CyberCrypt Ver.5 販売開始
「CyberCrypt Ver.5」製品サイト： https://www.oakis.co.jp/CyberCrypt/
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/284576/LL_img_284576_1.png
CyberCrypt Ver.5 販売開始
■背景
昨今、テレワーク等働き方の多様化でクラウドや共有ファイルサーバを活用したファイル保存・共有が簡単に実現できるようになり、社外業務における利用者の利便性が向上しました。一方で、社外持ち出しPCの盗難・紛失、マルウェア感染によるファイル搾取や誤操作による機密ファイルの漏えいリスクも高まっており、働き方の変化に合わせたセキュリティ対策が必要です。
「CyberCrypt Ver.5」は利便性とセキュリティを両立し、シンプルな運用が高い評価を得ているファイル暗号化ソフトです。簡単操作でファイル単位、フォルダ単位で暗号化でき、万が一、機密ファイルが第三者の手に渡っても、高度な暗号化技術によりファイルの中身を確認できないため機密情報の流出を防ぐことができます。
テレワークが急速に浸透する中、「CyberCrypt Ver.5」は“情報を漏えいさせない”最後の砦として、働き方改革を支え、生産性や競争力の向上に貢献します。
■「CyberCrypt Ver.5」について
1. 特長
(1)ファイルの暗号化・復号は右クリックで簡単に設定
ファイルごとに右クリックで暗号化・復号が簡単に設定できます。また、ファイルの拡張子やフォルダ指定により暗号化の除外設定も可能です。操作は右クリックメニューだけなので簡単です。
(2)暗号化ファイルをダブルクリックで開いて編集、上書き保存で暗号化
暗号化されたファイルの編集、上書き保存は通常のファイル操作で行えます。暗号化のための手間を不要にするとともに暗号化を徹底できます。
(3)フォルダにファイルを格納するだけで自動的に暗号化
任意のフォルダを「自動暗号化フォルダ」として設定しておけば、このフォルダに格納するファイルは全て自動的に暗号化されるため、暗号化のし忘れを防止できます。
(4)グループパスワードでセキュアなコラボレーションを実現
共通グループの登録により、暗号化ファイルをグループ内で簡単に共有できます。テレワーク時もセキュアな環境のもとでグループの生産性向上が図れます。
(5)暗号化のパスワードを忘れても安心の「マスターキー」
暗号化した本人の不在、復号パスワードの紛失、人事異動や退職、機器変更など、暗号化ファイルの復号が困難な状況においても、企業に1つだけ配布される「マスターキー」を使えば全ての暗号化ファイルを復号できます。また、「マスターキー」によりパスワード管理サーバが不要となり、運用コストの削減、管理業務の効率化が図れます。
2. 主な仕様
(1)採用暗号化方式
・公開鍵暗号方式：RSA暗号、鍵長 2048ビット
・共通鍵暗号方式：AES暗号、鍵長 256ビット、ブロック長 128ビット
・ハッシュ方式：SHA-256
電子政府推奨暗号リスト(CRYPTREC暗号リスト)対応(2021年4月)
(2)対応OS
・Windows 10 (32ビット版／64ビット版)
・Windows 8.1(32ビット版／64ビット版)
・Windows Server 2019
・Windows Server 2016
・Windows Server 2012 R2
3. 価格(税別)
1ライセンス 4,750円～(初期導入20ライセンスの場合)
※バージョンアップ価格、専用窓口によるサポートサービスも別途ご用意しています。
4. 導入実績
2005年の販売開始以来、金融業、IT業等の一般企業をはじめ、自治体、教育機関等、規模や業種・業界を問わず、幅広いお客様にご採用いただいております。
5. 試用版(無償)の提供
ご導入前の暗号化操作や動作検証等をお試しいただくため、30日間無償で利用できる試用版をご用意しております。下記フォームよりお申込みいただけます。
https://www.oakis.co.jp/inquiry/cybercrypt/form.cgi
6. 販売開始
2021年11月16日(火)
■会社概要
商号 ： 株式会社オーク情報システム(大林グループ)
代表者 ： 代表取締役社長 古瀬 耕司
所在地 ： 〒140-0002 東京都品川区東品川2-2-20 天王洲オーシャンスクエア
設立 ： 1986年1月
主な事業内容： コンピュータソフトウェアの開発、販売及び賃貸
資本金 ： 4,500万円
URL ： https://www.oakis.co.jp/
※「CyberCrypt」は株式会社オーク情報システムの商標登録です。
※記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
