米国の教育関連のNPO「コモン・センス・メディア」による世論調査で、12～18歳の対話型人工知能（AI）「チャットGPT」の利用率（58％）が、学齢期の子供がいる親（30％）の倍近くに上った。子供がAIを積極的に活用する一方で、利用には「親子格差」があることが浮き彫りになった。
調査は3月28日～4月9日にオンラインで行われ、12～18歳の生徒300人と、5～18歳の子供を持つ親1181人が答えた。
インターネット上で利用者の問いかけにAIが答える「チャットGPT」について、生徒の50％が「学習目的で使ったことがある」と答えた。38％は「教師の許可を得ずに学校の課題に取り組むのに使った」とも回答。教師の許可を得ずに使った割合は、男子（48％）が女子（24％）の倍となった。
一方、「子供が学習目的で使ったことがあるのを知っている」と答えた親は26％にとどまった。
AI技術の教育への影響に関しては、生徒の85％、親の68％が「好影響を与える」と前向きに評価した。ただ、親も生徒も8割以上が「チャットGPTは利益も損害も与えうる」とも回答。学習時に過剰に依存すること▽怠けるために悪用すること▽AIの回答に不適切な内容が含まれること――などへの懸念の声も上がった。親も生徒も過半数が「ルールや安全基準ができるまで、学校はチャットGPTのようなAIプログラムの利用を制限すべきだ」と答えた。
チャットGPTの利用は急拡大しているが、学生が宿題や論文作成に利用することが教育現場では問題になっている。【ワシントン秋山信一】
大谷翔平・野球ニュース