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東日本大震災の震源域 巨大地震を起こす力「みられず」 探査船調査


国際研究チームが地球深部探査船「ちきゅう」を用いて東日本大震災の震源断層を調査した結果、浅部には応力の蓄積は見られなかったが、深部では応力の再蓄積が始まっていることが判明しました。今後、浅部でも応力が蓄積する可能性があると報告されています。研究によると、震災後13年経っても浅部の応力状況は大きく変わっておらず、今後の地震予測や津波対策においてこの情報が重要になると指摘されています。調査には日米欧など10カ国から科学者が参加し、総運航費は39億円でした。

 東日本大震災の震源断層を地球深部探査船「ちきゅう」で掘削し、再び巨大地震を起こす応力がどの程度回復しているか調べていた海洋研究開発機構などの国際チームは26日、プレート境界の浅部に応力の蓄積はみられなかったと発表した。ただし深い場所は既に応力をため始めており、将来、浅部でも蓄積を始める恐れがあるという。

 千葉市であった日本地球惑星科学連合大会で、共同主席研究者のマリアンヌ・コナン仏ロレーヌ大教授が発表した。2024年9~12月、宮城沖の震源域2カ所(海面からの最大深度7877・5メートル)を掘り、断層にかかる応力の蓄積状況などを調べた。震災後の12年に掘削した数値と比べたが、ほとんど変化はみられなかったという。

 震災前までこの震源域では、プレート境界浅部は応力を蓄積せず、巨大地震を引き起こすほどの滑りを起こさないと考えられていた。共同主席研究者の小平秀一・海洋機構理事は「震災から13年たっても浅部は応力を蓄えていなかった。ただし、浅部の断層に周囲から押された構造が確認された。今後、応力をためる力が働き始めるだろう」と話した。

 東京大地震研究所の篠原雅尚教授(海底地震学)は「プレート境界を直接掘削して地震後の応力の蓄積を解明することは、今後想定される海溝型大地震について、津波を予測するうえで重要な情報になる」と話している。

 ちきゅうの調査航海には日米欧など10カ国から地質学や地震学の研究者ら延べ50人以上が参加した。総運航費は39億円。【垂水友里香】

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