妊娠中の低たんぱく、子どもに影響＝発達遅れの傾向―山梨大

　妊娠初期に、たんぱく質の摂取割合が極端に低い母親から生まれた子どもは、標準的な母親から生まれた子どもに比べ、３歳時点での発達に遅れが出る傾向のあることが１６日、山梨大学の三宅邦夫准教授らの研究で分かった。研究成果は米小児科専門誌ペディアトリック・リサーチに掲載された。 　調査は食品や化学物質が子どもの健康に与える影響を調べる環境省の「エコチル調査」の一環として２０１１年から開始。調査に参加している妊婦とその子どものうち、７万７２３７組の母子のデータを対象にした。 　三宅氏らのチームは、妊婦の栄養調査を基に、母親を、妊娠初期のたんぱく質のエネルギー比率が９．３９％未満の「極端な低たんぱく質」（約１４００人）、９．３９％以上１３％未満の「低たんぱく質」（約２万９２００人）、１３％以上の「標準」（約４万６６００人）の３グループに分け、子どもの発達の度合いを５項目から評価する質問票の回答との関係を分析した。 　その結果、「標準」の母親から生まれた子どもに比べ、「極端な低たんぱく質」の母親から生まれた子どもは、話す・聞くなどの「コミュニケーション能力」、指先で物をつかむなどの「微細運動能力」、手順を考えて行動する「問題解決能力」の３項目で発達に遅れが出る傾向があることが分かった。 　ただ、たんぱく質のエネルギー比率が低いことは炭水化物と脂質の摂取バランスが悪いことを意味し、たんぱく質以外の栄養素の影響もあると考えられるという。三宅氏は「引き続き調査をする必要がある」としている。　（了）【時事通信社】