図1 慢性腎臓病の認知度
CKDは脳卒中、心臓病、認知機能障害とも関係しており、国民の健康寿命を損なう要因となっています。日本では1,330万人の患者がいると言われています※。これは成人の約8人に1人という計算になり、特に高齢者では有病率が高いとされています。
※：エビデンスに基づくCKD診療ガイドライン2018(編集 日本腎臓学会)より
今回は、20歳から70歳代の一般市民1,630名を対象に、慢性腎臓病(CKD)に関する認知度について、インターネットによる全国アンケート調査を実施しました。
その結果、慢性腎臓病(CKD)を「症状も含めてよく知っている」あるいは「病名だけは知っている」と回答したのは全体の63.9％でした。年代別にみると、若年層(20及び30代)においては半数以下の認知度であるが、年齢層が上がるにつれて認知度が向上し、70代では83.7％でした。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/347766/LL_img_347766_1.jpg
図1 慢性腎臓病の認知度
慢性腎臓病(CKD)に当てはまる症状に関する設問に対して、むくみと回答した割合が63.9％と最も多く、次いでタンパク尿58.4％でしたが、両項目ともに、20～30代の若年層ではその割合は低いものでした。また、健康診断における腎機能と尿検査の項目(複数回答可)では、尿蛋白が55％と最も高く認知されており、次いで血清クレアチニン28.5％、eGFRの認知度は16.9％にとどまりました。
今回の調査結果について、日本腎臓病協会理事長、川崎医科大学副学長 腎臓・高血圧内科学 主任教授の柏原 直樹先生は次のように述べています。
「慢性腎臓病(CKD)は糖尿病や高血圧、高脂血症、肥満症と関連が深く、20代、30代といった若年期からの生活習慣が発症に大きく影響していることから、若年層への啓発活動や健康診断における尿蛋白の意義やeGFRの認知を高めていくことが重要です。その一方で慢性腎臓病に罹患している方の重症化を防ぐためのサポート体制や早期の診断・治療の体制を全国でさらに整備していくことも望まれます。」
今回のアンケート調査の詳細については、今後学会発表を予定しています。
日本腎臓病協会と協和キリンは今後も「腎臓病の疾患啓発活動に関する連携協定」に基づき、慢性腎臓病に関する疾患認知度調査の実施をはじめ、医療連携に関する医師向け講演会や報道関係者対象のセミナーの開催など、腎臓病の疾患啓発と対策活動に協力して取り組みを進めていきます。
【eGFRとは】
Estimated glomerular filtration rate(推算糸球体ろ過量)の略。腎移植ドナーなど正確な腎機能評価が必要な場合にはGFR測定のgold standardであるイヌリンクリアランス法を実施しますが、日常臨床では血清クレアチニン値の測定結果を基に算出されるeGFRが用いられます。
【日本腎臓病協会について】
日本腎臓病協会は、医療者、市民、関連企業、行政等が連携し腎臓病を克服するために、立ち上げた組織です。腎臓病の普及啓発、診療連携体制の構築、腎臓病療養士制度の運営、患者会との連携、アカデミアと関連企業、行政等が連携するプラットフォームである「Kidney Research Initiative-Japan(KRI-J)」を運営します。日本全国どこにいても、良質な医療の恩恵を享受できる環境の実現に尽力します。「腎臓病の克服」が私共の願いです。
詳細は https://j-ka.or.jp/ をご覧ください。
【協和キリンについて】
協和キリンは、Life-changingな価値をもつ新しい医薬品を創出し、患者さんへ届けることに真摯に取り組んでいます。70年以上の歴史をもつ日本発のグローバル・スペシャリティファーマとして、腎、がん、免疫・アレルギー、中枢神経などの様々な治療領域において、抗体医薬品の研究をはじめ最先端の科学・技術の応用に邁進し、患者さんと社会のニーズに応えます。4つの地域 -日本、アジア／オセアニア、北米、EMEA- にわたり、協和キリンは共通の価値観であるコミットメント・トゥ・ライフ、イノベーション、チームワーク／和・輪、インテグリティのもと、病気と向き合う人々に笑顔をもたらすために尽力します。
協和キリンの事業について、詳しくはこちらのサイトでご覧ください。 https://www.kyowakirin.co.jp
