ロシア・カムチャツカ半島沖で2025年7月に発生し、日本の広範囲に津波警報が出たマグニチュード（M）8・8の巨大地震は、1952年にほぼ同じ場所で起きたM9・0地震の「再来」だったと、筑波大などの研究チームが明らかにした。政府の地震調査委員会が巨大地震の発生確率の計算に用いる予測モデルによれば、このエリアでM9クラスの地震が再来するには「180年以上」を要するとされた。だが実際は「73年」という短い間隔で繰り返し発生しており、チームは地震調査委の計算方法に疑問を呈する。
筑波大の八木勇治教授（地震学）らのチームは地震波のデータなどを解析し、今回の地震で断層がどのように破壊されたかを詳しく調べた。その結果、破壊されたのは52年の地震とほぼ同じ約500キロの範囲で、津波を起こす大きなずれが起きた場所もほぼ重なることが分かったという。
カムチャツカ半島沖では海側のプレートが年約8センチの速さで陸のプレートの下に沈み込んでおり、73年間で約6メートルのひずみが蓄積されていたと推計される。ところが、今回の地震では、特に震源域の南西側でプレート境界が約9～12メートルもずれ動いていた。
本震の直後に本震とは力の向きが逆の余震も複数確認されたことから、断層が滑りすぎる「オーバーシュート」と呼ばれる現象が起きたと分析。52年の地震で解消されずに残った古いひずみと、その後73年間に蓄積したひずみがまとめて解放されたことで、M9級の巨大地震になったと結論づけた。
時間予測モデル適合せず
地震調査委は、プレートの沈み込みによる海溝型地震の発生確率を、過去の発生間隔に基づいて計算している。特に南海トラフ巨大地震の長期評価では25年9月、「直前の地震の規模が大きいほど次の地震までの発生間隔は長くなる」とする「時間予測モデル」にデータの誤差を反映した方法で確率を計算し、30年以内にM8～9の地震が起きる確率を「60～90％程度以上」と発表した。
これに対し、八木教授は「巨大地震の周期は一定ではなく、解放されるひずみの量も地震によって異なる。古典的な考えに依拠した予測モデルは必ずしも適合しない」と指摘。「この不都合な事実を踏まえて巨大地震の長期評価を議論する必要がある」と話した。
研究成果は、世界の地震学者らが非営利で運営する専門誌「Seismica」に掲載された。【高橋由衣】
