古くて新しい水害対策「輪中」 現代にマッチする江戸時代の治水術

 全国各地で大雨や台風による深刻な被害が相次ぐ中、宮城県が7月の豪雨で浸水した地域に「輪中堤」の構築を検討している。「輪中」と言えば、愛知県などを流れる「木曽三川」の下流域で江戸時代に発展した治水術。それがなぜ現代の東北に? 東海地方出身の記者(35)には琴線に触れるものがあり、取材を進めると「古くて新しい」水害対策として時代にマッチする輪中の姿が見えてきた。【小川祐希】
 輪中とは、家屋などを洪水から守るために周囲を堤防で囲われた集落や、その堤防のこと。とりわけ水量の多い木曽川、揖斐川、長良川の「木曽三川」が互いに近接する濃尾平野南西部の低地では古来洪水が頻発し、その対策として編み出されたのが輪中だ。江戸時代には今の愛知、岐阜、三重3県の県境一帯に約80もの輪中が築かれたという。
 しかし、明治以降は治水技術が発達し、川沿いに大規模な堤防が整備されるようになって、洪水被害も減少。役割を終えた輪中の一部は戦後取り壊され、しだいにかつての存在感を失っていった。
 こうした歴史は小学校の社会科の教科書にも掲載されている。記者は通っていた名古屋市内の母校で、「郷土の地理」として特に力を入れて教えられたのを覚えている。
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 それから四半世紀。久しぶりに「輪中」という言葉に触れた。宮城県の村井嘉浩知事が今年8月の定例記者会見で、7月の豪雨で氾濫した大崎市の名蓋(なぶた)川流域に輪中堤の整備を検討していると明らかにしたのだ。
 なぜ今、輪中堤なのか。実は、名蓋川は2015年の豪雨と19年の台風19号でも氾濫している。その上、今年7月の豪雨では大崎市内で600棟以上が浸水被害に遭った。村井知事は会見で、決壊するたびに堤防を補強しても被害は繰り返されるとして「何回も被災している地区の家を守る(抜本的な)対策をしたい」と強調。7月の豪雨の被災地を視察した斉藤鉄夫国土交通相から「新しい対策」として提案されたという輪中堤に目を付けたというわけだ。
 県河川課によると、従来の治水の考え方であれば最低2キロにわたって川沿いの堤防を造り直し、川幅を広げることになる。それには土地の買収や、橋の架け替えといった大がかりな工事が必要だ。
 これに対し、県が描くのは、河川の流量が増えた場合に水を導く遊水地(調整池)と輪中堤を組み合わせる方法。これなら「比較的短期間で、予算も抑えながら浸水被害を防げる。集落を守ることを最優先にした方法だ」(同課)という。
 県は、流域全体で洪水被害を抑える「流域治水」の選択肢の一つとして、住民や有識者の意見も参考に、今秋までに対策の方向性を決める方針だ。
 調べてみると、輪中堤が採用されているのは宮城県だけではなかった。過去15年ほどの間に、岩手県の北上川や小本(おもと)川、秋田県の雄物川、山形県の角間沢(かくまざわ)川、京都府の由良川、熊本県の黒川などで新たに整備されている。
 他にも、江戸時代に築かれた岐阜県輪之内町の「福束(ふくづか)輪中」は、17年改正の水防法に基づき、「浸水の拡大を抑制する効果がある」として、18年に全国初の「浸水被害軽減地区」に指定された。
 国交省治水課の担当者は「人口減少が進んで集落が小規模になっており、川沿いに長い堤防を整備するよりも輪中堤で囲った方が効率的な場合がある」と解説する。
 輪中に詳しい名古屋大減災連携研究センターの田代喬・副センター長は「近世に造られた輪中堤の価値が見直され、うまく利活用されるのはいいこと。ただ、豪雨で輪中堤が倒壊し浸水した地域もある。あらゆる対策を組み合わせて水害に備える必要がある」と指摘している。

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