Japan Shopping Now
検索エンジンでの店舗情報データ
タビナカメディアロゴ
「Japan Shopping Now」QRコード
【便利】日本語入力で4言語翻訳 世界中に5言語(日・英・簡・繁・韓)配信！
【お得】初回登録料は半額！(10万円～) ※2021年9月まで
【安心】小売流通業から観光業まで幅広い企業や業界団体が会員の
一般社団法人ジャパンショッピングツーリズム協会のウェブサイト
直近3年間で、約300万PVの実績をもつ「Japan Shopping Now」は、約1,000店舗の商品、イベントなどの最新ショッピング情報を、日本のみならず英語、簡体字、繁体字、韓国語の5言語で海外に向けて情報発信をしてきました。今回のリニューアルでは、店舗情報を日本語入力するだけで、Googleやトリップアドバイザーなど約30の世界中の「タビナカメディア(※)」と自動連携が可能になりました。オンラインユーザーの内、約7割が検索エンジンやSNS、MAPアプリなどの検索サービスで、店舗情報を調べていることが分かっています。(Yext社調べ)
また、コロナ禍でも、「コロナ終息後、行きたい国No.1は日本」というデータ(日本政策投資銀行、日本交通公社 2020年6月調査)が示しているように情報発信の継続は不可欠です。「Japan Shopping Now」では、訪日ゲストを含めたオンラインユーザーに、お店の情報を正しく発信することができます。今なら、初回登録料が半額になる全面リニューアルキャンペーンも実施しています。この機会に、インバウンド対策として「Japan Shopping Now」をぜひ、ご活用ください。
(※)タビナカメディア：訪日ゲストが旅行中に利用するメディアの総称で、検索サイト・MAP・SNSなどの検索サービス。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/255329/LL_img_255329_1.jpg
Japan Shopping Now
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/255329/LL_img_255329_2.jpg
検索エンジンでの店舗情報データ
■消費者は「検索エンジン」「マップ」「SNS」「音声検索」など、73％のユーザーが店舗のHP以外で情報を取得！
▼検索サービス上での企業情報は約4割が住所の間違いなど何らかの誤った情報が掲載されています。
▼自店で運営するホームページやSNS以外にも、知らないうちにユーザーや検索サービス側が掲載しているものがあり、
その情報が誤っていても店舗側も管理できないことが多いという現状があります。住所や営業時間など、誤った情報を放置しておくと来店機械の損失となるため、どの検索サービスでも正しい自店情報を管理してユーザーに届けることが重要です。
■「Japan Shopping Now」ができること
1. 「Japan Shopping Now」は、日本語を入力するだけで多言語翻訳が可能
お店の情報(商品・セール・イベント・特典情報など)を5言語(日・英・繁・簡・韓)で掲載。更新回数も制限無し。追加の翻訳料金も不要です。
2. 世界中とつながる！約30の「タビナカメディア」にお店の基本情報が自動連携
日本語で入力した店舗情報は、訪日ゲストが利用する世界の「タビナカメディア」(検索サイト・MAP・SNSなどの検索サービス)に一括配信ができます。
3. 日本政府観光局(JNTO)が運営する公式グローバルウェブサイトにも掲載
「Japan Shopping Now」に登録されるお店情報は、JNTOが運営する外国人旅行者向け公式グローバルウェブサイト( https://www.japan.travel/en/ )にも掲載されます。
画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/255329/LL_img_255329_3.jpg
タビナカメディアロゴ
■Japan Shopping Nowに関するお問い合わせ
▼公式HP ： https://japanshopping.org/
▼申込サイト： https://japanshoppingnow-info.jp
▼メール ： jsn_service@jsto.or.jp
お悩み全てJapan Shopping Nowで解決！お気軽にご相談ください。
▼スマホでもチェック！
画像4: https://www.atpress.ne.jp/releases/255329/LL_img_255329_4.jpg
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■一般社団法人ジャパンショッピングツーリズム協会(JSTO)について
日本で唯一、最大のショッピングツーリズム推進団体として2013年に設立。日本のショッピングの魅力を世界に訴求するプロモーションと、日本の事業者・地域への受入環境整備に取り組み、観光庁や経済産業省、日本政府観光局などオールジャパンで事業を推進するとともに、地方公共団体、商店街連合会、商工会議所と連携し地域活性にも取り組んでいます。
https://jsto.or.jp
