ジャパンネット銀行では、このたび、ミレニアル世代を対象とした「シェアリング・エコノミー」に関する意識・実態調査を実施。ミレニアル世代のシェアサービスに対する関心度や、親世代との隔たりが明らかとなった。
アメリカではこのミレニアル世代が、社会や消費のあり方に大きな影響を与えるジェネレーションとして注目を集めている。
まず、シェアハウスをはじめとした【場所】のシェアサービスについての利用実態・利用意向を調査したところ、ミレニアル世代の利用意向は65%という高い数値に。続いて、ファッションレンタルをはじめとした【モノ】のシェアサービスについても、ミレニアル世代の利用意向は61%、カーシェアなどをはじめとした【交通手段】のシェアサービスでは65%と、軒並み6割を超える結果となった。
アメリカ同様、日本のミレニアル世代についても「シェアリング・エコノミー」への関心は高いと言えそうだ。
対して、ミレニアル世代に同じ質問をすると、「利用に抵抗がない」人の割合は62%に。ミレニアル世代のシェアサービス受容度は、親世代のおよそ3倍にのぼるということになる。
ミレニアル世代は、消費そのものに対して「モノをあまり持ちたくない」「合理性を重視する」「体験・つながりを大事にしたい」といった考え方を持っている。こうした特徴がシェアサービスの特性とリンクする部分が多く、利用意向の高さにつながっているようだ。
シェアサービスがミレニアル世代の中でどれだけ普及していくのか、今後の展開に注目したい。
【参考】
※ジャパンネット銀行
http://www.japannetbank.co.jp/