6日午前の東京株式市場で日経平均株価（225種）が急反発した。上げ幅は一時3400円を超え、3万4000円台を回復した。前日に4451円安と過去最大の下げ幅となった反動から幅広い銘柄で買い戻しの動きが広がった。為替相場で円高進行が一服したことも日本企業の業績悪化懸念を和らげた。
5日は東京市場の暴落をきっかけに、米欧に株安の流れが拡大。5日のニューヨーク株式市場のダウ工業株30種平均は米経済の減速懸念から大幅続落し、前週末比1033・99ドル安の3万8703・27ドルで取引を終えた。下げ幅は2022年9月以来、約1年10カ月ぶりの大きさだった。
6日の東京市場の値動きが注目されたが、取引開始直後から全面高の展開となり、世界同時株安にいったん歯止めがかかった形だ。5日に一時1ドル＝141円台まで高騰した対ドルの円相場が下落に転じ、6日午前の東京外国為替市場で一時1ドル＝146円台をつけたことも、輸出関連銘柄を中心に買い戻しの動きが加速する要因となった。
午前10時現在は前日終値比3267円27銭高の3万4725円69銭。
年明け以降、上昇基調が続いていた日経平均株価は8月に入って弱含み、5日までの下落幅は7600円を超えた。大阪取引所では6日午前、買い戻しの動きが急増したことで先物売買を一時中断する「サーキットブレーカー」と呼ばれる措置が取られた。
ただし、株価急落の原因となった米経済の先行き不安は解消されていない。市場では「今週いっぱいは荒い値動きが続く」（大手証券関係者）との見方も出ている。【成澤隼人、ワシントン大久保渉】
