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日本発デルタ株、20カ国・地域に=東京五輪・パラ後拡散か―東大


 東京大医科学研究所の研究チームは4日までに、昨年夏の東京五輪・パラリンピック開催前に日本国内で出現した新型コロナウイルスのデルタ株の派生型「AY.29」が、大会後に20カ国・地域で確認されたと発表した。一部は沖縄から米軍を経由して拡散したとみられるが、大会開催が海外への拡散につながった可能性は「否定できない」としている。  東大医科研の井元清哉教授らは、国際的なデータベースに登録された新型コロナウイルスのゲノムデータを基に解析を行った。その結果、日本国内で出現し、昨年夏の「第5波」の要因となったAY.29が、大会後に米国、英国、韓国、香港、ペルーなど20カ国・地域で確認された。  大会当時、世界のワクチン2回接種率は約11%で、アジア、アフリカ、南米などでは接種が進んでいなかった。接種率が低い地域にウイルスが持ち込まれると現地での感染拡大に大きな影響を与えるが、こうした地域はゲノム解析も進んでいないため、実際にどれだけの影響があったかはよく分からないという。  井元教授は「期間中は決められた手順で出入国時や選手村で検査が実施されていたが、それでもなお感染者が出た」と指摘。「データは、今後の国際的大規模イベントでの検査体制をより適正化するために用いることができる」と話している。  論文は3日、スイスの科学誌フロンティアーズ・イン・マイクロバイオロジーに掲載された。 (了) 【時事通信社】 〔写真説明〕東大医科学研究所=東京都港区
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