大容量化とランサムウェア被害に対応・強く推奨されるオフラインバックアップの重要性

一般社団法人 日本データ復旧協会（DRAJ）が、データ復旧業界・市場規模の最新統計データを発表しました。

概要

2024年のデータ復旧業界全体のハードディスクドライブ（HDD）およびソリッドステートドライブ（SSD）の復旧依頼台数推定：72,100台。典型的なデータ消失被害にはランサムウェアによるものや自然災害が関連し、データの大容量化による被害も増大しています。当協会は、「オフラインバックアップ」の作成および「レスキュー商法」に対する認知向上の両面から、データ被害の防止と対策を推進しています。
データ復旧サービスのガイドライン：https://www.draj.or.jp/guideline/
データ被害時のベンダー選定チェックシート：https://www.draj.or.jp/guideline/
レスキュー商法やデータ復旧サービスのトラブルへの対応：https://www.draj.or.jp/rescue/

大容量化とランサムウェアの被害拡大

データの大容量化に伴い、1件のデータ消失時に失われるファイル数が増加し、被害がより甚大になっています。さらに、ランサムウェアによる被害も止まらない状況です。一方でクラウド化も進んでいますが、データ消失が起こらないわけではありません。そのため、本当に重要なデータについては、大容量で安価な外付けHDD等を活用したオフラインバックアップの作成が推奨されています。

「レスキュー商法」の防止

DRAJでは、商法詐欺や不審な勧誘に騙されないための「レスキュー商法」についての情報を公開しています。これには、よくある勧誘手口と実際のトラブル相談事例が含まれています。DRAJは、データ復旧サービスの選定で迷った場合の判断材料として、これらの情報を活用していただくことを推奨しています。

まとめ

2024年のデータ復旧業界・市場規模を示すDRAJの調査によれば、大容量化とランサムウェア被害の増加が顕著です。その対策として、DRAJは日常で起こるデータトラブルへの対策として、「オフラインバックアップ」の作成および「レスキュー商法」に対する認知向上を強く推奨しています。