親が子どもの調査を依頼するケースが半数以上
1月は結婚調査が圧倒的に多い
本当に知りたいことを調査いたします
■子どもの結婚調査依頼が増えるのはなぜ？
1月は1年で一番結婚調査が多い時期。この時期の調査は特に両親側からの依頼が多くなっています。
その理由としては、結婚を考えているパートナーを両親に紹介するために、年末年始の帰省に合わせてパートナーを連れて帰る人(子ども)が多いからだと考えられます。
子どもからパートナーを連れて帰省すると聞いて、会う前に相手のことを知っておきたいと思ったり、実際に紹介をされた後に不安を感じたりしたときに、子どもの将来のためと結婚調査をご依頼いただくことが多いです。婚活パーティや婚活サイトで知り合い、交際期間が短い中で結婚を決める人も多い昨今、婚活の延長として結婚調査が必要だと認識している方もいます。
この傾向を受けて、原一探偵事務所では1月・2月に結婚調査のご依頼をしていただいたお客様に、3時間の行動調査を無料で行うキャンペーンを実施いたします。
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親が子どもの調査を依頼するケースが半数以上
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1月は結婚調査が圧倒的に多い
結婚調査で知りたいとご要望される項目は「お金」と「異性関係」に関して、次いで仕事や相手家族に関してとなっています。そのため、近年の原一探偵事務所の結婚調査では、お客様の知りたいことをしっかりと調査するために、これまで行っていた結婚調査と対象者の行動調査をセットで行い、より精度の高い調査結果を出せるようにしています。結婚調査は、結婚を後悔せずに、一生幸せな人生を歩むための調査です。家族が安心した生活を送るために、お子様のパートナーや婚約者に不安をお持ちなら、まずはご相談ください。
■結婚調査で分かること
原一探偵事務所の結婚調査は聞き込みによる調査と、実地の行動調査をセットで行い、より精度の高い調査結果をご報告しています。
ご家族の幸せを守るため、本当に知りたい真実を調査して、明るい未来を手に入れるのが結婚調査です。
＜調査項目一例＞
・現在の本人情報
・家族構成
・学歴、現在の勤め先
・ギャンブル癖の有無
・異性関係
・交友関係
・婚姻歴
・プライベートの過ごし方
・相手両親の評判
・相手両親の兄妹
・住居情報
ほか
※原一探偵事務所は個人情報の不正入手はいたしません。
聞きこみ、行動調査を中心にハライチならではの手法で調査いたします。
また、違法調査及び、差別に関する調査・DVや虐待、ストーカー被害等の違法な目的による調査は、お受けしておりません。
【当社がお受けしない調査】
電話番号や携帯番号からの個人の特定／ナンバープレートからの個人の特定／預金口座・ローン残高の調査／出身地・出生に関する調査／別れさせ屋・退職に追い込む等の工作行為／盗聴・盗撮など法律的に違法な調査／犯歴・戸籍謄本・住民票の取得など
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本当に知りたいことを調査いたします
■結婚調査・ご相談事例
＜離婚歴のある結婚相手＞
娘33才。大卒でベンチャー企業勤務。相手は40才で離婚歴があり、子供3人分の養育費や住宅ローンもあるらしい。娘は反対されていることが分かっているようで、詳しい話は一切しない。
一緒に暮らし始めたときに、2人であいさつに来たが、自宅も教えてくれなかった。この交際には大反対なので男の嘘を暴いて娘の目を覚ませたい。(東京都・女性・65歳)
＜仕事が続かない娘のパートナー＞
娘28才の相手26才、半年前に婚活パーティで知り合って交際開始。娘の交際相手は会社を6月に辞めて7月には転職するらしい。転職の理由は、上司や同僚とうまくいかないからだという。娘と交際してから転職はこれで3回目。デート代も娘が払っている様子だったので理由を聞くと泣いてしまって何も言わない。年末に2人で挨拶に来ることが決まっているので、それまでに調査をお願いしたい。(広島県・女性・58歳)
＜結婚前からお金の援助を求める彼女＞
突然息子(22才)から話があり37才の彼女と結婚したいと言われた。2か月前に札幌の居酒屋で知り合い、来月には結婚したいと言われたらしく、息子もその気になっている。親へのあいさつや顔合わせの話を進めようとしてくる。彼女は体調不良で働けないらしく、婚約後は一緒に住んで息子が生活を支える話になっていて、既にいくらかお金を渡している様子。不信な点が多いので、彼女のことを調べてほしい。(静岡県・男性・53歳)
※相談事例の年齢・内容はプライバシー保護のため一部変更してあります
■原一探偵事務所(R)について https://www.haraichi.co.jp
・会社名 ：株式会社原一
原一探偵事務所(R)
・代表取締役 ：大原 一泰
・資本金 ：8,300万円
・本社 ：〒350-0826 埼玉県川越市上寺山2-1
・TEL ：0120-85-8011
・従業員 ：120人(2019年8月末)
・事業所(拠点)：本社(川越)、東京(日本橋)、新宿、横浜、千葉、大宮、
高崎、静岡、東海、札幌、仙台、水戸、大阪、神戸、岡山、
松山、広島、福岡 計18社
・加盟団体 ：内閣総理大臣認可法人 全国調査業協同組合 会員番号NO.3015
CII国際調査協議会 MemberID No.M654
東京都弁護士協同組合 特約店加盟 特約店番号236
