「くまもとメディカルネットワーク」の事業主体である熊本県医師会が熊本地震に関する調査を発表

震災後は、「体調不良時にどの病院に行ったらいいのか？」など、健康面のケアに関して不安になるものです。そんな状況を調べるため、医療・看護・介護等の施設をネットワークで結びサービスに活かす「くまもとメディカルネットワーク」 の事業主体である公益社団法人熊本県医師会では、10～70代の熊本県民500名を対象に、2016年に発生した「熊本地震」に関する調査をおこないました。

震災後の「体調不良」率は約6割と多いものの大多数が医療機関に受診せず

震災時はケガなどだけではなく「体調不良」を感じた人の割合も58％と約6割に。多くの人が震災の影響で体に不調を感じた経験を持っていることがわかります。具体的な症状としては「不眠」（65％）、「地震酔い」（62％）がツートップとなり、以下、「頭痛」（19％）、「食欲不振」（19％）と続きました。また、車中泊や避難所での生活の影響などで「エコノミー症候群」を発症した人も6％にのぼっています。

しかし一方で、体調不良を感じた人のうち、約9割（88％）は「医療機関に行かなかった」と回答。その理由としては、「自分よりも優先すべき重篤な患者がいると思った」（45歳・男性）、「電気が復旧せず、どの医療機関が使えるかの情報が届かなかった」（18歳・女性）などの声があがっています。

子どもの4人に1人が体調不良に

18歳未満の子どもを持つパパ・ママからは、「子どもが体調不良を訴えた」という声も約4人に1人（26％）にのぼっています。また、体の不調だけでなく「心の不調が心配になった」と答えた人も60％と多く、震災後はさまざまな面で医療・看護のケアが必要になると言えます。

また最後に、「熊本地震」から3年が経過しようとしている今、あらためて「震災により、医療の重要性を実感しましたか？」と聞くと、75％が「そう思う」と回答しました。震災をはじめとした有事の際にも、各機関がスムーズな連携をおこない、被害に迅速に対応できる医療提供体制が求められています。

震災の経験を糧に、災害医療が進化している熊本県

熊本県では、震災を機に、これまで以上に「災害医療」が進化しています。そのひとつが、医療・看護・介護等の施設をネットワークで結びサービスに活かすシステム「くまもとメディカルネットワーク」の強化です。

「くまもとメディカルネットワーク」とは、地域包括ケアシステム実現のために病院・診療所・歯科診療所・介護施設・訪問看護ステーション・薬局などの利用施設をネットワークで結び、患者である参加者の診療・調剤・介護に必要な情報を共有することで、医療・介護サービスに活かすシステムです。

熊本在住の方であれば、加入施設に「同意書」を提出するだけで参加が可能。申し込みの費用も無料です（診療費・調剤費・介護費等の自己負担分は通常と同様）。有事の前に加入することで、災害時でも、事故や救急の時でも、より適切かつスピーディーな処置を受けることが可能になります。

「くまもとメディカルネットワーク」では震災以降、加入施設をさらに拡充するなど、より県民の安心につながる取り組みを進めています。

【参考】
※「くまもとメディカルネットワーク」ホームページ
http://kmn.kumamoto.med.or.jp/