ハラスメントを気にして厳しいことを言えない。そんな経験はないでしょうか？
株式会社Voicyが実施した意識調査によると、ハラスメントの風潮が根強く残る中、若手社員への厳しい育成に躊躇する組織が増加していることが明らかになりました。
調査によれば、約8割の回答者が「ハラスメントの風潮を背景に、若手社員への厳しい育成に躊躇している」と回答しました。これは、現代の職場環境においてハラスメント問題が依然として深刻な課題であることを示唆しています。特に、上司やリーダーの間で、過度な懸念や警戒心から、必要な指導や厳しいフィードバックを行うことがためらわれているようです。
このような背景から、Voicyは新たなアプローチを模索し組織運営に携わるパーソナリティ3名による音声コンテンツ「上司が言えない大切なこと」を公開しました。このコンテンツは、若手社員向けに、通常は言いづらいが重要な指導や組織コミュニケーションについて考えるきっかけを届けます。
約8割の人が若手社員への「ハラ萎縮」を経験。
Voicyは、645人のユーザーを対象に、若手社員の育成に関する意識調査を実施しました。回答者に対し、「ハラスメントを意識して、若手社員へ厳しいことを言うのを躊躇したことがあるか」と尋ねたところ、「どちらかといえば躊躇している」が41.2％で最も多く、「躊躇している」が18.6％、「よく躊躇している」が15.7％と続きました。この結果から、約8割の人がハラスメントを気にして、厳しい言葉を使うことに抵抗を感じる経験があることがわかりました。
また、年代別で「よく躊躇しているが」の回答を見ていくと、50代が17.5%と最多になり、年代が上がるごとに躊躇の度合いが高まることがわかりました。
若手社員に伝えたいけど言えないこと1位は「嫌なこともやらなきゃいけない」。
645人の回答者全体に、「若手社員に伝えたいけれども、ハラスメントを気にして口に出せない内容」を尋ねたところ、「嫌なこともやらなきゃいけない」という回答が47.3％で最も多くなりました。次いで、「納得いかなくてもまずやってみて」という回答が45.3％、「まずは質より量である」が25.9%でした。
若手社員に厳しくできないことで考えられる弊害1位は「若手が成長しない」。
回答者全体の645人へ「若手社員に厳しくできないことで考えられる弊害」を聞くと、若手が成長しない」が59.5%で最多になり、次いで「組織運営がうまくいかない」が41.4%、「事業が伸びない」が38.3%でした。
【回答者自由記述コメント】
・ロジックで言わないと根性論だと言われそう。
・厳しい指導がハラスメントになると意識し優しくしすぎて、結果的に若手を何人も潰す上司がいる。
・なんでもかんでもハラスメントになりかねないので、管理職の方の発言も凄くヒヤヒヤする。
・ハラスメントを理由に指導できない人が増えている気がします。
・ハラスメントと受け取られることもあり得るので、当たり障りない指導になりがちです。
自由記述からも、ハラスメントと指導のバランスの難しさ抱えていることが見受けられました。
特別放送「上司が言えない大切なこと」
〜厳しい声、あえて集めました。〜
音声プラットフォームVoicyにて、「上司が言えない大切なこと」というテーマで、組織運営に携わる3名の人気パーソナリティに、若手社員に向けて語ってもらいました。
伊藤 羊一さん
武蔵野大学 アントレプレナーシップ学部 学部長
Musashino Valley 代表
LINEヤフーアカデミア 学長
【言いづらいけど】成長するうえで大切と、ぼくが考えていること
小澤 美佳さん
令和PR社長
HELP YOU広報
『目の前のことに一生懸命になって成果も出せない奴に〇〇をやりたいという権利ない』
※ 調査概要
調査概要：若手社員指導に関する意識調査2024
調査主体：音声プラットフォームVoicy
調査方法：インターネット調査
調査期間：2024年3月25日〜27日
調査対象：男女 / 20代〜50代 / 会社員、会社役員または経営者
有効回答：645人
音声プラットフォームVoicy
会員登録者数200万人の「Voicy」は、厳選されたコンテンツを“ながら聴き”できる音声の総合プラットフォームです。2,000を超えるチャンネルは、応募通過率5％前後の審査を経たパーソナリティの声を中心に、ニュースが声で聴ける「メディア放送」、企業の人柄までも伝わる「オウンドメディア」などが集まり、多忙でも生活のなかで人や情報に触れられ、日々を豊かにする声と出会える環境になっています。平均聴取維持率は約80%、平均約15分の放送を多くの方に最後まで楽しまれる文化が生まれています。収録方法はどんな発信よりもシンプルで、編集しない声だからこそ本人性や想いが届くコンテンツを生み出しています。また、クリエイターエコノミーへの注目が高まるなか、6割のチャンネルが収益化を実現しています。
