院長 横田 直正
セルソース(R)培養幹細胞のフロー
*1:脂肪組織由来間葉系幹細胞(Adipose-derived mesenchymal Stem Cell)
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/129714/LL_img_129714_1.jpg
院長 横田 直正
■820万人が痛みに苦しむ「変形性膝関節症」
膝の痛みに苦しむ人は日本国内で820万人以上いるといわれ、半月板や軟骨がすり減る「変形性膝関節症」の患者が大部分を占めます。これらは一度すり減ると二度と元に戻ることはないといわれ、有効な治療が少ないのが現状です。ヒアルロン酸製剤を注入して痛みを和らげるか、金属やセラミック、ポリエチレンなどでできた人工の関節に入れ替える手術、人工関節置換術が一般的な治療方法とされています。
■脂肪幹細胞の培養により、患者負担を軽減する
「セルソース(R)培養幹細胞」は、脂肪幹細胞を用いた「変形性関節症」治療専用の細胞培養受託サービスです。
これまで脂肪幹細胞による「変形性膝関節症」への治療には、1回の治療毎に約200mlの脂肪組織を必要としていました。しかし、わずか20mlとごく少量の脂肪から大量の脂肪幹細胞を長期間凍結保存することができ、治療を受ける患者の身体の負担も大幅に減らすことができます。
■肩・ひざ関節痛クリニック
肩・ひざ関節痛クリニックは、第二種再生医療等提供計画を厚生労働省に受理され、脂肪幹細胞を用いた治療を行える整形外科クリニックです。2015年9月開設の東京ひざ関節症クリニック(所在地:東京都中央区銀座)の整形外科部長を務める横田 直正を院長とし、2017年4月に開設されました。
人工関節にはまだ早く、ヒアルロン酸では解決しない、患者への治療として脂肪幹細胞による再生医療を提供します。
◯医療機関名 : 肩・ひざ関節痛クリニック 新宿院
「第二種再生医療等提供計画」取得
(計画番号:PB3170004)
◯所在地 : 東京都新宿区西新宿1-4-11 宝ビル9F
◯院長 : 横田 直正
◯開設年月 : 2017年4月
◯診療科 : 整形外科
◯診療時間 : 月~金/9:00-18:00/完全予約制 ※土・日休診
◯フリーダイヤル: 0120-13-7976
◯ホームページ : https://www.kata-hiza.com/
院長・横田 直正プロフィール
1999年国立浜松医科大学 医学部 卒業
東京大学医学部整形外科に入局。関連病院の整形外科でも数々の診療を経験する。なかでもリウマチ治療を専門に関節外科手術はもちろん、臨床論文も多数手掛けてきた実績を持つ。
グローバルスタンダードな医療の提供をモットーに、保険の範囲内で最善を尽くすも限界を実感。そんな折、通常提供するには制限の多いPRP治療や、近年進歩の加速が際立つ再生医療の最先端技術を実際の診療に展開する東京ひざ関節症クリニックの取り組みに、強い関心と今後の大きな可能性を感じ、2016年6月に入職。2017年1月、同クリニックの整形外科部長に就任、2017年4月、肩・ひざ関節痛クリニック開設と同時に院長に就任、現在に至る。
■累積症例数
脂肪幹細胞を用いた変形性膝関節症治療の累計症例数は73例(2017年5月23日時点)
■所属学会
日本再生医療学会
■資格
医師免許(医籍登録番号:404719)
日本整形外科学会 専門医、日本リウマチ学会 専門医、日本医師会認定 産業医
セルソースは、臨床応用への独自のノウハウを通じて多くの医療機関へ「セルソース(R)培養幹細胞」の導入を目指すことにより、新治療の普及に貢献していきます。現在、整形外科を有する医療機関は17,735施設あり、第2種再生医療等提供計画を取得し、再生医療を提供する機関は88施設あります。今後、1年後には10施設、3年後には100施設の導入を目指します。
【セルソース(R)培養幹細胞について】
<サービス名>
セルソース(R)培養幹細胞
<概要>
「変形性関節症」の治療に特化した細胞培養受託サービス。医療機関から預かった脂肪組織は、セルソース再生医療センター内で、脂肪幹細胞の抽出・培養から凍結保存、輸送までを一括して行う。
<脂肪組織の採取量>
約20ml
<培養期間>
5週間で6バイアル作成(2バイアルは2週間で作成可能)
【セルソース株式会社の会社概要】
◯本社 :東京都港区西麻布3-2-1 北辰ビル9F
◯CPC :東京都渋谷区渋谷1-17-2 2F
◯代表者:代表取締役 裙本 理人
◯資本金:9,000万円
◯設立 :2015年11月30日
【セルソース再生医療センターの概要】
◯厚生労働省(関東信越厚生局)「特定細胞加工物製造許可」取得施設
(施設番号:FA3160006)
◯細胞培養加工の所在地:東京都渋谷区渋谷1-17-2 2F
◯事業内容
再生医療の事業化におけるパイオニアとして、各種専門機関と連携した新治療の研究だけでなく、実際に運用するための次世代サービス発案やシステム開発なども手掛けています。