支援現場で貧困や格差の実態を直視してきた社会福祉士・藤田孝典氏の著書『日本ではなぜ子育てがこんなにつらいのか――カネと自己責任の資本論』は、子育てにかかる経済的負担と、あらゆる営みが商品化され自己責任を迫られる社会構造に鋭くメスを入れた一冊だ。
本書から一部を抜粋し、子どもを「投資対象」とみなす教育熱の裏に潜むリスクと、過度な課金ゲームに駆り立てられる親子の悲劇を検証する。
親の期待が子どもを追い詰める“教育投資”の落とし穴
現代を生きる親たち、そして社会全体が囚われている最も根深い誤った価値観についても指摘しておきたい。それは、「子どもに潤沢な貨幣（資金）を投資し、市場で勝者に育て上げることこそが、家族の、そして子どもの『幸せ』に繋がる」という神話である。結論から言えば、この神話は資本主義が仕掛けた最大の「嘘」であり、私たちを不幸に陥れる罠でもある。親たちは宣伝広告が煽る「不安のマーケティング」に突き動かされ、我が子を「ホモ・エコノミクス」としての競争に勝たせるため、幼少期から高額な習い事や私立受験といった「人的資本投資」に奔走している。
少しでも高い偏差値の学校へ入れ、少しでも市場価値（年収）の高い職業に就かせることが、親としての「正しい投資」であり、それこそが子どもの幸福な人生を保障するというロジックだ。
しかし、ノーベル経済学受賞者であるダニエル・カーネマンらの著名な研究が示すように、「個人の幸福度（主観的ウェルビーイング）」は、一定の所得水準（年収約1000万円前後）を超えると、それ以上はほとんど上昇しなくなる。
つまり、投資によって市場価値を高め、いくら莫大な富を得たとしても、人間の幸福には明確な「飽和点」が存在する。そればかりか、子どもを「投資対象」として扱うことは、家族の関係性を内側から致命的に破壊する。
親が子どもに投資すればするほど、無意識のうちに子どもに対して「投資対効果（リターン）」を求めるようになる。「これだけ月謝を払っているのだから、良い成績を取れ」「将来、立派な職業に就いて親を安心させろ」――。このとき、親子関係は無償の愛の空間から、冷徹な「債権者（親）」と「債務者（子ども）」の利害関係へと変質する。
子どもは親の期待という重圧（負債）に苦しみ、自分のありのままの存在を肯定されていると感じられなくなる。結果として待っているのは、どれだけ市場での競争に勝っても満たされない、深い自己嫌悪と孤独を抱えた「高スペックな歪んだ大人」の誕生である。
大谷翔平や藤井聡太が、そうした貨幣の過剰投資の空間ではなく、地域の無償の「余白」のなかで伸び伸びと才能を開花させた事実は、この歪みを鮮やかに裏付けている。
人間にとって本当の幸せとは、市場価値という単一の物差しで他者を見下す全能感ではない。それは、自分の生産性や経済力に関係なく、「お金を払わなくても、ただそこに生きていていい」と社会や身近な他者から無条件に受け入れられる、絶対的な安心感のなかにこそある。
子どもへの投資を競い合うのをやめ、社会全体で「無償の居場所（コモン）」を豊かに育むこと。それこそが、親を過酷な投資のプレッシャーから解放し、子どもたちに本当の幸福を手渡すために必要なことではないか。
「勉強しないと苦労する」は誰のため？
貧困研究者で大分大学の志賀信夫准教授は、現在の子どもの貧困対策や支援においてさえ、こうした「投資アプローチ」が広がっている、と懸念を示している。志賀は子どもへのケアを「投資アプローチ」と「権利アプローチ」の二つに整理し、主に「投資アプローチ」の危険性を指摘する。志賀氏によれば、「投資アプローチ」とは、子どもの貧困対策を将来に向けた「投資」と位置付ける考え方である。「投資」は、一般的にその投資に対するリターンを目的としている。お金を投資するのであるから、この場合のリターンも基本的にお金である。そして「投資対象として子どもが選別される」という。
つまり、前述の通り、子どもたちにどのような教育投資をすれば、将来にわたって教育費が回収できるのか、という視点がある。「勉強しないと将来苦労するよ」「学校に行かないとダメだよ」と子どもに強制するのは投資の論理なのである。
著者：藤田 孝典（社会福祉士）
1982年生まれ。生活困窮者支援ソーシャルワーカー。社会福祉士。東京福祉大学保育児童学部専任講師。専門は現代日本の貧困問題と生活支援。反貧困ネットワーク埼玉代表。元・厚生労働省社会保障審議会特別部会委員（生活困窮者自立支援法）。『下流老人─一億総老後崩壊の衝撃』（朝日新書）、『貧困世代─社会の監獄に閉じ込められた若者たち』（講談社現代新書）、『未来の再建─暮らし・仕事・社会保障のグランドデザイン』（ちくま新書、井手英策、今野晴貴との共著）他多数。
