がん診断数、コロナ前比１．１％増＝昨年、受診控え改善か―国立センター

　国立がん研究センターは９日、２０２１年の新たながん診断・治療の件数が、新型コロナウイルス流行前の平均より１．１％増加したとの調査結果を公表した。コロナ流行下での検診休止や受診控えが改善したためとみられるが、早期発見の割合が低下したがんもあり、同センターは必要な検診を受けるよう呼び掛けている。 　同センターは毎年、全国のがん診療連携拠点病院などで新たにがんと診断された患者をまとめた「院内がん登録」を集計している。１８～２１年の４年間すべてに参加した４５５施設を調べたところ、２１年は８０万６５８９件だった。国内の新規患者の半数程度をカバーしているとみられるという。　 　１８～１９年の平均値と比較すると、２１年は約８５００件、１．１％増加した。新型コロナの流行が始まった２０年は、平均値より約３万３０００件、４．１％減っていた。 　２０年に顕著だった受診控えなどが改善したことが要因とみられ、１５～１９年の各年の登録数と比べても、傾向は変わらなかった。同センターは２０年の減少分が２１年の増加分に影響した可能性は低いとみている。 　一方、検診での発見数は胃、大腸、肺、子宮頸部（けいぶ）で１８～１９年平均と比べ１２．７～２．２％減少していた。また、早期の段階で見つかる割合も胃や大腸、乳がんなどで減っていた。 　同センターの石井太祐研究員は「がんになる人は増加傾向にある。今後、がんが進行した状態で見つかる人が増えないか注視する必要がある」と指摘。「がん検診など必要なものは通常のように受けてほしい」と話している。（了） 【時事通信社】