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通知機能を用いた効率化
(※)国内企業の導入事例としては最多(自社調べ)
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当社では、今年度の重点取組事項のひとつとして、“社員を幸福にすることで業績を向上させる”ことを目的とした「ワークライフバランスを実現する職場環境の構築」を掲げ、本年4月には、「働き方改革委員会」(委員長：西村 眞二 常務執行役員 働き方改革推進室長 兼 働き方改革担当)をスタート。9月には、社長直轄の「働き方改革推進室」を設置しました。
「働き方改革委員会」発足に合わせ、傘下に生産性向上、業務効率化IT推進、女性活躍推進の各ワーキンググループ(以下 WG)を設置。このうち、業務効率化IT推進WGでは、現場では「手がふさがっていることも多く、素早くスマートフォンの操作や応答がしづらい」、「大事な連絡を逃すことも多い」等の意見を考慮した結果、業界初の試みとしてApple Watchを導入し、現場の生産性・作業効率の向上を目指すこととしました。
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Apple Watchでは、手首に電話やメッセージ、リマインダーなどの通知が届くため、手がふさがっている状態でも大切な連絡を逃しにくく、アクティビティ アプリケーションで消費カロリーなどの活動量を記録し、健康管理も可能で、基本的な機能が標準搭載されていることが魅力だと考えています。
当面は、スケジュール通知、メッセージ通知、メール確認、業務依頼のリマインダー登録、天気確認など、Apple Watchがもつ基本機能を活用し、情報共有の質とスピードの向上や作業の効率化等について検証を重ねていきます。
また、モデルとなる特定現場では、ライン管理職(当社)⇔現場代理人(当社)⇔所員(当社)⇔職長(協力会社)⇔作業員(協力会社)までを含めた、社内外の関係者に貸与し、より広範な検証を実施します。
＜Apple Watch の使用例＞
(1) 手首での振動で知らせるため、電話の取り逃し回避やクイックレスポンスが可能
(2) Siriを立ち上げれば話しかけるだけで電話やメッセージの送信が可能
(3) 通知メールや資料閲覧による報告・連絡のクイックレスポンスが可能
(4) 天気アプリを活用して、風散飛散の防止準備や熱中症への注意喚起等、素早い対応が可能
今後の展開として、来年1月末にはApple Watchの有効性についてのアンケートを実施し、効果を検証するとともに、Apple Watchの新しい活用方法(デジタル管理による熱中症対策、安全品質の注意喚起、一人KY(危険予告)実施の徹底、安全作業手順書のデジタル化、作業員の入退場管理等)についてのアイデアを募り、生産性向上に結びつけていく計画です。
また、健康経営の取り組みとしては、健康経営アプリケーション「CiRQLE(サークル)(＊1)」を国内初導入し、トライアルを実施しています。「CiRQLE」は、チームでゲームを楽しむように、コミュニケーションをとりながら運動意識を競争させる仕様となっており、個人の健康増進や社内コミュニケーションの活性化を促します。「CiRQLE」の活用により、経産省の推奨するプレゼンティーズム改善(＊2)も目指しています。
なお、「CiRQLE」導入にあたっては、「今回パイロットとして試してみており、社員の中でかなりの反響を呼んでおります。身体を動かすことを普段より意識するようになったり、チーム内でお互いを激励したり、楽しみながらできていることで社内の雰囲気も変わった気がします。」と健康経営のための期待のアプリとして当社社員も注目を寄せております。
(＊1) CiRQLEはPhone Appli、Jenaによる共同開発ソリューションです。
(＊2) 何らかの疾患や症状を抱えながら出勤し、業務遂行能力や生産性が低下している状態を示します。
Apple Watch、Siriは米国および他の国々で登録されたApple Inc.の商標です。
