調査会社 ：株式会社クロス・マーケティング
