仕事に関する調査(1)
仕事に関する調査(2)
管理画面で確認できる結果推移
メンタル変化の評価画面
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/160605/LL_img_160605_1.png
仕事に関する調査(1)
「GROW360」は、個人の能力をAIで定量化・可視化するとともに、学生や企業で働く人材の潜在能力を発見できる、ピープルアナリティクスツールです。受検者は、気質診断(BIG5)とコンピテンシー(行動特性)及びスキルの360度評価をスマホで実施。管理者は、ダッシュボード上で個人へのフィードバックレポートの自動生成及び統計情報を即時確認いただけます。2016年2月より新卒採用を中心に数十社にご利用いただいておりましたが、この度、採用支援と育成計画作成、評価にもご利用いただけるサブスクリプションモデルをリリースいたしました。
■開発背景
昨今、大卒新入社員の3年以内の離職率が30%を超え、背景には採用のミスマッチや育成に課題があると言われています。IGSが20代から50代の上司がいる社員と部下がいる社員に対し、それぞれ評価やモチベーションに関する調査を実施したところ、2つの事実が明らかになりました。1つ目は、上司からのフィードバックの機会が多いほど仕事へのモチベーションが高い部下の実態。2つ目は部下との評価面談や日々のフィードバックに実は自信がない上司が55.8%に上ることです。
GROW360は、これまで蓄積した40万人のデータをもとに、評価者と被評価者の関係性や、評価者の評価方法の傾向をAIで予測・補正を可能にし、信頼性が高いタイムリーな評価を可能にしました。新機能により、評価面談に自信がない上司をサポートし、部下のモチベーションアップに貢献することを目指します。
・仕事に関する調査
https://www.atpress.ne.jp/releases/160605/img_160605_1.png
https://www.atpress.ne.jp/releases/160605/img_160605_2.png
■新機能の詳細と期待できる効果
<コンピテンシー(行動特性)とメンタル・体調のコンディション変化を週次で可視化>
25個のコンピテンシーから自社に望ましい能力を選択し、評価の頻度や相互評価のグループを設定すると、選択したコンピテンシーを計測するための質問が設定した頻度に従って、評価者にメールで配信されます。
評価者は自分自身の体調とメンタルのコンディションを7段階で選んだ後に、評価対象者の行動特性を5段階で評価します。評価結果の推移は、管理者用のダッシュボードで即時確認することができるため、チームの能力変化やコンディションを定期的に把握し、適切なコミュニケーションをとることが可能になります。
・管理画面で確認できる結果推移
https://www.atpress.ne.jp/releases/160605/img_160605_3.png
・メンタル変化の評価画面
https://www.atpress.ne.jp/releases/160605/img_160605_4.jpg
・スマホ上の評価画面
https://www.atpress.ne.jp/releases/160605/img_160605_5.png
<社内のハイパフォーマーのデータをもとに、新卒・中途採用候補者の活躍予測>
GROW360に登録した社員に対し、活躍度を5段階で評価します。GROW360で計測した行動特性の評価データをもとに、ハイパフォーマー社員に共通する能力をAIが分析し、活躍モデルを構築します。採用候補者がGROW360を受検すると、その結果に応じて、自動的に活躍予測度が表示されます。データを蓄積することによってAIの予測精度が向上します。人材採用において重要な「人材要件定義」をAIがサポートすることで、採用精度の向上と面接の効率化に貢献します。
■GROW360とは
360度コンピテンシー評価とBIG5とIAT、2つのアカデミックな知見を取り入れた気質診断(国際特許取得済)の結果を元に人工知能が評価を補正・分析し、企業の採用と育成、組織作りを支援しております。数十社以上の企業に導入いただいており、40万人以上の学生が利用しています。(2018年7月1日現在)
■IGS(Institution for a Global Society)株式会社
所在地 : 〒150-0012 東京都渋谷区広尾1-3-18 広尾オフィスビル7階
設立 : 2010年5月
資本金 : 98,000,000円
(主要株主:
東京大学エッジキャピタル、
東京理科大学インベストメント・マネジメント、
慶應イノベーション・イニシアティブ、
みやこキャピタル、ウィザス、河合塾)
事業内容: HR事業、教育事業